「Beautiful life／GAME」（ユニバーサルJ）

　福山雅治が四つん這いの男を鞭打ったSMの夜――そんな衝撃的な見出しを掲載したのは、週刊文春12月13日売り号。実際の記事内容は若干トーンダウンしており、福山が今年4月にSMバーに仕事関係者と連れ立って訪れ、遊び半分で男性を鞭打ったというのが真相のようだ。ハードなSM趣味の持ち主、とは断定できない内容だった。 「43歳の今も独身を貫く福山さんには、女性とのさまざまな交際話が持ち上がっていますが、SMに関しては初めて聞きました。彼の付き合い方はあくまでもオーソドックスで、自宅で静かに過ごすスタイル。脚フェチを公言するなどの得意の下ネタは、あくまでも男性向けの“分かってる”アピールで、実際は性的に淡白なタイプでは？」（別の週刊誌記者） 　どうやら、福山がSM趣味にどっぷりハマっている可能性は薄いようだ。一方、音楽界に広く目を向けると、男女問わず、かなりの数の愛好家がいるという。 「脱税問題で騒がれたGはハードな大人の玩具ユーザーで、手錠やバイブなどが事務所地下の特別ルームに完備されているそうです。大切な部分にダイヤを入れるなどの“改造”も施しているため、かなりのSと見て間違いないでしょう。あと、Sといえば、有名バンドのYから独立したY。彼の場合も自宅兼アトリエに道具類を揃えており、何人かの“奴隷”を抱えていると聞きました」（都内のSM愛好家） 　もっとも「SMの王道はMにある」との言葉があるように、M男として夜な夜なSMクラブに出没するミュージシャンも少なくないようだ。 「最近子息が生まれた元アイドルのHは、鏡張りの部屋で肉体を誇示しながら、年配の女王様に鞭打たれるのが好きでしたね。有名DJのIは好奇心からか、しばしば五反田の有名女王様のもとに通っていました。いつもは奔放な言動で人気を集めるIですが、その時は押し黙って正座していたそうです。大御所系では、ギターマニアとしても知られる有名歌手のS。彼はハードなスカトロマニアで、最近体調を崩しているのはプレイの後遺症ではないかと心配しています」（六本木有名店の元女王様） 　女性ミュージシャンにもSM好きは少なくないという。休業中の人気歌手Oや、近々休業に入るYなどはM女傾向が強く、特にOは「首絞めファック」の愛好家というから、ファンならずとも心配になるところ。どんな性的嗜好を持っていても個人の自由であるが、楽しみの範囲にとどめ、くれぐれも「プレイ中の事故」だけは避けてもらいたい。 （文＝越谷友紀）

