美元オフィシャルブログより

　泥沼の離婚裁判を繰り広げていた俳優の高嶋政伸と女優の美元夫妻が26日、正式に離婚が成立したと、それぞれの代理人の弁護士を通じて発表した。 　高嶋側は離婚を求めていた訴えを取り下げ、美元側も同意。2011年3月の離婚申し立てから1年9カ月で、泥沼劇に終止符が打たれた。 　 　高嶋はマスコミ各社に「世間の方々をお騒がせしてしまったことを大変苦しく思っております」と謝罪した上で「今後は俳優業に専念します」とした。一方の美元も「この事件にピリオドを打ち、一生懸命自分の人生を歩んで生きていきたい」と離婚成立を前向きに捉えていることを強調。慰謝料はなく、生活費数カ月分の解決金で合意したとウワサされるが、舞台裏を知る関係者は「美元さんとの夫婦生活で、高嶋さんの貯蓄は底をついていた。世間のバッシングもあるし、これ以上モメても意味はないとスピード解決を選んだ」と語る。 　その美元は現在、東京都内の自宅にも戻らず“雲隠れ”を続けている。親交のあったテレビ関係者も「所属事務所をクビになって以来、一切の連絡が途絶えた。まだ彼女には“嫌われキャラ”としての存在価値が残っている。番組オファーをかけたいが、連絡がつかないのでどうしようもない」と嘆く。 　そんな中ウワサされているのが“フィリピン滞在説”だ。週刊誌記者の1人は「10月中に日本を離れ、東南アジアへ向かったと聞いている。マスコミ対策もあるようだが、どうも男を同伴しているらしい」と語る。その男については、一部でかつて美元が出演した舞台をプロデュースし、現在は制作プロ代表も務める40代のイケメン男性という情報も流れている。 「新たな恋人なのか、それとも仕事のパートナーなのかは不明。ただ、2カ月ほど前から、彼女を脱がそうと接触を図っている連中がいた。彼がその交渉役である可能性も捨てきれない」（同） 　美元が再びマスコミの前に姿を現す時は、もしかしたら“衝撃ヘアヌード”という形かもしれない!?

【ハピズムより】

あたしのクマちゃん♪

　人恋しくなる季節。婚活をしている人は、どんなタイプが理想の相手なのか、迷っているかもしれません。今はまだ、フリーな状況を楽しみたいけれど、いつかはベストパートナーを見つけたいと思っている人もいるでしょう。けれど、いくら条件にぴったりの相手でも、心がときめくとは限りません。案外、自分が想像していない相手がベストパートナーなのかもしれません。

　そこで、今回は、古代の神秘・数秘術で運命の相手を探ってみましょう。わかりやすくするために、動物になぞってご紹介。どんな特徴があるのか、2人がどうなっていくのか……さっそく占ってみましょう！

【運命数の出し方】
※自分の運命数を出します。
生年月日の数字を分解し、一桁になるまで足していきます。最終的に導き出された一桁の数字が運命数。
＜1980年12月26日生まれの場合＞
1＋9＋8＋0＋1＋2＋2＋6＝29
2＋9＝11　1＋1＝2
運命数は「2」です。

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「週刊朝日」（朝日新聞出版社
／10月26日号）

　朝日新聞社の100％子会社である朝日新聞出版の神徳英雄社長が辞任した人事は、朝日新聞社内では「自業自得の辞任」と言われている。 　辞任の直接の原因は、朝日新聞出版が発行する「週刊朝日」（10月26日号）が掲載したノンフィクション作家・佐野眞一氏による記事『ハシシタ　奴の本性』が、橋下徹・大阪市長の人権を著しく侵害したとの批判を受けたことによるものだが、今回の問題の背後には、神徳氏の経営判断のミスもある。 　神徳氏は、親会社の朝日新聞社常勤監査役から今年6月に朝日新聞出版の社長に異動した。監査役に就く前に朝日新聞の取締役出版担当を務めていた当時、人件費削減のために出版部門の分社化を推進した。しかし、分社化に対しては社内には反論もあった。その理由は「朝日の出版部門の主力は、『AERA』と『週刊朝日』という雑誌ジャーナリズムであり、ハウツー系などの書籍ではない。人材交流も含めて社会部や政治部、経済部といった本体の新聞と連携して、事実を確認したり、情報交換をしたりしている。コスト削減を狙って単純に分社化しても、運営はうまくいかない」（関係筋）というものだった。 「こうした安易な改革は、出版も朝日新聞のジャーナリズムを担う一部門という意識が欠けているし、分社化して給与体系の安い社員を入れても、雑誌としての品質は維持できない」という声も出ていたという。「週刊朝日」や「AERA」は取材と人事の両面で朝日新聞本社との交流が深いため、一体運営をしてこそ新聞社系の雑誌の威力が出せるという意味である。 　現に分社化によって、朝日新聞出版は本体から今まで以上に一段低い存在として見られるようになり、これまでは本社から優秀な記者が視野を広げる勉強のために出版に「異動」していたのが、「リストラ要員」的な人材が出版に「出向・転籍」するケースが増えたという。また、外部から給料の安い若手を採用したものの、記者としての心得の訓練を受けていない人材も入ってきた。この結果、分社化によって士気は下がる一方で、出版不況とも相まって「週刊朝日」や「AERA」は部数凋落の一途をたどった。

