“完全に干されていた”女優・水野美紀が、昼ドラ初主演の座をゲットできたワケ

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『私の中のおっさん』(角川書店)
 先月25日に都内で行われた、1日スタートのフジテレビ系昼ドラマ『白衣のなみだ 第一部 余命』の制作発表に、昼ドラ初主演となる女優の水野美紀が出席した。  水野は地域医療に従事する一方で、妊娠・出産・乳がんと自らの身に次々に降りかかるさまざまな出来事に立ち向かう、主人公の女医を演じる。「(昼ドラは)ゲスト出演した高校生の時以来。舞台芝居に通じる楽しさがあります」と笑顔を見せたが、この昼ドラ主演の座をゲットするまで、水野はかなり冷や飯を食わされていたという。 「中学時代の87年に芸能界入りし、92年に放送された化粧品『コーセー ルシェリ』のCMで俳優・唐沢寿明と共演。『チューして』というセリフが話題を呼び、一躍注目を浴びた。事務所の閉鎖に伴い、94年に芸能界のドンこと周防郁雄社長率いるバーニングプロダクションに移籍。『踊る大捜査線』シリーズへの出演などで売れっ子となった。だが2005年11月にバーニングから独立すると、たちまちテレビ各局からのオファーが途切れ、舞台ぐらいしか仕事がなくなった。おまけに、11年10月からの東京都での暴力団排除条例の施行に際し、暴力団と関連のある芸能人の名前が挙がる中、『水野は暴力団関係者と交際していたため、テレビ各局が出演NGリスト入りさせている』と一部週刊誌で報じられ、ますます仕事が減った」(スポーツ紙デスク)  ところが、ここにきて、昼ドラ初主演の座をゲットしたばかりか、3月末にはエッセイ集『私の中のおっさん』(角川書店)を発売し、発売記念イベントは各メディアが取材に訪れて取り上げられた。4月14日スタートの連続ドラマ『空飛ぶ広報室』(TBS系)へのレギュラー出演も決定し、その番宣を兼ねた3月30日放送のTBSの半期に1回の大特番『オールスター感謝祭』にも出演した。  以前の苦境がウソのように売れっ子女優に返り咲いた水野だが、しっかりと差し伸べられた“救いの手”をつかみ取ったことが影響しているようだ。 「バーニングを独立した俳優・女優はかなり扱いにくく、水野と同じように独立した松方弘樹はいまだに干され気味。ところが、今年に入って、個人事務所に所属する水野に対し、“新・芸能界のドン”こと川村龍夫会長率いる大手芸能プロ・ケイダッシュから業務提携の話があり、かなりわがままなことで知られる水野も同プロに身を任せることにしたところ、続々と仕事が舞い込んだ。昼ドラには、夫役に同プロの永井大、同プロの幹部が目をかけていたMEGUMIらを、きっちり押し込んでいる」(テレビ関係者)  独立後は独自路線で孤軍奮闘してきた水野だったが、仕事をゲットするためには「わらにもすがる」思いだったようだ。

裁判中の無茶ぶりで弁護士が逃亡!? 高嶋政伸にブーイングの嵐

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高嶋政伸公式プロフィールより

 1年10カ月にわたる高嶋政伸との離婚調停後、公に姿を見せることがなかった美元が、先月、ファッションイベント『Girls Award2013/SPRING/SUMMER』に出演した。離婚騒動が和解で決着となった後は、完全に雲隠れ状態だっただけに“初の公の場”となった。

 報道では美元の「新たな一歩が踏み出せるように精いっぱい頑張ってまいります」というメッセージも紹介され、新たな芸能活動の1ページと伝えられた。しかし一方で、離婚協議中も順調に芸能活動を続けていた高嶋には、こんな評判が伝えられている。

「夫婦ゲンカの音声が流出したことにより、各報道や世間のイメージもどちらかと言うと美元=悪者という流れになっていました。高嶋はすでに離婚を『過去のこと』とネタにしていますが、そこを疑問に感じる関係者も少なくありません。結局のところ、世間を騒がせたのは美元だけでなく夫だった高嶋にしても同じことなのですから」(芸能プロ関係者)

