
「週刊ポスト」(8月17日・24日号)
<夏の合併号ベスト3>
第1位
「週刊ポスト」(8月17日・24日号)
第2位
「週刊文春」(8月16日・23日号)
第3位
「週刊新潮」(8月16日・23日号)
<スクープ大賞ベスト3>
グランプリ
「怒りのスクープ! 米兵レイプ犯を逮捕させない日本政府」(「週刊文春」)
第2位
「『テレビ朝日』看板番組の裏の顔『報道ステーション』は闇金融に手を染めた」(「週刊新潮」8月16・23日号)
第3位
「特別読み物 夏祭りからテキヤが消える」(同)
夏の合併号が出揃った。ロンドン・オリンピックに話題をさらわれたためか、全体に地味な作りになっていたが、その中ではポストが硬軟の記事のバランスがよく“お得”感が際立っていた。「橋下維新『総選挙候補888人』全実名を公開する」はイマイチだったが、巨人軍の主砲、阿部慎之助捕手(33)のスクープ激撮「阿部と巨乳アイドル『不倫の配球』」は暑気払いに格好の読み物になっていた。カラー「袋とじ」は女性器をかたどった芸術作品だが、圧巻。このところおなじみの「謎の美女YURIへの恋文」はやや迫力不足だが見て損はない。
ポストのライバル誌である現代は「3年で富士山は噴火する そのときに備えたほうがいい」と警鐘を鳴らしている。だが、全体に月刊誌かと見紛う作りで週刊誌らしさがなくなってきているのが気になる。同じように、たぶん久しぶりの合併号になる週刊朝日も、このところ元気がない。文春は相変わらずスクープが続いているし、新潮もスマッシュヒットをかっ飛ばしている。文春がどこまで連続安打を延ばせるのか、楽しみである。
第3位は、新潮のノンフィクション・ライター溝口敦の特別読み物。
夏といえば縁日、縁日といえばテキヤ、テキヤといえば寅さんというのが通り相場だったが、このところ祭礼、花火大会からテキヤが締め出されて、生活苦から自殺者まで出しているというのだ。テキヤでも家族総出で働けるのは親方クラスで、若い者はハナから結婚もできず女房子供も養えないそうだ。
「月20万円稼げれば、若い者も一家に残ります。現実は月10万ですよ。だから若い者が残らない。年間稼げる日は80~100日。仕込みとか準備の日も入れて130日。手伝いの若い者を手子(てこ)というんですけど、手子に1日1万2000円払っても、均せば7000円ぐらいにしかならない。これじゃ所帯持つのは不可能です」(都内のテキヤ幹部)
そこへ全国都道府県の暴排条例は、軒並みテキヤ排除を決めている。これは努力目標に過ぎないのだが、現実にはこの条項が実施され、祭礼などから次々締め出されているのだ。溝口は、警察が博徒、テキヤ、青少年不良団の3つを暴力団だと決めているからだという。だが、暴力団対策法で指定されている「指定暴力団」22団体の中でテキヤ中心の団体は極東会(本部は東京・西池袋)だけなのだそうだ。
昨年10月には、明治神宮を庭場にする杉東会が正月三が日の初詣客を当て込み使用許可願を出したが、神宮はテキヤを境内に入れず、周りの公道部分についても代々木署、原宿署が使用を認めなかった。そこで都知事秘書課や都総務局人権部、杉東会と一緒になってイベント企画会社が去年11月に上申書を出し、ようやく警察は公道使用の許可を出したのだ。だが、出店希望者は住民票、運転免許証のコピー、誓約書などを最寄りの警察署に提出し、一人当たり2100円の審査費用を払ってIDカードのような許可証をもらわなければならない。イベント会社は出店希望者から一人3万円の手数料を取ったが、道路使用料、電気代、ゴミ処理費用などを差し引いたら手元に17万円しか残らなかったという。
同年9月には山口組の直系だった関西のテキヤ集団が山口組本家から除籍になり、直後に解散したが、食うためには山口組から縁を切ってもらうしかなかったからだという。
生活苦から自殺者も出ている。テキヤ冬の時代だ。「わたくし、生まれも育ちも葛飾柴又です。帝釈天で産湯を使い、姓は車、名は寅次郎、人呼んでフーテンの寅と発します」という有名なフーテンの寅の口上。立川談志師匠が英語バージョンまで演じた絶品「蝦蟇の油」の口上はこうだ。
