【サイゾーpremiumより】

『最強! 日本柔道』（オールイン エ
ンタテインメント）

──国の代表として、華々しく五輪の地に立つスポーツ選手の陰で、公正なジャッジを下すべくあくせくと働くのが審判たちだ。しかし、そんな”縁の下の力持ち”ともいえる審判には、五輪において誤審や買収疑惑といった騒動が度々ついて回る。なぜ審判をめぐる問題は絶えないのか？ 知られざる審判制度の不備に迫った──。 　近年の五輪では、国やスポンサーによる待遇の向上、科学トレーニングの発達などで、選手のレベルが上がる一方、プレーの高度化やルールの複雑化によって誤審が起こり、審判へのバッシングが起こることがままある。有名なところでは、日本中で波紋を呼んだ、2000年のシドニー五輪の柔道100キロ超級決勝の篠原信一対ダビド・ドイエ戦。内またを仕掛けてきたドイエを、篠原が返し技の”内またすかし”で背中から落とし、誰もが篠原の一本を疑わなかったが、なぜかドイエに有効のポイントが付き、篠原は金メダルを逃した。審判が篠原の高い技術を一瞬で判断できず、”世紀の大誤審”とまで言われたこの一件をはじめ、明らかな誤審は”審判買収”や”八百長”の疑惑が持たれることにもつながり、世間で批判を受けることもある。事実、左ページで紹介しているように、不可解な判定が疑問視され、審判の買収が発覚した例もあまた報告されている。機械判定技術が発達しているのにもかかわらず、世界最高峰の舞台である五輪で誤審をはじめとする審判を取り巻く問題が噴出するのはなぜか。改善される余地の見えない審判問題について、各識者たちの声から、その原因や構造的不備を探っていきたい。 　そもそも五輪では、ライセンス制度が確立されているサッカーや、審判学校があり、日米でプロ制度が整備されている野球といった競技とは違い、アマチュア審判が試合を裁く場合がほとんど。審判らは各競技の協会や連盟に所属・登録してはいるが、基本的に兼業で審判をしており、フルタイムで練習できる選手に比べ、技術向上のための訓練がしづらいのが現状だ。競技成績の振るわなかった選手が審判に転向することも多く、それぞれ競技経験はあるものの、現役や世界レベルで活躍する選手に比べ、その実績は一段も二段も下がる。これまで多くの五輪中継に携わり、現在はスポーツプロデューサーとして活躍する杉山茂氏は、誤審が起こる理由をこう分析する。 「選手の技術や戦術の向上に対して、審判の技術が未発達なんです。現役選手に比べ、体力も落ちていて、高度なプレーを一瞬の判断でジャッジするのは至難の業です」 　ならば、人間の目では追えないプレーは機械判定に委ねてしまえばよいのでは、という意見も聞かれるようになったが、現状はまだまだ人間による判定が主流で、機械判定の導入には慎重な競技がほとんどである。五輪という正確な判定が求められる舞台でも、遅々として導入が進まないのはなぜか。 「それは”試合の流れ”などのように、そのプレーの一瞬だけを切り取った映像では、判断しきれない要素がスポーツには多いからです。五輪競技ではないですが、相撲の”死に体”（相手の体が土俵の外や土に付いたとしても、自身の体勢を自力で立て直せないほど崩していた場合、勝ちを認められない）などはそのよい例でしょう」（杉山氏） 　杉山氏と同じ理由で、「スポーツは人間が判定することを含めて価値がある」と語るのは、中京大学スポーツ科学部教授の近藤良享氏。近藤氏は、五輪を「スポーツの祭典以前に人間の祭典」とし、審判をめぐる根本的な問題を指摘する。 「現状は、選手から審判への敬意がないんです。言葉は悪いですが、一流選手になれなかったプレーヤーが審判になっていると見下している面もあります。審判は専門性があるにもかかわらず認知度が低く、弱い立場にいるといえます」（近藤氏） ■審判への負担が増大　誤審はすべて審判のせい 　また、84年のロス五輪の際に、国際オリンピック委員会（IOC）会長サマランチが、民間企業をスポンサーに迎えて一気に推し進めた五輪の商業化も、審判の立場を苦しめる一因になっていると、早稲田大学スポーツ科学学術院教授の友添秀則氏は分析する。 「アメリカの大手企業がスポンサーに付くと、テレビ放送を盛り上げるため、試合展開をよりスピーディーに、そして勝負を即座に白黒はっきりつけようとする風潮が高まりました。全世界が注目する中、正確ではあるものの時間のかかるビデオ判定はそこそこに、人的ソースによってハイレベルでスピーディーな試合をジャッジしなければならず、どうしても誤審が増えてしまいます」（友添氏） 　それまで手弁当で五輪を運営していた”老舗”のIOCを放映権や企業スポンサーによって”優良企業”に成長させたサマランチだが、それにはアメリカの資本主義が寄与するところが大きいという。