“脱税疑惑”のGACKTに問われる説明責任「うやむやのまま他事務所に移籍も……」

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芸能取材歴30年以上、タブー知らずのベテランジャーナリストが、縦横無尽に話題の芸能トピックの「裏側」を語り尽くす!  “脱税疑惑”がいまだ決着していないGACKTが、通信カラオケ最大手「第一興商」系のプロダクションに移籍するという情報を入手した。  昨年8月28日に、GACKTの自宅やマネジメントを担当する「ゴーディエンターテインメント」など関係各所に、東京国税局の査察官約100人体制による強制調査が入ったことは周知の通り。東日本大震災の義援金やファンクラブの運営資金にまつわる脱税疑惑が出てきた。  実は査察が入る前に、GACKTと「ゴーディ」のH社長は、制作費やギャラの未払い問題などで関係が悪化しており、GACKTがSというスタッフと銀座に事務所を設立。査察が入った段階で、脱税に関しては「俺は関係ない」と、責任をH社長に押し付けたという。国税関係者によると、肝心の帳簿がないために、GACKTが直接脱税に関与していたかは不明で、GACKT本人が立件されることはなさそうだ。  以前から「ゴーディ」に関しては、レコード会社から預かる制作費やGACKTへのギャラなどの一部の金が使途不明になっていて、裏金化していたという疑惑があった。その一部が、GACKTと親しくしていた関西の元暴力団幹部に流れていたという情報をつかんだ国税が同幹部を事情聴取したが、裏金については否定。証拠も出てこないという。  結局、脱税で東京地検に告発されるのは、H社長やファンクラブの責任者など数人になるようだが、そこにGACKTは含まれていない。  GACKTは水面下で、H社長らとは袂を分かった形での、本格的な活動再開をもくろんでいた。しかし、これだけの社会的スキャンダルを起こしたことで、業界の人間は“触らぬ神にたたりなし”とばかり、誰も相手にしない。そこで、GACKTは、第一興商のオーナーのH氏に知人を通じて泣きついたという。  第一興商は、通信カラオケ端末の販売事業や「ビッグエコー」といったカラオケボックスの運営事業だけでなく、徳間ジャパン、それに日本クラウンといったレコード会社を子会社にしている。GACKTは3年前まで、日本クラウンに所属していた。その後、エイベックスに移籍。契約は近々切れるといわれているが、エイベックスは、表向きはコンプライアンスを重視する会社だ。暴力団関係者との交際をメディアに報じられたGACKTと再契約するとは考えられない。かといって、日本クラウンに戻るとは考えにくい。クラウンでは、くせ者のGACKTを扱えず、エイベックスに移籍したのだから。  97年に第一興商は、「ガウスエンタテインメント」というレコード会社を設立。そこに、中森明菜が移籍したことがあった。余談だが、ガウスのS社長は、明菜のわがままに激怒。短期間で明菜をクビした。今回もGACKTのために、新たにレコード会社を設立することも考えられる。また、すでにある事務所をGACKTのために買収するというウワサもある。  いずれにしても、第一興商への移籍話は信ぴょう性が高い。しかし、一方で東京地検は、詐欺容疑でGACKT周辺を内偵しているという情報がある。これだけの反社会的なスキャンダルを起こして、なんの説明もないまま、何事もなかったかのように活動できると思ったら大間違いだ。GACKTは自身に向けられた疑惑について、ブログなどでのコメントでノラリクラリとかわすのではなく、公の場で洗いざらい説明する責任があるはずだ。 (文=本多圭)