「サァーサァーお立会い(たちあい)、御用(ごよう)とお急ぎで無い方はゆっくりと聞いておいで、見ておいで、遠目山越し笠(とおめやまごしかさ)のうち 聞かざる時は物の出方善悪黒白(でかたぜんあくあいろ)がとんと判らない。
山寺の鐘がゴーンゴーンと鳴るといえども、法師(ほうし)きたって 鐘に撞木(しゅもく)をあたえなければ、鐘が鳴るのか、撞木が鳴るのか、とんとその音色(ねいろ)が判らない。
サテお立会い。手前ここに取りい出したる陣中膏(じんちゅうこう)は、これ「がまの油」、がまと言ったってそこにもいる・ここにもいると言う物とは物が違う」(口上文サイトからの引用)
こんな「啖呵売(たんかばい)」も、とんと聞くことができなくなってしまった。
驚くことに、江戸三大祭りの一つ、三社祭が中止されるかもしれないというのだ。この祭りは浅草寺の隣の浅草神社の祭礼だが、浅草寺は三社祭を猥雑だとして、その中止さえいい出し、町から総スカンを食っているというのである。それを警察は「暴排への一定の努力がなされたと認識」しているというのだから、伝統というものが蔑ろにされているといってもいい。縁日がなくなり、祭礼も土曜日曜に重なることが多く、テキヤが稼げなくなってきているところに、暴排条例適用で泣きっ面に蜂である。
溝口は「近い将来、『テキヤ殺して、お祭り死す』が日本の現実になりそうだ」と危惧している。ソース焼きそばも、金魚すくいも、射的もない縁日なんて……。天国の寅さんがこう言っているはずだ。「それをやっちゃおしめぇよ」と。
今週の第2位は週刊新潮の注目記事。実に刺激的なタイトルである。
きっかけは6月18日に赤坂で起きた、ちょっとした「捕り物」だったという。「X」(仮名)なる高級韓国クラブに警視庁の強制捜査が入り、店のママやホステスなど16人が入管難民法違反容疑で摘発されたのだが、オーナーママは当日韓国に滞在していて難を逃れた。
そのオーナーママはコリアン街では「エス」の愛人といわれているそうだが、「エス」は「何人もの韓国人ママやクラブの経営者たちに金を貸している“闇金の帝王”」(韓国クラブ関係者)として有名な人物だというのだ。
この「エス」なる人物がテレビ朝日の看板番組『報道ステーション』の制作協力会社で、古舘伊知郎も役員を務める「(株)古舘プロジェクト」の佐藤孝社長(63)だというのだから驚く。「(株)古舘プロジェクト」は長野智子アナや俳優の中尾彬などを抱え、70名の社員を擁する大手番組制作会社である。
『報道ステーション』関係者によると、この番組だけで年間20億円近くがテレビ朝日から支払われているという。この佐藤社長は元三越の呉服売り場の営業をやっていて、そこの顧客だった著名な劇画原作者にかわいがられ、編集プロダクションを任され、そこで古舘と出会ったそうだ。
そんな人物が複数のママたちに金を貸し付け、「利息は月3分」も取っているというウワサがあるというのだからコトは穏やかでない。月3分というのは、年利36%もの高利になる立派な闇金融である。さらに問題なのは、「(株)古舘プロジェクト」も佐藤社長も、貸金業としての届けを出していないことだ。
視聴率でフジを抜いて快調なテレビ朝日だが、その看板番組の制作会社社長が「貸金業違反」に問われたら、古舘アナにも火の粉が降りかかるのは間違いない。さあ、佐藤社長はどう答えるのか。
「X」のママが愛人だというウワサは否定したが、彼女のマンションの保証人になっていることは認めている。暴力団との交友も「絶対ない」と否定したが、闇金融についてはこう話している。
「ええ、『X』のママにはこれまで何度か合計5000万円くらいは貸したが、すべて返してもらった。(中略)他にも、これまで何人にも貸していたのは事実。10人以上は貸しましたかね」
さらにこう言っている。
