
『極楽とんぼのテレビ不適合者 上巻』
(ポニーキャニオン)
極楽とんぼの加藤浩次が、4日放送のTBSラジオの新番組『加藤浩次の金曜Wanted!』(金曜午後8時)の中で、かつてコンビを組み、現在は芸能活動を休止している相方・山本圭一の年内復帰を望む発言をした。
山本は2006年7月、淫行騒動を起こして吉本興業を解雇、表舞台から姿を消している。
加藤は番組内で、かつて山本と共に長期間ラジオ番組をしていたことを話題にしつつ「山本さんがいなくなってからもう6年半」とし、「山本をそろそろ許してやってほしいという気持ちもある」とコメント。続けて「(同番組を)やっている(約3カ月間の)うちは無理だけど、年内に(芸能界に)戻れりゃいいじゃん、と思ってるけどね」と語った。
これに追随したのが、ロンドンブーツ1号2号の田村淳だ。加藤が山本にラブコールを送ったことがニュースになると、すかさず自身のTwitterで以下のようにつぶやいた。
「Yahooニュース見ましたか?極楽とんぼの加藤さんが、相方山本さんの復帰を今年中に望んでると… 僕も同じ様に山本さんの芸能界復帰を望んでいます。復帰にあたっては様々な意見が出ると思いますが、僕は強く復帰を望みます! 僕が唯一師と仰げる人です…早くおかえりなさいって言葉をかけたいです」
加藤と淳という、吉本興業の“実力者”が相次いで発言したとなると、全社的な思惑が働いているようにも見えてしまう。事実、11年に暴力団関係者との交際で芸能界を引退した島田紳助さんのケースでは、昨年初めに同社の大崎洋社長が会見で紳助復帰に触れた。
その舞台裏について事情を知る人物は「あれはデキレース。前年末にマスコミ各社には『来年初めの会見で紳助復帰に触れるから、よろしく』と通達していた。要は、マスコミを使って観測気球を揚げた形」と明かす。
となると、今回の山本のケースも……。
これに吉本関係者は「いや、あれは本当に何も打ち合わせしていません。ラジオで加藤が復帰に触れることも知らされていませんでした。加藤と淳の個人的な意見と捉えています」と否定。あくまで加藤と淳の“フライング”という見解で、吉本としては「静観の構えです。むしろ、騒ぎになってもらったら困るかも」(同)。
結果、日がたつにつれ、山本復帰待望論は尻すぼみになってしまった。コンプライアンス遵守が叫ばれる昨今、山本の復帰にはまだ時間がかかりそうだ。
日別アーカイブ: 2013年1月22日
餃子の王将はブラック企業じゃない?スパルタ研修、人材育成へ多額投資…
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餃子の王将はブラック企業じゃない?スパルタ研修、人材育成へ多額投資… - Business Journal(1月20日)
世の中には「ブラック企業ランキング」「不人気企業ランキング」といったものが存在する。しかし、ブラック企業アナリストの新田龍氏によれば、「ブラック企業」に該当しない企業が含まれていることがあるという。内情は優良企業でさえあるのだが、その企業が属する業界や、一部の個別企業によるダーティなイメージが投影されている可能性があるためだ。新田氏がそのような企業を取り上げ、「何がブラック企業イメージの原因か」「実際はどうなのか」について、多角的に分析していく。 さて今回は、「王将フードサービス」を取り上げる。ご存じ「餃子の王将」を展開する会社だ。2013年卒就活生にきいた「絶対に入りたくない企業ランキング」において、オリンパスと並んで堂々同率6位にランクインした不名誉な記録を持ち、検索サイトで社名を打ち込むと必ず関連キーワードに「王将 ブラック」などと表示されてしまう、気の毒な会社である。 個人的には関西出身ということもあり、同社には馴染み深い感覚を抱いている。私自身ユーザーとしてちょくちょく利用しており、いつ訪問しても客が途切れない、顧客から支持されている店という印象だ。 実際、同社の業績は好調である。