“パクリのメッカ”中国…医薬品から自動車部品まで、日本人の安全脅かす懸念も

 サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事(一部抜粋) ブレイク中「今でしょ!」先生の波瀾半生が話題に〜ギャンブルで借金、生徒集まらない… ソニー、リストラの実態 狭い部屋で単純作業、産業医や取引先まで使い社員を退職へ… 目指せ『ONE PIECE』! ともに困難へ立ち向かってくれる仲間の作り方とは? ■特にオススメ記事はこちら! “パクリのメッカ”中国…医薬品から自動車部品まで、日本人の安全脅かす懸念も - Business Journal(4月2日)
明らかなニセモノが中国らしさなのに。
(「アップル HP」より)
 全国の税関で偽ブランド品など、知的財産権を侵害する物品を差し止めた件数が2012年度、過去最多の2万6607件を記録。そのうち、実に94%が中国からの輸入品だった――。そんな驚きのニュースを、4月1日付の日本経済新聞朝刊が大きく伝えている。  一昔前までは、中国製の模倣品といえば有名ブランド品のロゴをもじった“パチもん”のイメージが強かったが、最近では医薬品や家電製品、自動車部品など、模倣品の多様化が進んでいるようだ。  3月8日付の朝日新聞によると、大阪税関の管内ではバッグ類や衣類のほか、スマートフォン用ケースの偽物も多く、携帯電話や付属品の差し止め点数が前年比で5.5倍増加している。中国国内では過去に、発売前の「iPhone5」の偽物61台が押収される事件も起こっており、日本に輸出されていてもおかしくない状況だ。中国国営通信の新華社によると、この偽物は外装の材料や操作システムなど、アップル製品を模倣したもので、「類似度90%」の「高度模造品」だったという。  また、東京税関では12年10月に、エアバッグの偽造品が差し止められている。中国から成田に届いたもので、国内大手自動車メーカーのロゴ入りだった。この件について、東京税関・金沢浩二知的財産調査官は「商標権を侵害しているうえ、動作するかどうかも分からない。安全を脅かす侵害品だ」(日経新聞)と憤りのコメントを残している。ただ「偽物をつかまされる」だけでなく、模倣品によって生命を脅かされかねない状況が生まれつつあるのだ。  日本の税関で差し止められる模倣品は、10年前は韓国からの模造品が大半を占め、中国は7.9%にすぎなかったが、現在は90%を超えるほど一極集中が進み、上記のように分野も多様化している。日経新聞にコメントを寄せた経済産業省 模倣品対策・通商室の松下達也室長は、その理由を「世界の企業の工場が集まり、技術水準も向上している中国が模倣品でも存在感を高めている」と分析。国際化により向上した技術が悪用されているというのだ。  この問題の前提になっているのは、中国の知的財産保護への意識の低さだろう。先月28日に、ソウルで第一回目の交渉を終えた日中韓3カ国の自由貿易協定(FTA)では、知的財産権の分野について作業部会を設けるかも含めて、専門家による意見交換を継続するにとどまっている。規制強化を求める日本と、国内のドラマや音楽などを海外に展開し、知的財産権の保護を強めている韓国に対して、中国が慎重姿勢を示した。  3月29日の毎日新聞によると、中国は「国内の著作物が少なく強化してもメリットがないため、本腰を入れていない」(経済産業省幹部)というのが実態だという。日経新聞は、経済協力開発機構(OECD)が全世界で模倣品の貿易被害額を年間2500億ドル(約23兆5千億円)と試算しており、「その大部分が中国製との指摘もある」としながら、中国の知的財産保護への意識を高めるためには「経済協定などを活用した国際的な連携やルール作りが急務だ」という金沢工業大学の杉光一成教授のコメントを紹介している。  日本経済の目下の話題であるTPPにおいても、知的財産保護のルールメイクについては侃々諤々の議論が交わされている。さらに経済のグローバル化が進むなかで、中国が本物の先進国になるためには、知的財産保護への意識向上が無視できない課題であることは間違いないだろう。 (文=blueprint) ■おすすめ記事 ブレイク中「今でしょ!」先生の波瀾半生が話題に〜ギャンブルで借金、生徒集まらない… ソニー、リストラの実態 狭い部屋で単純作業、産業医や取引先まで使い社員を退職へ… 目指せ『ONE PIECE』! ともに困難へ立ち向かってくれる仲間の作り方とは? 堀江貴文仮釈放当日夜の様子を友人が語る「みんなに触られ、穏やか。服のサイズMに」 仕事の9割はコミュニケーションで決まる! 上司の怒りポイントを見極め仕事をスムーズに行おう!!