
『うめつば』(大洋図書)
「これから彼の悪評が記事になって出てくると思います」
怒りを我慢したように話すのは、益若つばさとの離婚を発表した梅田直樹の友人男性。実は、この話をしたのは、2人の離婚が表出る前のことだった。
「別居中、梅田クンが仕事をしないで遊んでいるとか、子育てに関心がないとか、さらに浮気しているとか、女性誌などで散々書かれてきました。でも、僕が知る限りそんなことは絶対にない。だいたい、そういう記事を書く雑誌には、益若さんがらみの広告が入っていたりする」
この友人いわく、梅田についてのこうした記事は、離婚を見据えた益若サイドから流されたネガティブキャンペーンだという。この取材後に2人の離婚が発表されたが、友人の言うとおり、再び梅田バッシング記事が一部で出た。その内容は「梅田のほうから突然、人を介して『別れるなら金をくれ!』と言ってきた。それも億を超える金額だった」というもの。
スポーツ紙では、益若が財産分与として3,000万円ほど支払うと報じられているが、友人は「梅田クンから金を要求することなんてありえない」と否定。
「だって、結婚するときに『金はなくてもいいから仲良くやりたい』と、益若が専業主婦になることを結婚の条件にしたぐらいの男ですよ」
益若は結婚当初「一番大切なのは家族」と専属モデルを辞めるなど仕事をセーブする姿勢を見せており、「好きな人のために毎日家事をして、パートに出てもいい」とまで話していたが、実際には産後1カ月で仕事復帰。その仕事量は結婚前より増え、幼い子どもを残して外泊する様子がブログなどでも伝えられた。友人によれば、2人の関係が悪化したのは、これが原因だという。
「梅田クンは『約束が違う』と抗議しましたが、益若サイドの関係者たちに妨害されて連絡ひとつさせてもらえなくなり、子どもにも会わせてもらえなくなったんです」
人気モデルの益若が一度は仕事のリタイアを約束した背景を、友人は「交際前、梅田クンには別の彼女がいました。そこに益若さんが割って入った形になったので、略奪愛に燃えていたんじゃないですか? それで、“家庭に入る”なんて無理な約束もしてしまったんでしょう」としている。
「それをまんま信じた梅田クンも悪いですが、金を生む芸能仕事を辞めようとするのは、業界の人たちを敵に回すことでもあった。益若さんはイメージキャラクターを務めるCMの契約で、離婚の時期まで決められたんです」(同)
梅田はTwitterで「僕は全てをお話してさしあげたいのですが…まぁ大人の事情なので察してください」と口外できない密約が存在することを明言しており、財産分与は形を変えた“口止め料”だとささやかれる。
益若が暴露されたくなかった内容は、各所で彼女を支援する会社社長や、NEWSの手越祐也との不倫だともウワサされているが、友人は「梅田クンは、益若が整形で顔を変えるのも子どものためによくないと反対していた」という話もしていた。その“言い分”がどこまで真実かは分からないが、益若のほうも離婚理由に関しては一切触れていないところを見ると、当たらずとも遠からず“何かあった”のは間違いないようだ。
(文=鈴木雅久)
日別アーカイブ: 2013年1月17日
『黒執事』脚本にダメ出しの水嶋ヒロ、私生活では絢香の「執事」状態!?

