ヘフ爺の女ってだいたい同じ顔

　成人向け男性誌「プレイボーイ」の創刊者ヒュー・ヘフナー（86）が、昨年6月、挙式直前にドタキャンしたクリスタル・ハリス（26）とのニューイヤーイブ婚に向け、結婚許可証を取得したことが明らかになった。60歳という年の差を乗り越えて“逃げた花嫁”と結ばれることになったヒュー。世間からは「自分のことをボロクソにこき下ろした女と、なぜまた結婚する気になったのか」と不思議がる声が上がっている。

　ヒューがクリスタルと出会ったのは、今から4年前。2008年にプレイボーイマンションで開催されたハロウィーン・パーティーに、友人に連れてやって来たクリスタルがヒューと対面したことがきっかけだった。

　サイゾー新ニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます！ ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 大阪市職員「橋下市長は認めるが、維新の会議員には敵対心のみ」 業界一人負けのマクドナルド　ハンバーガー総選挙でもランク外!? すき家社長「売上20倍達成を信じられない社員は去れ」 ■特にオススメ記事はこちら！ マック既存店売上減が映す、消費者の“食”への欲望低下 - Business Journal（12月3日）

　　宅配サービス強化などを打ち出す
　　日本マクドナルドのHPより

12月3日の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。ビジネスシーンで使えるまじめな1面記事から、飲み屋談義に花咲く変わりネタまで日替わりでピックアップしちゃいます！ 【注目記事】誰がマックを「食べた」のか 内食強まり神通力失う 　注目は、企業面から「誰がマックを『食べた』のか」の記事。今年度、日本マクドナルドホールディングスの既存店売り上げが低迷しているのだそうだが、そのマクドナルドから離れた“食の需要”はどこに行ったのかについて考察するコラムだ。 　東日本大震災の影響で消費者の外出が減少した昨年の反動から、今年は売上を回復させた企業は多い。しかしマクドナルドには、今年も客足は戻っていないのだそうだ。100円メニューの拡充などのキャンペーンも不発に終わったのだという。 　その需要はどこに行ったのか。よく引き合いに出されるのが、惣菜の扱いを充実させたコンビニなどの「中食市場」に客を奪われた、という説だが、マクドナルドはこれを否定する。マクドナルドが独自に調査したところ、中食市場そのものの売上が落ち込んでいたのだという。 　その背景には、厳しく出費を抑え、自炊の割合を増やす消費者の食のスタイルの変化があるのだそうだ。とりわけマクドナルドがターゲットにしている若年層に、この傾向が強まっているとのこと。その若年層をターゲットにし、懇切丁寧な1人分レシピが人気の料理雑誌「食べようび」（オレンジページ）が好調なことも、それを物語っている。号を重ねるごとに部数が増え、現在は8万部だそうだ。 　さらには「食への欲求そのものが低下している」という分析もある。ある調査では、10～20代の女性の7割が「食事を抜くことがある」と回答しているのだとか。飲食産業全体が厳しい状況なのも頷ける。 　かつて、逆風の中でヒット商品を出して、既存店の増収を続けた“マック”の神懸かった力は既に消滅。原田泳幸社長は、目先の売上よりも長期的な成長戦略が重要、と語り、今後は宅配強化などの新戦略を打ち出していくとの考えを示している。 　かつて「おまえらのせいで太った」と訴えられるほどの食欲をかきたてたのは、本場アメリカのマクドナルド。日本の外食産業は、今こそその“悪魔的な”ノウハウを学ぶべきかも。 【1面】高齢者、「病院から施設へ」進まず 介護入院、最長に 　1面トップは「高齢者、『病院から施設へ』進まず」の記事。入院の必要がない高齢者を病院から介護施設へ移す政策が進んでいないらしく、その原因を探る内容だ。 　これまで介護を目的として病院に入院する高齢者は、介護保険を使って入院する「介護療養病床」という制度を使っていた。しかし、このままこの制度を続ければ医療費が増大し財政が圧迫されることから、06年に自民党と公明党の連立政権が11年度末までに廃止すると決定した。 　しかし医療機関に義務は課せられなかったことから、取り組みは停滞。現在も06年度時から68％の高齢者が、この制度を利用して入院している。利用者がいなくなる前に廃止するわけにもいかないため、民主党政権は17年度末までこの制度を延長した。 　その介護療養病床が減らない原因だが、記事ではまず、病院側の収入の減少に対する警戒感が強いことが挙げられている。収入というと何やらいやらしい印象を受けるが、配置基準を見直せば看護師などの必要なスタッフの数も減り、退職を勧めることにもなるなどの問題もある。損得だけでなく雇用の問題も絡むため、病院側も慎重にならざるを得ないようなのだ。 　一方で、老人ホームなどの介護施設が、需要に比べて不足していることも原因に挙げられている。介護療養病床を利用している人の多くは重度の要介護者で自宅療養ができないため、次の行き先に空きがなければ退院できないのだ。 　こうした状況を打破するために政治の力に期待せざるを得ないが、各党とも利用者や施設運営者の反発を避けているため、議論が深まらないというのが現状とのこと。不安定な政局はこの問題にも影を落としている。 　高齢者の介護問題は、ある程度長生きすれば誰もが通る道。どのようなサービスが提供され、誰がどれだけそのコストを負担するのか、各党にはしっかりとした議論が望まれる。 【国際面】深読みデータ アフリカ諸国への直接投資40％増 　国際面からは、「深読みデータ アフリカ諸国への直接投資40％増」の記事。アフリカ諸国への海外からの直接投資が年々増加しているとの内容。 　この40％増という数字、現在成長市場としてもっとも注目されているアジアの伸び率が5％なことを考えると、驚異的な数字であることが分かる。次なる新興地域としてアフリカが注目されているのだ。さらに、投資元の国も変化しつつあるらしく、これまでの中国だけでなく、インドやオーストラリアなどもアフリカへの投資を強めているのだという。 　投資の対象も多様化が進んでいる。かつては石油や鉱物といった資源分野ばかりだったが、近年は通信関連や小売、インフラや食料分野にも広がっているのだそうだ。 　サハラ砂漠以南のアフリカ諸国を、サブサハラ地域と呼ぶそうだが、この地域の国内総生産の伸び率は世界平均を上回り、14年までは5％以上の成長が続く見通しとのこと。日本企業の進出は、中国や韓国、欧米諸国に比べると鈍いらしいので、積極的に投資して、投資先の国々の発展と、未来の新興国マネー獲得にまい進してほしいところ。 ☆その他の注目記事☆ 　・下請け中小、二刀流に 技術生かし自社製品開発 　・留学、30代の比率が倍増 ■おすすめ記事 大阪市職員「橋下市長は認めるが、維新の会議員には敵対心のみ」 業界一人負けのマクドナルド　ハンバーガー総選挙でもランク外!? すき家社長「売上20倍達成を信じられない社員は去れ」 牛丼「東京チカラめし」出店ラッシュで、居酒屋は過去の遺物!? 批判殺到！ 『スパイダーマン』新作がTSUTAYA独占のワケ

