『誰がJ‐POPを救えるか? マスコミ
が語れない業界盛衰記』
（朝日新聞出版）

　ピークだった1999年には6000億円の市場規模を誇っていた音楽ソフト市場。しかし、2000年代は右肩下がりに凋落し、2010年の市場規模は配信とパッケージソフトの売り上げを合わせても3700億円にまで縮小している（「日本のレコード産業」日本レコード協会）。12年を例に取れば、ミリオンセラーシングルはわずか5枚、しかもオリコン年間ランキングは秋元康とジャニーズに独占される結果となった。「終わってる……」もはや、CDなどファングッズのひとつに過ぎない時代なのだろう。 　そんな音楽業界に対して舌鋒鋭い批判を展開するのが、作詞家であり「日経エンタテインメント！」（日経BP社）創刊にも関わった麻生香太郎氏による『誰がJ‐POPを救えるか? マスコミが語れない業界盛衰記』（朝日新聞出版）だ。フィクションの形式を取りながらも、「音楽番組」「つんく」「韓流」などを例に、時代ごとに移り変わる業界構造や、それがJ-POPにもたらした影響を語る同書。章タイトルには「～がJ-POPを殺した」とカゲキな文字が躍るが、本書のタイトルからもわかるように、決して「犯人探し」だけが目的ではない。 　麻生氏が最も鋭い批判を投げかけるのが、第1章「ソニーがJ-POPを殺した」だ。Appleのリリースした“黒船”、iTunes Music Store（現iTunes Store）に時代の比重が移る中「携帯音楽プレーヤーの世界で、ウォークマンブランドが、負けるわけがない」と頑なにプライドという名の“上から目線”を続けてきた同社。そんな裸の王様が牽引する音楽業界は、年を追うごとに収益を減らしていく。結局、王者といえども時代の流れには逆らえず、12年、ソニー・ミュージックは所属アーティストの楽曲販売をiTunes Storeに解禁。「それにしても、それにしても、あまりに遅すぎた」。麻生の嘆きは、音楽ユーザーたちの気持ちを代弁したものだろう。 　一方、作詞家という立場もあってか、ネット上では批判が相次ぐJASRAC（日本音楽著作権協会）に対しては寛容な姿勢だ。日本全国津々浦々の小さな居酒屋に至るまで、音楽著作権使用料を徴収するJASRAC。その姿勢は裁判も辞さない強硬なものだが、こと著作権者にとっては心強い存在となっている。だが、もちろんJASRACにも問題はある。麻生は「JASRACは文科省のれっきとした天下り組織である」と断言し、「社会人になってからJ-POPを聞いたこともないお役人が平然とJASRACの理事に名を連ね、毎月の手当と退職金をもらっているのである」と告発する。 　思えば、“違法コピー撲滅のため”と、「コピーコントロールCD」「レーベルゲートCD」などが登場したのが02年。その後も、iTunes Storeの進出を渋り、着メロ・着うたに執心だった日本の音楽業界はユーザーの存在を軽視していた。そして、世界の潮流から乗り遅れ、ガラパゴス化の一途をたどる。アメリカやヨーロッパではすでに一般化しているストリーミングサービスSpotifyは、現在も日本をスルーしたままになっている。 　おそらく、音楽の質が低下したわけではないし、身の回りに流れる音楽の量が減ったわけではないだろう。ただ、利権を守るため、日本の音楽業界は時代の変化を認めなかったのだ。「この失われた20年で、われわれは、この国を良くしていくには、政治や官僚や教育や会社組織には、何も期待できないということを思い知らされた。その怠惰な流れの中で漂うように音楽業界はゆるやかに失速していった」。音楽業界の凋落は、そのまま日本社会の凋落に似ている。 　麻生は、“J-POPを救う”希望を、平成10年代生まれの子どもたちに託す。スマホを使いこなし、YouTubeで音楽を楽しむ次世代が大人になった時に「新しい音楽が生まれてくるような気がする」と語る。その時、音楽業界はかつてのような巨大な産業ではないかもしれない。しかし、現在のような利権にがんじがらめの産業ではなく、本当に自由な音楽の楽しみ方を提供してくれる業界になっていると信じたい。 （文＝萩原雄太[かもめマシーン]） ●あそう・こうたろう 評論家、作詞家。大阪市生まれ。東大文学部在学中から、森進一、小柳ルミ子、野口五郎、小林幸子、TM NETWORKなどに作品を提供。「日経エンタテインメント！」（日経BP社）創刊メンバーに加わり、以降エンタテインメントジャーナリストに転身。音楽・映画・演劇・テレビを20年以上にわたって横断的にウオッチし続けている。著書に『ジャパニーズ・エンタテインメント・リポート』（ダイヤモンド社）などがある。

　K-POP人気の急落が指摘される中、韓国の有力紙「中央日報」の日本語サイトに「KARAに東方神起まで…なぜ今“K-POP東京ドームラッシュ”なのか」なる強気な記事が掲載されている。 　記事によると、KARAを皮切りにSUPER JUNIOR、G-DRAGON、JYJ、2PM、東方神起に至るまで、今年はK-POPの人気グループによる東京ドーム公演ラッシュが相次いでいるという。そして、東京ドームの会場使用は過去のコンサートにおける動員実績などドーム側による審査も厳しい上、経費もかさむので、これまでK-POP勢にとってハードルが高かったが、彼らの継続的な日本での活動によって人気が定着したおかげで使用が容易になっている、と分析。 「安室奈美恵でもなかなかドームは使えないのに、K-POPなら簡単に審査を通過するとも自画自賛していますね。相変わらずの調子ですが（苦笑）、確かに一部の人気K-POPグループには当てはまるかもしれません。しかし、彼らが所属する芸能プロダクションの台所事情は厳しいようですよ」（韓国エンタメ誌編集者） 　昨年以来、ソウル株式市場ではエンタテインメント関連銘柄の株価急落が大きな話題になっている。東方神起や少女時代らが所属する業界大手のエンタテインメントの株価に至っては、昨年11月14日から16日にかけ3日連続でストップ安を記録し、時価総額にして6,000億ウォン（約450億円）が吹っ飛んだという。 「韓国では、実際の業績以上に過大評価されていたことの反動で株価が急落したと見られています。ドーム公演にしてもコストがかかりすぎるため、公演数が増えてもそれほど営業利益は上がらない、という皮肉な状況です。ただ、株価急落の最大の要因は日韓関係の悪化やブームの凋落による業績悪化が見込まれているからですよ。何しろK-POPにとって最大の市場は日本だし、収益の8割は日本市場によるものですからね。その他にも、アメリカに進出したWonder Girlsの不振によって、彼女たちの所属するJYPエンタテインメントの米現地法人が1年余りでアメリカから撤退することも伝えられており、好材料は見当たりませんね」（韓国経済に詳しい株式アナリスト） 　このようにK-POPを取り巻く状況は悪化の一途をたどっている。そんな中、「中央日報」は「K-POPが東京ドームラッシュ」とブームが絶頂であるかのごとく言い募るわけだが、これでは“ステマ”と批判されても仕方がないところだろう。