まぁまぁ、ふて腐れんなよ~
自称“表現者”水嶋ヒロの名前が、久々に各メディアに取り上げられることになった。人気コミック『黒執事』(スクウェア・エニックス)の実写映画で、3年ぶりの俳優活動を行うという。出演に際して、「プロデューサーが1年半掛けて水嶋のオファーを取り付けた」といった周辺情報も伝えられているが、独立後の水嶋の言動には批判が相次いでおり、今回の復帰に関しても、白い目で見る関係者は多いようだ。
水嶋は所属事務所・研音に事後報告で絢香と入籍し、各方面に大きな影響力を持つ同社の怒りを買ってしまったことから、現在に至るまで「干された」状態が続いている。一部報道では、俳優業をやりたくとも、研音の圧力により民放ドラマへの出演は絶望的で、“主夫業”に専念せざるを得ないと言われてきた。また当時から、懇意の間柄にあったエイベックス幹部に、活動に関するアドバイスを受けており、後々は絢香共々エイベックスへ移籍するとみられていたのだ。
「しかしエイベックス移籍の動きは今のところありません。その間に話題になったのは、本名の齋藤智裕名義で発表した処女小説『KAGEROU』(ポプラ社)。ポプラ社の小説大賞を受賞したものの、賞金は辞退といった、できすぎた展開に八百長説も飛び出しましたが、真相は不明です。その後、第2弾を執筆中との情報もありましたが、目立った活動はしておらず、報じられるのは『絢香の付き人になってしまった』という話ばかりでした」(週刊誌記者)
2011年末、『ミュージックステーション』(テレビ朝日系)で活動を再開した絢香。そのまま年末の『NHK紅白歌合戦』にも出場したのだが、このあたりから夫である水嶋の態度について、仕事で関わったさまざまな媒体関係者から、批判が飛び交うことに。
「絢香の仕事先には、常に水嶋が同行しています。最初は『夫婦セットで、マスコミに取り上げられたいのかな?』と思ったのですが、水嶋は『絶対に俺を撮影するな!』と関係者に強く主張。絢香のインタビューにも水嶋の厳しいチェックが入り、撮影した写真にすべてNGを出されたという話もあります。事務所の方針と言われればそれまでですが、絢香のことに首を突っ込みすぎる水嶋に、疑問を抱かざるを得ませんね」(同)
また17日発売の「週刊文春」(文藝春秋)でも、クランクインに至るまでの、水嶋の傍若無人な態度が伝えられている。本来ならクランクインは昨年の予定だったが、「作品のイメージに合うように減量してから」と水嶋から通達があり、結局撮影は今年春に持ち越されてしまったという。さらに脚本についても「この設定では無理がある」といい、原作では19世紀のイギリスだった時代設定を、近未来に変更させてしまったのだとか。
「こうしたわがままぶりに加えて、マスコミが興味を持つ絢香との絡みは一切出さないという不親切さが、業界で悪評を呼んでいます。また現在でも、水嶋をよく思っていない研音のスタッフが多く、ある関係者は今回の映画出演の話が出た時、以前の代表作『メイちゃんの執事』(フジテレビ系)と絡めて『仕事もプライベートも、執事しかできないんじゃないの』と揶揄していた。病気の絢香を支える良き夫という声も一部にはあるようですが、やはり芸能界では、彼らを疑問視する意見が大半を占めています」(芸能プロ関係者)
今後行われるであろう映画のプロモーション活動でも、マスコミからの監視は続きそうだ。
株価急落アップルに暗雲? iPhone苦戦、スマホはサムスンのシェア半分
1月16日の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。まじめな1面記事から、会話のネタに使えそうな記事まで、日替わりでピックアップします。 【注目記事】 ・アップル、市場期待冷める ・テレビ、次の有力候補 注目は、国際面から「アップル、市場期待冷める」「テレビ、次の有力候補」の記事。これまで独走を続けてきたアップルだが、その勢いに陰りが見えてきているという内容だ。アップル向け液晶パネルの大手が、1月~3月の生産数量を当初の半分ほどに減らすことが分かり、14日にアップルの株価が急落。投資家が同社の成長性に疑問を抱き始めているのだという。 