「最初は私のポケットマネーや、私が会社から借りて、それを彼女たちに転貸ししていた。でも、今では直接、会社から彼女たちに貸す形にしているものもある。返済中の分も含めると、トータルで残っているのは2億円強だと思います」
ただし金利は年2・5%だと借用書を見せたという。
日弁連前会長で「全国ヤミ金融対策会議」の代表幹事・宇都宮健児弁護士は、こう言っている。
「(中略)トータルで10件以上、額も2億円となると、業として行っていると認定される可能性が高い。しかも相手が複数であれば尚更です。そうなると金利が年2・5%あっても関係なく、貸金業違反の可能性が高い」
新潮は、個人でも会社でも金利収入を得てきたのに、その税務処理はどうしたのかと問う。韓国クラブのママらに巨額の金を貸すのは尋常な行為ではないと批判し、『報道ステーション』でも闇金融問題を糾弾したことがある古舘アナを直撃する。だが、古舘アナは「そのような事実は把握していません」とそっけない。
しかし、報道に携わる制作会社の社長が貸金業の届けを出さずに多額の金を貸し付け、金利を取っていたというのは、無視していい話ではない。ましてや古舘アナも役員として名を連ねているのだから、はっきりした説明をするべきだと、私も思う。
文春の「怒りのスクープ!」が今週のグランプリに輝いた。泥酔した米海軍厚木基地航空基地所属の二等兵曹A(23)にレイプされた被害者の寺坂恭子さん(仮名・30代前半)の痛切な告白をスクープしている。
事件が発生したのは7月21日(土曜)の未明。神奈川県内のショットバーで、Aと高級将校との間でいざこざが始まった。将校はAを店の外に連れ出して「これ以上飲むな」と叱責、店の女性、寺坂さんがAを彼の自宅まで送り届けることになった。
「帰宅途中、Aは女性の腹部を何度も殴打し、『俺はやりたいんだ。黙ってやらせろ。従わなければ殺す』と脅迫して自宅に引っ張り込み、強姦に及んだ。凶悪で卑劣な事件です」(神奈川県警捜査関係者)
寺坂さんは、その夜の恐怖をこう語っている。
「Aの自宅に近づき、人気のないマンションとマンションの間の通路に差しかかったところで、Aはいきなり拳で私のお腹を殴り、チャックを下ろして自分のモノを出し(中略)。『痛い、やめてよ』と抵抗しても『うるさい。殺すぞ』と叩かれ(中略)。Aは私の髪を思い切り引っ張って、鳩尾をグーでバーンと殴られて、俵抱えにされて自宅に連れ込まれました。
『ああ、これはちょっとでも抵抗したら殺されるな。生きて帰るためには犯(や)られるしかないな』と諦めるしかありませんでした。(中略)
Aはサディストのように、叩いたり喚いたりしながら暴力的に犯し続けました。避妊などせず、膣中にも出されてしまった。でも生きて帰りたい一心で、大人しくAが眠りに落ちるのを待って、逃げ出しました。(中略)時計を見たら、午前三時五十分でした。後で気がついたけど、髪の毛がメチャクチャ抜けていました」
だが、彼女は泣き寝入りしなかった。必死に逃げ出した後、知人に相談して在日米軍憲兵隊に通報したのだ。憲兵隊は全米犯罪情報センターを通じて県警大和署に連絡を入れ、同署が翌日Aの自宅などを家宅捜索した。
Aはメキシコ系アメリカ人で、所属は診療所勤務。日本に来る前はイラク戦争にかり出され、ケガをしたままで砂漠に2~3日取り残されて半狂乱になり、それがPTSD(心的外傷後ストレス障害)になったのではないかといわれている。Aの自宅に米軍憲兵隊や県警大和署の捜査員、鑑識が乗り込んで家宅捜索はしたが、奇妙なのはそこからだった。彼女は膣内の検査やDNA検体を採取され、何度も現場検証にも立ち会わされたが、それから捜査が進んでいないのだ。
「これまでに五回以上は警察に呼ばれて、毎回同じ話をしていますが、全然告訴状にサインさせてくれないんです。(中略)強姦って親告罪で、被害者が告訴しないと犯人を処罰できないんですよね」(寺坂さん)
一方のAは、IDカードを没収され基地の外には出られないが、身柄を拘束されて営倉にぶち込まれているわけではないようだ。
