【ハピズムより】

わざとらしくないところがステキ！

――恋人にするなら、カッコよくて中身のステキな人がいい！　と、誰もが一度は思ったことがあるはず。でも、容姿はすぐに判断できますが、性格のいい悪いの判断が難しいもの。そんな時は、手のひらに注目！　手相には、才能や性格、人生の道筋など、その人のすべてが刻まれています。中身もイケメンかどうか手相から読み取って、理想の相手を見つけましょう。

■イケメン手相File07
ロマンチストメンの相

　付き合って初めてのクリスマスや誕生日。期待を膨らませて迎えた当日、待っていたのはいつもと同じラーメン屋と、プレゼント代わりの商品券だった!!……と、まあ、これは極端な例としても、ドラマのように華麗に恋人をエスコートして、プレゼントはロマンチックなささやきとバラの花束、なんて男はごくまれ。それでも、「どうしても私はベタ甘な恋がしたいの！」という人は、今から紹介するロマンチストメンの相をチェックしてみよう！

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『Riisa films』（リバプール）

　今年2月に写真誌「フライデー」（講談社）で交際が発覚した俳優・浅野忠信と15歳年下の女優・仲里依紗が破局していたことを、21日付のサンケイスポーツが報じた。 　同紙によると、英ロンドンに長期滞在する浅野と主演ドラマ続きの仲が、遠距離恋愛の末に破局を迎えたとあるが、関係者によると、そう簡単に破局するような交際ぶりではなかったというのだ。 「2人は互いのTwitterで相手の名前や写真は載せないものの、同じ日時に一緒にいたことをうかがわせるツイートを数え切れないぐらい掲載し、そのラブラブぶりがネット上でも話題になっていた。今年8月上旬には仲が浅野に会うため、五輪が開催されていたロンドンを訪れ、五輪そっちのけでデートを楽しみ、浅野の顔こそ隠していたが、明らかに浅野と分かる2ショット写真をTwitterに掲載していた」（週刊誌記者） 　仲が世間一般の女性や売れないタレントであれば、浅野との交際にまったく支障がなかったに違いないが、いまや所属事務所の看板女優に上り詰めてしまっただけに、事務所も指をくわえて仲の恋愛ぶりを見守ることはできなかったようだ。 「2009年に歌手のCharaと離婚しバツイチ子持ちの浅野だが、もともと、仲の親友でモデルのダイアナチアキと交際していた。ところが、チアキが仲に紹介したところ、かなりさばけた性格の仲に浅野がハマり、結果的には“略奪愛”のような形になってしまい、決してイメージは良くなかった。仲の事務所はもともと上野樹里を売り出そうとしていたが、昨年主演したNHK大河ドラマの現場での奔放な振る舞いなどで株を下げてしまい、ドラマや映画のオファーがさっぱり来なくなってしまった。そこで事務所は戦略を転換し、仲をドラマ、吉高由里子を映画の主演クラスの作品をこなさせて2大看板に育てようとしていたところに、仲と浅野との熱愛が発覚。スウェーデン人を祖父に持つ仲はかなり恋愛にも積極的で、売り出し中だった10年2月に写真誌で無名モデルと熱愛が発覚した時点ですでに同棲。しかし、その時は事務所に諭され、泣く泣く別れた。浅野との関係についても事務所幹部は『ハマらないうちに別れろ！』と何度も忠告していたようなので、サンスポの破局報道は事務所サイドからリークされた可能性もありそう」（スポーツ紙デスク） 　仲にとって初のゴールデンでの主演連ドラとなった『レジデント～5人の研修医』（TBS系）の18日放送の初回は視聴率8.4％といきなりつまずいてしまったが、この破局報道が25日の第2話にどのように影響するかが注目される。

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『タブーなき原発事故調書』
（鹿砦社／鹿砦社特別取材班）

　ある出版物の販売が制限されるような事態が起きている。それは、公序良俗に反するものでもなければ、著しく公共の利益を損なうような刊行物でもない。原発の問題について追及した書籍に対してなのである。 　事件となった刊行物は、鹿砦社から発行された、『タブーなき原発事故調書～超A級戦犯完全リスト』（鹿砦社特別取材班・編著）である。その内容は、第一部が東電元社員をはじめ、原発問題に積極的に取り組んでいる人々のインタビュー。 　続いてメインとなる第二部では、「福島原発事故・超A級戦犯26人」と称して、東電の経営幹部やいわゆる御用学者たち、原発推進派の政治家や財界人、労組関係者などを厳選し、それらの発言や行動について詳細かつ具体的に紹介している。そのうち勝俣恒久・元会長など6名に対する突撃インタビューも収録されている。 　そんな同書の発行に際して、出版元である鹿砦社に対し、「取次」と呼ばれる出版取次会社各社が「配本の取り扱いを拒否する」と通告してきたのである。当初、取次各社は「同書を配本する」としていたが、発行の段となって態度を一変させたのだ。 　取次とは出版業界において問屋、または商社に相当するポジションにあり、出版物は通常、この取次を介して書店やコンビニへと出荷される。この出版物の流通が「配本」と呼ばれる。すなわち、取次が配本を拒否すれば、書店など販売店にその出版物が陳列されることはなくなる。消費者が注文すれば書店での入手は可能となるが、書店で不特定多数の人々に、その出版物が知られる機会はなくなる。出版物にとって、読者の手に渡ることを大きく封じられたのも同じである。