『日曜洋画劇場』テレビ朝日

　今年の夏、1967年から45年にわたって続く長寿番組『日曜洋画劇場』が、10月の番組改編期に終了するというニュースが一部で流れた。もちろん同番組は現在も放送中なのだが、改編期のには、この枠にバラエティやドラマなどを変則的に投入していくというテレ朝の発表が、番組終了と勘違いをされたということのよう。 　確かにこの枠では、今年に入ってからは、『池上彰の学べるニュース』や『シルシルミシルさんデー』などの人気番組のスペシャル版をたびたび放送していて、この秋の改編での決定も、それらが高視聴率を獲得したことが理由だとされている。改編期の発表に際して、テレ朝の編成制作局長っは、 「他局もそうだが、洋画の安定的なラインアップの配置に苦労している。ここ数年の洋画の興行収入等の成績を見ていると、なかなか難しい」 と発言したのだが、各局地上波での映画放送は視聴率的に厳しい現状ということのようだ。『日曜洋画劇場』だけでなく、TBSが4月からスタートさせた『水曜プレミアシネマ』は、ハリウッドの人気作品を投入しても、視聴率1ケタにとどまることが多く、フジの『土曜プレミアム』の枠も、映画以外の特番が放送されることが多い。日テレの『金曜ロードSHOW!』だけは、何度やっても視聴率が20％を超え、裏番組に脅威を与えることから“ジブリ砲”と呼ばれることもあるジブリ作品を抱え、『ルパン』『コナン』『ヱヴァ』など、自社系列のアニメ作品も数多く放送、安定した視聴率を獲得している印象がある。しかし、4月に『金曜ロードショー』からタイトルをリニューアルし、定期的にスペシャルドラマなどを放送していく体制に変更されていたりもする。 　近年はDVDの低価格化や、ソフト化されるまでの期間の短さ、さらに配信の普及もあったりするため、これらの映画放送枠がよくウリにする「地上波初放送」や「ノーカット放送」といったもののヒキが弱くなっていることも考えられる。実際、テレビでの映画放送の現状は、厳しいものなのだろうか？　ある放送作家はこうみる。 「ジブリなど一部を除くと、やはり全体的に厳しいですね。それは、近年の映画そのものの勢いがなくなってきていることとも、つながってくるのではないでしょうか」 　前出のテレ朝局長の発言もそうだが、映画業界の苦戦がそのままテレビの映画枠に跳ね返ってきている状態のようだ。 「ゴールデンでやるには、万人受けする作品というのが不可欠なのですが、ハリウッドの大作でも万人受けするものが減ってきていますからね。結果的に、何回もやったようなものをまたやったほうがまだいいということになるんです。それに、近年は3Dをウリにする映画が増えていることも、原因として考えられるかもしれません。わざわざしょぼくなってるテレビ放送版を見なくても、と思う人も多そうですね」（同） 　邦画に関しては、テレビ局が主体となって制作するものも近年は多く、日テレの『ごくせん』やTBSの『ROOKIES』、フジは『踊る大捜査線』に『SP』、テレ朝の『相棒』など、テレビドラマの劇場版も数多く公開されている。あるテレビ関係者は言う。 「当然、なるべく自社のものを優先という編成になりがちですね」 　『日曜洋画劇場』の枠にバラエティ特番が多く放送されるようになったように、フジの『土曜プレミアム』なども、映画を軸としながら、2時間特番を放送することが多い。これは、映画枠として常に2時間の枠を獲得しておくと、都合がいいこともあるのだろうか？　前出の作家は言う。 「映画はたいてい21時からのスタートですよね。21時からの2時間の枠だと、19時から21時の枠ではやらないような企画もできることがあります。必ず映画というのではなく、柔軟に動いていくというのが最近の流れですね。ただ、音楽番組という枠が基本的になくならないように、映画番組という『枠』そのものを持っておいたほうがいいという事情はありますね。映画の部署自体がなくなると困るといった、社内的な事情もあるでしょうし」 　テレビの映画枠人気が復活するには、まずは映画界が活気づくことが不可欠なようだ。