●不慣れな若手記者を「トカゲのしっぽ切り」

　昨年には、こんな問題も発生している。「AERA」では中途採用した不慣れな若手記者を民族派団体の取材に行かせ、その記者が「美人局」に引っかかってしまって朝日新聞出版は民族派団体から脅しを受けた結果、責任を取らせる形でその若手記者を退社させている。上司である編集長や取材の指示を出したデスクらは責任逃れしたため、社内では「トカゲのしっぽ切り」だとの批判も起こった。 　ちなみに、その責任逃れしたデスクが、今回の「橋下原稿」を担当したデスクであるというから、開いた口がふさがらない。出版社としてのガバナンスは、一体どうなっているのだろうか――。 　取材に不慣れな若手記者の採用について、あるジャーナリストはこう指摘する。 「『AERA』の記者が電話でコメントを求めてきたので、対応しました。後でコメントを打ち返してきたのを見ると、しゃべったことの半分程度しか理解しておらず、文章も下手なうえ、書いた記事全体も何が言いたいかがよくわからない内容で、よくこんな企画が通ったものだと思いました。その記者の社歴を聞くと、中途採用された経験の乏しい若い方で、これまでのAERA記者とは違ったイメージを持ちました」 「美人局騒動」のケースも見ても、経験の乏しい記者を育てる雰囲気や仕組みが、朝日新聞出版から消えてしまったということではないだろうか。こうして「週刊朝日」や「AERA」のコンテンツ力は劣化し、部数凋落の大きな要因をつくり出したのである。

●質の高い原稿は、文藝春秋や講談社へ…

　その結果、焦ってセンセーショナルな記事に走ろうとして誕生したのが、橋下氏の人権を無視した出自を暴く企画である。「週刊文春」や「週刊新潮」などの雑誌は、出版社の社員である編集者が外部の契約記者や作家を使いこなしているが、もともと朝日新聞出版は、海千山千の外部筆者を使いこなすエディターシップが高くない。さらに言うと、外部の作家もこれまでの付き合いの深さから文藝春秋や講談社、新潮社といった出版社を優先させて原稿を出すので、質の高い原稿を外部から取ることは期待できない。だから、一流のノンフィクション作家だと世間では見られている佐野氏も、「勝負原稿」を朝日新聞出版に出したわけではない。佐野氏にしては原稿の内容が薄かったという指摘すらある。 　こうした負の連鎖を招いた張本人が、出版部門を分社化した神徳氏ということなのである。社長が原稿を書いたわけでもなく、編集を担当したわけでもない。しかし、結局、神徳氏が出版担当取締役時代に、コスト削減だけを重視するだけで、肝心のコンテンツをどのようにつくるのかという戦略的かつ本質的な議論がないまま、分社化の方向へ向かったのが間違っていたのだ。 　そもそも神徳氏は、分社化した朝日新聞出版の初代社長になるはずだったが、構造的不況の中にある出版社の経営を切り盛りする「自信がない」という理由で火中の栗を拾うことから逃げた人物でもある。取締役退任後、常勤監査役に退き、今年6月の役員人事で2代目朝日新聞出版の社長に就いていた。自分がまいた「不幸の種」が巡り巡って自分の社長時代に「開花」してしまったというわけだ。このため、「自業自得」と言われ、朝日社内でも同情する人が少ないと言われている。 　神徳氏は朝日新聞で経済部を中心に歩んできた。早稲田大学大学院を出て1973年に入社。ニューヨーク特派員や朝日新聞労働組合委員長を歴任した「スーパーエリート」で、同じく経済部OBで消費者金融などと広告関連で癒着して、朝日ジャーナリズムを破壊した箱島信一元社長の側近中の側近である。 　朝日新聞は政治部と経済部が交代で社長を出してきたので、政治部出身の秋山秋太郎社長（現会長）の後は神徳氏が次期社長の有力候補の時期もあったが、箱島氏の威光を借りて態度があまりにも傲慢で「好き嫌い人事」を横行させたために、社内で敵を多くつくり、常勤監査役に失脚してしまった。この時も朝日社内では「箱島の威を借る神徳は、箱島の失脚とともに消え去った。自業自得だ」と言われた。「驕る神徳久しからず」と言う人もいたそうだ。天は神徳氏の「悪行」をまだ忘れておらず、今回の問題で、きつい「お灸」を据えたということであろう。 （文＝編集部） ■おすすめ記事 スタバ小型店にマック、コンビニ…入れたてコーヒー戦争勃発？ 長年の頭痛・糖尿病・脳梗塞の原因は、なんと“歯”!? JAL対ANA、政権交代を見据え加熱する羽田発着枠争奪戦の舞台裏 おやじギャグから生まれたネジ回しが海外でばかうけ中！ ローソンの挑戦、東北復興を目指し地元業者とビジネスを展開