彼女は人形を使った現場検証を何度もさせられて、具合が悪くなってしまった。だが、ここで引き下がったら、Aが出てきて自分が狙われるだけではなく、家族にも危害が及ぶかもしれない。そんなことが起きたら死んでも死にきれないと、不安を口にする。
これまでも、1957年に群馬県内の在日米軍演習地にくず鉄を拾いに入った日本人主婦に、背後からグレネードランチャーを発射して即死させたジラード二等兵(当時21)に対して、懲役3年執行猶予4年という軽い判決が出たことがある。判決に対して日本国内で大きな批判が巻き起こったが、ジラードの処罰を最大限軽くすることを条件に、身柄を日本へ移すという「密約」が結ばれていたことが1991年の米国政府の秘密文書公開で判明している。
今回もこれと同じケースになる可能性があるというのは、春名幹男・名古屋大教授である。
「時期的にも、オスプレイの沖縄配備の直前に全国で試験飛行するという微妙な時期。オスプレイは将来的に全国の基地に配備される可能性があるので、こうした事件が世論に影響を与えることを、日米当局が懸念していることはじゅうぶん考えられます。(中略)日本側当局もオスプレイ配備への影響を懸念しているのは同じでしょう。決定的な証拠が出揃うまでは起訴しないつもりなのかもしれません」
文春は県警関係者の証言を掲載している。
「逮捕状を請求しようとしたところ、司法当局から『オスプレイ配備の問題もあるため、米軍関連で波風が立つのは好ましくない』と待ったがかかっている」
犯人が基地内に逃げ込んでいると、逮捕状を請求するためには、日米地位協定に基づく米軍の許諾が必要となり、事情聴取も米軍の協力に基づいて、犯人の身柄を憲兵に連れてきてもらって任意で取り調べることしかできないのだ。
「現行犯逮捕でない場合、立件することすら難しく、もみ消される可能性もあります。現状では、あくまでも米軍側の協力に捜査が左右されてしまうのです」(池宮城紀夫弁護士)
事件発生から20日近く経つのに寺坂さんの告訴すら受理していないのはおかしいと、文春は強い疑問を投げかける。この事件がどこまで拡がるのかは、この記事だけではまだ不透明である。オスプレイ配備と関連性はあるのか。レイプ犯罪を立証するのは、米軍が絡んでいなくても、なかなか困難である。そうしたこともあるのか、私の知る限り、他のメディアの追っかけ報道はない。
しかし、日米地位協定を持ち出すまでもなく、アメリカによる戦後の占領統治以来、沖縄だけではなく日本全土を植民地として支配し続ける構図は変わっていない。そうした実態を日本人に可視化し、知らしめるためにも、文春はこの件を継続取材し、事件の全容を毎週報道し続ける気概を持ってもらいたいものである。
週刊誌はスクープを飛ばしても、他誌が食いついてきて拡がっていかないと、その問題をフォローすることがないのが最大の欠点である。これを機に、在日米軍兵士が絡んだ過去の事件の掘り起こしをして、連載したらどうだろうか。怒りを忘れた日本人の心に火をつけなくては、在日米軍基地も原発もなくなりはしない。
(文=元木昌彦)

1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(2006年8月28日創刊)で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」(編著/講談社/01年)、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」(夏目書房/03年)、「週刊誌編集長」(展望社/06年)、「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社/08年)、「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス/08年)、「競馬必勝放浪記」(祥伝社/09年)、「新版・編集者の学校」(講談社/09年)「週刊誌は死なず」(朝日新聞社/09年)ほか