売上高は2010年6月に2年11カ月ぶりの前年同月比減を記録するまでずっと増収を続けており、10年連続で過去最高益を更新し、売上高も8年連続の増収である。同社の積極的な事業展開と、サービスクオリティの向上によるものであろう。 ただ、ユーザーとして利用するのと、社員として働くのは別ということだろう。就業先として同社の人気は著しく低い。恐らく直接的なきっかけは、2010年4月に日本テレビ系列で放送された『TheサンデーNEXT』ではなかろうか。 ●スパルタ研修が話題に この番組では、同社の新入社員研修の様子が放送された。研修中、携帯電話は会社に預け、テレビ、新聞、酒、タバコも一切禁止。夜は11時に消灯、朝は6時半からランニング。社訓とオリジナルの「王将体操」、あいさつなどの接客基本動作、3分間の「私の抱負」スピーチのすべてで合格点をもらえないと、修了が認められないというスパルタぶり。 厳しい研修であるが、怒鳴られているうちに新人たちにも熱が入り、最終的には 「弱い自分を脱却して、立派な自信を持った社会人になります!」 「1年後にチーフとなり、店長になって絶対に日本一の店にします!」 とスピーチで絶叫し、常務と抱き合って涙を流す。配属後、新人は「あそこで甘えが捨てられた」と振り返った……この様子は、今でも動画投稿サイトで確認可能である。 放送当時、ネット上を中心に賛否両論で、かなり話題になったものだ。否定的な意見としては 「まさにブラックそのもの」 「洗脳こわい」 「社畜こわい」 「先進国の光景じゃない」 「軍隊式が崇められてて日本独特」 といったものが多かった。 一方で擁護的なコメントも寄せられており、 「感動した」 「これでブラックとか、どんだけひ弱なんだよ」 「そもそも研修で遅刻するなんて考えられない」 などといった意見も見られた。 ●スパルタ研修は王将、社員双方にメリット? ただ、この様子はTV番組ならではの「編集」が加わっていたようだ。要するに、テレビ的に盛り上がる「インパクトのある部分」だけが放送されたため、拒否反応も強かったようだ。実際同社は番組放送の10年前から同様の研修を継続しており、それでうまくいっているわけだから、部外者がとやかく言ういわれはないのかもしれない。その後、同社HPではこの研修についての「釈明文」が掲載された。要素としては次の通りだ。 「餃子の王将」では、メニューの工夫や、イベント企画を行うなど、社員一人一人が存分に力を発揮し、併せて仲間とも協力することが必要とされる。その前に、あいさつや礼儀を社会人として身につけなければならない。「現代の若者」は、家庭や学校でこうしたしつけをされることが少なく、叱られたことのない人も多い。そのため、通り一遍の無難な研修だけでは、学生気分から脱却させることはできない。 また、今の若者には「汗をかかない」「涙を流さない」「感謝を知らない」といった傾向があり、研修では「感謝を知ること」を一番教えたいのだという。仲間に励まされながら自分の弱さに向き合い、最後に感動を分かち合う。仲間あっての自分を知り、感謝を知ることが真の目的だとしている。 このように、店長に経営者的な権限を持たせる形で人材育成を行っているのは「ユニクロ」のファーストリテイリング社も同様である。王将の場合、1店舗の年間売上は平均で1億円を超えるから、ちょっとした中小企業を経営するのと同じなわけだ。 外食産業は離職率が高く、初年度で3割にも上るという。腹をくくって数年で自立するのか、さもなくば「早めに辞めたほうがお互いのため」と認識させるためにも、スパルタ研修は必要なのかもしれない。 ●「ヒト」への投資を重要視 同社が「ヒト」への投資を重要視していることは、直近5年分のコスト構造を分析すればわかっていただけることだろう。 同社の財務関連資料を読み解けば、同社が「ヒト」への投資を重要視していることがわかる。同社の原価率は、この5年を通して平均的に売上の30%程度で推移しており、大きな変化はない。 