ただし、この悪名高き商業主義は”選手”の待遇に関し、一概に悪と言い切れないと、友添氏は言う。 「選手は、五輪でいい成績を収めると、企業がスポンサー契約を結んでくれる。引退後の保証がされていない選手からしたら、セカンドキャリアのため、スポンサーを付けたいわけです。アトランタ五輪体操女子団体で金メダルを獲得したアメリカのケリー・ストラグは一躍国民的スターとなり、大会中に推定5億円の広告契約を企業と結びました。日本選手の場合でも、テレビCM出演料が年間5000万円、大物選手だと1億円ともいわれています」（友添氏） 　さらにメダリストには、各五輪委員会から報奨金が授与されるが、日本の場合は金300万円、銀200万円、銅100万円程度。それに各競技の協会から100～2000万円の報奨金が上乗せされる。一方で、たとえ五輪の場で活躍したとしても、審判にはまったくと言っていいほど報酬はなく、商業化の恩恵にあずかれていない。 「五輪に出場する審判には、交通費、滞在費にごくわずかの手当が支給される程度といわれています。IOCから各国の五輪委員会に渡される分配金も、そのほとんどが協会の運営費と選手への手当で使われるのが現状。商業化によってそれなりに利益が出ているはずですが、その内訳を公にすることはなく、不透明な部分も多い。まして審判に対しての還元はほとんどない。これでは、審判の質の向上も、なかなか望めませんよ」（同） 　このように、低待遇が当たり前の審判に対し、大金と共に不正が持ちかけられた場合、彼らの心は動かないと言い切れるだろうか？ 　また、「もちろん誤審をした審判にも責任はありますが、彼らを派遣している各競技の協会にも責任があると思います」と、金銭面以外でも各競技の協会に対して苦言を呈するのは、北海学園大学でスポーツ哲学・倫理学の教鞭を執る川谷茂樹氏。五輪における審判は、種目別に各協会が各国から選定し試合へ派遣しているが、氏はその責任の取り方を疑問視する。 「大きな誤審があった場合、協会や統括団体はその審判を処分するだけで、自分たちの責任は問われない。本来審判の技術向上は、審判個人の努力だけに委ねられるべきではなく、統括団体が組織的継続的に取り組むべきミッションです。批判されるべきはむしろ、技術不足の審判を派遣した統括団体のほうでしょう。審判は選手や観客から憎まれたりメディアで槍玉にあげられることもありますが、その労力やリスクの見返りに得られるものが仮に”名誉”くらいしかないとすれば、そんな割の合わない仕事に優秀な人材が集まるとは考えにくいですね」（川谷氏） 　各協会や連盟が五輪に審判を派遣する際、経験や実績を考慮していることは間違いないが、細かい条件を明文化していることは少なく、選定の経緯ははた目にはわからない。このことが審判買収や密約の疑惑が噴出する一因となっていることも否定できない。それに加えて誤審や買収が問題視された際には、出場停止などといった厳しい処分を審判に課すだけで一件落着とする場当たり的な対応が横行。審判の質が向上しないのには、こうした協会側の体質にも原因があるように思われる。 　システムや待遇が変わらないまま、プレー技術の高度化や五輪商業化によって、多くのことを求められるようになった審判。そんな中で、一筋の光明というべきある流れが、世界的に出始めていると、前出の友添氏は言う。 「こうした現状を受け、審判の育成、技術向上に対する取り組みが本格化しようとしています。アメリカの審判学校やサッカーのライセンス制度が有名なところですが、五輪競技もどんどん”審判のプロ化”が進んでゆくのではないかと見ています。10年にはIOCが、本来、五輪が持っていた国際親善やスポーツによる人間育成という原点に立ち返ろうと、青少年たちのためのユース五輪を開催し、成功を収めました。五輪の根本を見つめなおすことにより、一層のフェアプレーが求められ、ひいては審判という存在も重要視されるようになっています。このロンドン五輪が、ひとつの転換期になるのではないでしょうか」（友添氏） 　これまで、待遇の悪さを甘んじて受け入れてきた審判に対して、ようやく制度改革の波が世界中のスポーツ界に押し寄せようとしている。時代に応じた変化を続ける現代の五輪において、度々勃発する”審判”をめぐる問題は、旧態依然たる”審判”という制度と今の五輪の間にあるズレによって引き起こされたといえるかもしれない。IOCをはじめとする各団体は、”審判”について今一度考えるべき時期に差し掛かっているのではないだろうか。 （文／高橋ダイスケ）

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