【サイゾーpremium】より 12月無料購読キャンペーン開催！ 【座談会参加者】 A：創価学会本部職員　 B：創価学会本部職員 C：創価学会員

『私が愛した池田大作』（講談社）

──現在、実質的には衆院総選挙真っただ中ですが【編註：12月1日現在】、いまひとつ公明党の存在感が薄いように思われます。 B　今年の前半くらいまでは、民主党の支持率の低さもあり、学会内部は「次回選挙で、やっと自公連立で政権与党に戻れる」というムードでした。しかし、ふたを開けてみれば、日本維新の会をはじめ、急伸する第三極の勢いや民自対決の陰に隠れ存在感が薄くなり、これまでにない厳しい選挙戦です。候補者の演説にも人が集まらないし、有権者に握手を求めてもこたえてくれない。2005年に”小泉”自民党と一緒に戦った郵政選挙の時と、雲泥の差があります。これだけ存在感が薄く、話題にされないくらいなら、何かバッシングを受けて多少注目されるほうがまだましかもしれません……。 C　そもそも党代表の山口那津男さんが地味過ぎます。元代表の神崎武法さんも地味だったが、検事出身で政治的手腕も高かったし、テレビCMで「そうはいかんざき」と叫ぶくらいのユーモアもありました。そろそろ世代交代が必要なのではないでしょうか。 ──次期党代表には、誰が有力視されているのですか？ B　東大出身者が2代続いたので、本来であれば創価大学出身で学会内の人気も高い北側一雄副代表が順当のはずでしたが、前回選挙で落選して傷がついてしまいました。かといって、同じく創価大出身で将来の代表候補といわれる高木陽介広報室長や遠山清彦平和局長は、マスコミ受けはよいのですが、代表になるには少し若過ぎる。有力株が見当たらないのが実情です。 A　そうした実情が新規学会員数の伸び悩みや、会合・選挙活動などに参加しない学会員の増加など、今の学会の地盤低下を招いているのではないでしょうか？ C　地盤低下の原因は、青年部がだらしないからですよ。私たちが若かった頃は、選挙といえば、学会や党に迷惑をかけないよう、もし罪を問われれば最後は自分で責任をかぶる覚悟で、他党候補者のポスターを剥がしたり、認知症の老人を投票所に連れていき公明党に投票させるなど、多少無茶なことでもする覚悟で選挙戦に臨んでいましたよ。でも、今の青年部員はみんなインテリ化して、電話勧誘やポスター貼りなど、他党と同じ選挙活動しかしておらず、それでは、勝てるものも勝てません。 ──例えば大阪市議会では、橋下徹大阪市長が代表を務める「大阪維新の会」と公明党は良好な関係です。国政レベルでも一緒にやっていこうという声はあるのですか？ A　与党にならなければ連立する意味はない。公明党は野党なので、今の段階でわざわざどの党と組むかを意思表示するより、現段階ではフリーハンドでいたほうが都合がいい。維新の会に限らず、向こうからの申し入れがあって初めて、検討するということです。もっと言えば、維新の会に限らず、共産党以外であれば、連携の可能性は十分にある。公明党は「キャスティングボートを握りたい」党ですから（笑）。 B　今の学会上層部は一枚岩ではありません。これでは組織として方向性にブレが出ますよ。 C　公明党がどこと組もうと組むまいと、私たち学会員は必死になって選挙をやるだけです。 ──「学会員が必死に選挙をする」とのことですが、学会と公明党の力関係というのは、どちらが上なのでしょうか？ →続きは無料キャンペーン実施中の「サイゾーpremium」で!!