しかし、販管費の中身を「ヒト」(人件費など、人材関連の投資)、「モノ」(減価償却費など、モノに対する投資)、「稼働」(交通費や光熱費など、ヒトとモノをより効率的に動かすための投資)分野に分けて分析してみるとどうだろう。「モノ」と「稼働」に関しては、売上の上昇に合わせて緩やかに増加している程度だが、「ヒト」に投下する資本はこの5年で160%増まで、急激に増加していることがわかる。つまり、「ヒト」への投資に注力しているということなのだ。 同社は過去(02年頃)、倒産の危機に直面したことがある。そのとき、「本業以外の不採算な事業を清算する」という一般的な対策をとったことと同時に、注力すべき本業である王将については、「リストラ」「コスト低減」「効率的なセントラルキッチン方式」というような、一般的な対策をあえて取らなかったのだ。 社長の大東隆行氏いわく、「王将本来の強さは、客席から厨房が見える活気あふれる店で、おいしくて新鮮な料理を早く安く出すこと」であるとし、わざわざ厨房が客席から見えるようにオープンキッチンへと変更し、毎日店で従業員が餡を皮で手巻きにし、客の目の前で焼くように改善していったのだ。 そして、その徹底した取り組みが、サービスの価値として顧客にも評価されていった、ということなのではなかろうか。このように同社は、極限状況でもポリシーを大事にした判断を行い、着実に業績を向上させ、顧客から支持を受ける会社という面もある。厳しい環境でも揉まれて成長したい意志を持った人にとっては、格好の「修行の場」といえるのではなかろうか。 【今回のフォロー企業】 王将フードサービス 生産性優良度 ☆☆☆☆★ (☆=優良度 ★=ブラック度 5段階評価中) (文=新田龍/ブラック企業アナリスト) ※本稿は、新田龍氏のメルマガ「ブログには書けない、大企業のブラックな実態」から抜粋したコンテンツです。 ■おすすめ記事 Adobe CS2無料騒動のカラクリ…使うとNG?実はトクじゃない? GoogleやAppleとLSDの深い関係 PCの誕生はヒッピーのおかげ? リストラ部署の業務は「就職先を探すこと」最新解雇事情とは? アベノミクス+不倫?一億生涯恋愛宣言が景気回復に不可欠? またAndroidに不正アプリ 便利ツール装い個人情報盗む〜福袋、最速充電…「Wikipedia」より
シャープ、東芝がすがる4Kテレビに社内からも疑問?サムスン「もはやライバルいない宣言」
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シャープに東芝…家電業界がすがる4Kテレビに社内からも疑問視 - Business Journal(1月21日)
低迷する家電業界の起爆剤として期待されているという4Kテレビ。ハイビジョンテレビの4倍の画質をほこるというこの新世代型テレビだが、先日、アメリカで行われた家電業界世界最大の見本市「2013 International CES」でも、多くのメーカーがこれを出品し、その美しい画質を見せつけたものの、各メディアの評価は企業の思惑とはかけ離れているようだ。 ●2013年、4Kテレビはどこまで浸透するのか ー サーチナ(1月3日) 地デジ化にともなう買い替えや家電エコポイント制度などの追い風が止み、一転して大苦戦を強いられている家電業界。国内出荷台数も前年同月比数十%減と壊滅的な状況だ。期待された3Dテレビも思うように普及せず、もはや4Kこそが最後の頼みの綱……となっている。 しかし、本記事は4Kテレビの普及にはやや懐疑的なスタンスを取る。その理由について「コンテンツが圧倒的に少なすぎる」「消費者が本当にそれ(引用者注:高画質)を求めているのかは疑問だ」ということ。確かに4Kの映像コンテンツはほとんどなく、その実力を発揮する機会がない。また、そもそもバラエティ番組やテレビドラマなどに、視聴者はそこまでの高画質を求めているのだろうか? 