●検閲と同じ

　こうした取次各社の対応に、鹿砦社代表・松岡利康氏も「委託配本拒否は焚書処分や検閲も同じ」と憤りをあらわに示している。 　現在、日本には発禁や検閲といった制度はない。しかし、雑誌や書籍がその流通を抑えられるケースがないわけではない。ただしその多くは、自治体の条例等によって不健全図書に指定された場合などがほとんどである。今回のような、社会的な問題を取り上げた書籍が配本を拒否されるという事態は、極めて異例といわざるを得ない。 　しかも、鹿砦社が取次により配本拒否されるのは、今回が初めてではない。昨年同社から刊行された、やはり原発関係者について指摘した『東電・原発おっかけマップ』についても、まったく同様に取次各社が配本を拒否している。 　現在、『タブーなき〜』を入手するには、同社のサイトやAmazon.comにアクセスして直接購入するか、書店に取り寄せの形で注文するなどの手段を取るほかはない。

●不明確な拒絶理由

　それにしても、取次がこれらの「原発本」を拒絶する理由は何か？ 　その点について、去る9月14日、松岡氏をはじめ、同社営業担当や同書の取材責任者などの面々と、取次最大手・トーハン（本社・東京都新宿区）との話し合いが行われた。その際、トーハン側は配本拒否の理由として、「一見して個人情報が載っていることがわかるから」と主張した。 　しかし、これだけで同書が配本することにそぐわないものと判断しうるには疑問が残る。確かに、たとえ公共性の高い企業の経営幹部や、政治家や官僚、公的研究機関の研究者であったとしても、ある程度のプライバシーは保護されるべきだろう。 　だが、当該する役職にある人々の連絡先等を明記した出版物はほかにも公表されており、同書が著しく常識を逸脱したものであるとは考えられない。 　しかも、東電関係者の中には「限りなく公人に近い」扱いを受けている人物も少なくない。たとえば、勝俣前会長の私邸前には警察官が常駐し、付近を通行する者に対して警戒の目を注いでいる。なぜ、政治家でも官僚でもない東電幹部の私宅に公権力が関与しているのか、その理由については東電も警察も明らかにしていない。

●過去には、セブンーイレブン関連本も配本拒否

　一方、取次が今回のような異例の措置をとったケースとしては、2008年、コンビニエンス業界最大手のセブンーイレブンを題材にした『セブンーイレブンの正体』（金曜日）が出版された際だ。ただし、その時は各方面から批判を受けたため、後に撤回している。この時は、セブンーイレブンを経営するセブン＆アイ・ホールディングスCEOである鈴木敏文氏がトーハンの出身であり、さらにセブンーイレブンがトーハンとの業務上の関係が深いことなどが理由と考えられた。 　さて、『タブーなき〜』については、発行から1カ月以上経た現在でも、配本拒否の対応に変わりはなく、書店に委託配本されるのは発行部数の一割程度にとどまっている。 　また、9月下旬には鹿砦社のホームページについてグーグル検索をかけると、 「このサイトはコンピュータに損害を与える可能性があります」 「攻撃サイトとして報告されています！」 と表示され、内容が閲覧できないという事態が、いくつかのブラウザで発生した。これについて同社のサイト管理担当者がシステムを確認したところ、外部から不正にデータをいじられた痕跡が確認された。この障害はただちに修正され、現在では鹿砦社のサイトは正常に閲覧できるよう復元された。 　もし同社のサイトまでもが閲覧困難という事態が続いたとしたら、『タブーなき〜』の入手がさらに難しくなるという状況に陥ることはいうまでもない。10月16日時点では、どのような意図を持って誰がそうした行為を行ったのかは不明である。ただし、これまで同社のサイトで同様の事態が発生したことはなく、同書刊行後にこうした事件が起きたことに、関係者は関心を寄せている。 　だが、そうしたいくつもの問題点を抱えながら、『タブーなき〜』は徐々に販売数を増やしつつある。鹿砦社への直接注文のほか、一部の書店では独自の判断によって同書を入荷し、店頭に陳列している。 　震災と、それによって起こった福島第一原発の事故から、すでに1年半以上が経過した。いまだに福島第一の事故現場周辺では多くの住民が帰宅のめどすら立っていない状況が続いている。そればかりか、時間の経過とともに東電や関係者の対応等についての資料が公開されると、同社の無責任さや、利益優先・人命後回しの体質などが次々に明らかとなっていった。 　こうした責任追及の声が風化するのを防ぐという点においても、同書のような資料には重要な意味があると考えられるのではなかろうか。 （文＝橋本玉泉） ■おすすめ記事 理不尽な罵倒、残業ばかり…早くこんな会社辞めたいと思ったら？ 人体にコンピュータウイルスが感染！脅威の医療機器ハッキング 「アメリカの正義」“紛争鉱物”法案で日本企業が大打撃！ 人手不足で新卒も増加？ 気になるLCCの“パイロットの質” 安倍新総裁の命運も握る!?記事を書かない新聞記者たちとは？