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サムスン本社もオシャレ。（「wikipedia」より）

　毎日の仕事に忙殺されて雑誌を読む暇もないビジネスマンのために、2大週刊経済誌「週刊東洋経済」（東洋経済新報社）と「週刊ダイヤモンド」（ダイヤモンド社）を比べ読み。今回は「東洋経済」の小難しい特集を裏読みしつつツッコミを入れ、最新の経済動向をピックアップします。 ※「ダイヤモンド」編はこちら 　http://biz-journal.jp/2012/12/post_1153.html 「東洋経済」（12月15日号）の大特集は『韓国の強さは本物か』だ。保守系与党セヌリ党のパク・クンヘ候補と革新系最大野党の民主統合党のムン・ジェイン候補との事実上一騎打ちとなっている韓国大統領選挙は、12月19日に投開票があり、タイムリーな企画だ。 　躍進する韓国と没落する日本、英『エコノミスト』による未来予測書『2050年の世界』は2050年の両国の姿を明確に描き分けた。購買力平価（PPP）ベースの1人当たりGDPでみて、米国を100とすると、韓国は105、一方で日本は58に後退し、倍近い差がつけられるというのだ。 また、IMF（国際通貨基金）は、韓国の1人当たりのGDP（PPPベース）は、5年後に日本に追いつくと予想している。 ●韓国の厳しい現実 　韓国といえば、97年のアジア通貨危機で経済が破綻寸前にまで陥った。IMF管理下で財閥企業の解体と集約が行なわれ、サムスングループなど生き残った財閥は残存者利益を享受し、経済グローバル化の波に乗って、輸出を急拡大し経済成長のけん引役となった。07年ごろから進行した通貨ウォン安は08年のリーマンショックで加速、韓国企業の輸出攻勢に拍車をかけた。小さな政府の下で規制緩和と減税で経済を活性化させた韓国は、ワシントンコンセンサス（世界銀行やIMFの構造改革路線）の優等生だ。 　だが、当の韓国では、その先行きに懐疑的な声が大きい。高成長を謳歌する輸出企業の反面、韓国経済には以下の「ダウン5」と呼ばれるリスクがあるからだ。 （1）北朝鮮の体制不安定化による地政学リスクの高まり （2）少子化による潜在成長率の低下 （3）構造的な内需の小ささ （4）非正規雇用の増加など所得分配上の格差拡大 （5）所得伸び悩みによる家計負担の増加 　特に （3）（4）（5）については、97年以降の経済改革とそれを加速させた李明博政権への批判が高まっている。 　今回の大統領選で「経済民主化」が争点になっているのはその現れだ。現在の韓国は財閥を優遇し、同時に通貨・ウォン安政策を取ることで、輸出で稼ぎだすビジネスモデルを採っている。この政策でサムスン、現代自動車、LGグループなどといった財閥による輸出産業を中心に、日本を圧倒している状況だ。財閥は韓国国内でも経営多角化を進め、個人経営商店や中小企業を圧迫、ウォン安政策で国内のインフレ率も上昇し、大きな格差を生み出している。 「経済民主化」とは、「財閥が経済民主化の障害」だとして財閥のグループ企業が輪を描くように株式を持ち合う「循環出資」などを規制するものだ。 　そうした経済的うまみにあずかれない一般市民の現実は過酷だ。 　特集記事『経済編：韓国人を苦しめる生活難の正体』によれば、若年層の失業率は10％を超えていると見られ、深刻だ。大学4年のときに就職ができず卒業を延ばした、就職を目的に留年するNG族（No Graduationの略語）が、韓国全体で100万人を超えているほどだ。韓国の大学生が5人いれば、1人は正規雇用、3人は非正規雇用、1人は就職できないとまでいわれているほどだ。 　韓国全体の非正規雇用比率は日本と同水準の34％程度だが、正規雇用の月平均賃金が22万円弱に対し、非正規雇用は約10万円と半分以下になってしまう。さらに社員300人以上の正規雇用では約34万円となり、非正規雇用の3倍だ。大企業の正規雇用か、非正規雇用かというだけで大きな格差になっているのだ。 　社会保障も財源不足から不十分なものになっている。 　国民医療保険では低負担低給付の原則が貫かれ、患者が支払う自己負担額の多さは先進国ワースト。全医療費に占める自己負担額の比率は34％を占め、16％の日本の倍以上になっている。個人が直接窓口で払う医療費は、日本の倍以上ということだ。 　99年に国民皆年金化が実現したものの、給付水準は低く、高齢者貧困率も高い。OECD（経済協力開発機構）加盟国の平均13.5％に対し、韓国の高齢者貧困率はその3倍以上の45.1％。実に65歳以上のほぼ2人に1人が相対的な貧困状態（可処分所得が全体の中央値の5割以下）に置かれているのだ。 　さらに定年は55歳。しかも希望退職やリストラなどで「体感定年退職年齢」は40歳代後半といわれている。一方で、若年層の就職難や兵役のために平均就職年齢は20歳代後半と遅く、確実に稼げる期間は人生で20～25年しかない。30歳半ばで子どもを産むと、子どもが大学を卒業する前に親が失業するリスクもあり、子育てがしにくい環境でもある。このため、出生率も先進国で最低の1.23人だ。20年代末には現在の日本並みの高齢化社会になりそうだという。 　今回の大統領選では、「経済民主化」という形で財閥改革が争点になっているが、これまでも大統領選の候補者は財閥改革を打ち出してきたが、選挙が終わると忘れられてきた悲しい現実がある。日本よりも過酷な労働環境で、国家自体がブラック企業化しているといえそうだ。 （文＝松井克明／CFP） ■おすすめ記事 「スポーツ紙の芸能面でド派手に宣伝」選挙戦報道の裏ワザとは？ Amazonのゴリ押し大量物流で、佐川・日本郵政が限界に!? 「昭和の喫茶店」銀座ルノアール　親会社買収でスタバ化する!? USJ入場者数1億人…ライバルTDR追撃のカギを探る ルネサス「だらしない経営」（日立社長）でも奮闘する社員達の挑戦