「日本メーカーの製品が世界の消費者のニーズからどんどん乖離してしまうのではないかという懸念も拭えない」と疑問を呈する。 その代わり本記事では、4Kよりもソーシャルテレビの普及に活路を見出している。消費者が求めているのは、テレビの画質改善ではなくコンテンツの新しい楽しみ方であるという視点は確かにその通り。しかし、昨今の売り上げ低迷による凋落にともなって、ますます硬直化する日本の家電メーカーから「新しい楽しみ方」が生まれるような雰囲気は感じられない。 ●東芝・テレビ担当者が語る「4K」と「クラウド」 ー AV Watch(1月11日) 東芝デジタルプロダクツ&サービス社の深串方彦社長自ら「1インチ1万円を目指す」という4K低価格宣言を発表した。2013年は、クラウドテレビとともに、4Kテレビを戦略の軸に位置づけており、58型・65型でプロダクトの投入を予定している。 “次世代テレビ”として期待されている4K。しかし、同社のテレビ担当者からは「4Kについては『次世代テレビ』、と言う誤解されたイメージがあって、そこは解きほぐさないといけない」と驚きの発言が飛び出している。 というのも、これまでのフルハイビジョン画質では、55型以上の大画面テレビになると画質の粗さが目立ってしまっていた。この問題を解消するために東芝では4Kテレビに進出。4Kテレビならば現在放送されているフルハイビジョン映像でも、隅々まで美しい映像が楽しめるというわけだ。 逆に言えば、55型以下のテレビを所有している一般人には、4Kテレビは縁のない存在ということか。 ●262 万円テレビ『ICC PURIOS』の高画質を実現した特徴や技術とは ー 週アスPLUS(12月16日) 経営危機のただ中にあるシャープが12月に発表した4Kテレビ『ICC PURIOS』(アイシーシー・ピュリオス)。この機種のお値段はなんと262万円! 他者の4Kを上回り、シャープでは奥行きのある画質を実現。さらに均一性の高いパネルでなめらかな映像を実現と、その価格に引けをとらないハイスペックなプロダクトとなっている。一般の家電量販店では販売せず、高級AV専門店などでのデモ機の陳列を予定している。一般家庭向けではなく、あくまでもこだわりを持ったコアユーザーのためのフラッグシップモデルという側面を強く打ち出した販売戦略だ。どことなく、前掲の「日本メーカーの製品が世界の消費者のニーズからどんどん乖離してしまうのではないかという懸念」を、体現しているような気がしなくもない。 ●サムスン社長「TV業界にライバルいない」 ー 中央日報(1月11日) かつては日本のお家芸だったテレビも、今や韓国勢の勢いに押され、なすすべがない。日本メーカーと異なり、サムスンでは絶好調の業績を誇っている。 そんな状況を反映し、サムスン電子・尹富根(ユン・ブグン)社長が「テレビ業界にはもうライバルがいない」と高らかに勝利を宣言! 日本をはじめとする家電メーカーではなく、「これからの新たなライバルはモバイル業界から出てくる」という見方を示している。東芝やソニーのテレビ出荷台数が1500万台未満であるのに対し、サムスンの出荷台数は5100万台。今年はさらに上乗せし、5500万台の販売を目標としている。 4Kテレビに期待を寄せる日本メーカーに対し「テレビ市場は頭打ちになった」という観測をする尹氏。サムスンでも4Kテレビの開発は行なっているものの「新たな市場を育成するには、スマートテレビを個人化する必要がある」と、その視線は日本メーカーのはるか先を見つめているかのようだ。 (文=萩原雄太/かもめマシーン) ■おすすめ記事 就活生が知るべき“採用情報”のブラックな内実 日銀と政府の暗闘〜政治介入、銀行券ルール抵触?OBから批判噴出 逆風下のヤマダ、ネット通販でアマゾンに対抗…さらなる家電業界再編も すぐ怒りだす上司は扱いやすい?単純作業は最高の英才教育? 池上彰の選挙特番を楽しむだけの日本人 選挙報道の功罪とは?普及すれば安くなるのか?
(『シャープHP』より。)