昨年9月には700ドルを上回ったアップルの株価だが、14日の急落後は500ドルを割り込んでいる。一時は6,500億ドルを超えた時価総額も、今や4,700億ドルを下回っている。 その背景には、先進国におけるスマホ需要が一服したことがあるのだという。新興国や途上国が主戦場となり、売れ筋も低価格機種に移ってきている。ブランド力で高価格モデルを中心に据えてきたアップルには、苦しい状況だ。8日に米のメディアが「廉価版iPhoneが年内にも登場する」と報じられ、アップル幹部がこれを否定する、という“騒動”もあったが、今後の戦略に悩むアップルの立ち位置を如実に表した出来事だった。 アップル株の急落に伴い、同社に部品を供給するシャープやフォスター電機などの銘柄も相次いで下落しているが、そうした関連銘柄の一つ、村田製作所の村田恒夫社長は「商品サイクルにアップダウンは付き物。アップルは今後も成長を続ける」と見ているそうだ。昨年12月から中国でiPhone5の販売が始まり、売れ行きが好調なことも、その根拠とみられる。 アップルは、故スティーブ・ジョブス前会長が顧問として復帰した96年以来、3、4年おきに革新的な新製品やサービスを提供してきた。98年には「iMac」、2001年には「iPod」、03年は音楽配信サービスの「iTunes」ミュージックストア、07年の「iPhone」、10年の「iPad」がそれだ。 しかしそれ以降は、革新的といえる製品もサービスも生み出していない。そのうちに、韓国のサムスン電子などがスマホ市場で地位を確立、世界シェアの約31%を占めるほどに成長した。一方のアップルは15%と劣勢だ。 こうした状況を打破するためには「iPhone」や「iPad」の“次”が欲しい。その有力候補として“テレビ”が挙がっているのだそうだが、既にテレビ業界は激しい価格競争を繰り広げている。アップルがこれに参入するのか、しないのか。するのであれば、どのような製品やサービスを引っ提げてくるのか。注目が高まっている。 しかし、日本のテレビ市場の惨状を見るとにわかには信じられないのですが、そもそも次がテレビ、というのは本当なんでしょうか。 【1面】電力供給、家庭も一役 1面トップは「電力供給、家庭も一役」の記事。東芝が、家庭の蓄電池を束ねて電力の需給を調整する大規模情報システムを実用化するとのこと。今月中に横浜市で実証実験を始め、2年後にも電力会社に提供するのだという。 民間調査会社の矢野経済研究所によると、国内の蓄電池の出荷量は、2020年度には、11年度に比べて約20倍に拡大する見通しなのだという。これは東京電力管内のピーク需要の、2割程度を満たせるほどの大容量。ここに蓄えられた電気を一括して電力会社が利用することができれば、問題となっているピーク時の電力不足の緩和に繋がる他、設備投資も抑制でき、発電コストの引き下げにも繋がる。 消費者にもメリットがある。電気代の安い夜間に蓄電し昼に電力会社へ売れば、差額は利益となるため、電池購入のコストを回収しやすくなるのだ。 政府は現在、蓄電池の普及を促進するために購入費の3分の1を補助している。しかしそれでも、標準的な家庭で必要な蓄電池(5キロワット時)を購入するのに、70万円程度必要になる。政府の計画では、20年をメドに蓄電池の価格を現在の10分の1に下げると掲げているので、今後も普及促進のための政策が打ち出される見通し。こうしたシステムの稼働も、普及に一役買うことは間違いない。 停電に備えて蓄電池を設置したいけど費用が、という人は多いはず。そろそろ買い時がやってくる、と期待してもいいのでしょうか? ☆その他の注目記事☆ ・英HMV、自力再建を断念 ・防衛省初の自前通信衛星、スカパーが整備・運用 ■おすすめ記事 JRのSuicaと改札は個人情報保護が万全じゃない!? 適切な通過速度とは? 初音ミクを生んだ“革命的”技術を徹底解剖!ミクミクダンス、音声、作曲… 電力9社が支える日本原電、全原発停止でも最高益のカラクリ…出所は国民負担? 国内初「卵子バンク」事業を民間団体が開始へ…金銭的報酬はなし 地銀にダマされた中小企業を死に追いやる中国工業団地の実態「Apple Japan HP」より
