「もう一度、本当のお笑いブームを」島田洋七にオスカー移籍で巡ってきた“最後のチャンス”

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『転起力。―人間「島田洋七」から
何を学ぶのか』
(創英社/三省堂書店)
芸能取材歴30年以上、タブー知らずのベテランジャーナリストが、縦横無尽に話題の芸能トピックの「裏側」を語り尽くす!  人気お笑いコンビの元「B&B」の島田洋七が、8月1日付で“美の総合商社”として、6,000人以上のタレントやモデルを抱えるオスカープロモーションに移籍した。洋七の盟友であるビートたけしは「洋七のしゃべりはオイラより面白い」と日ごろから絶賛していただけに、洋七のオスカー移籍によるテレビ界への復帰は、閉塞感漂うお笑い界に新たな刺激を与えてくれるのではないか、と筆者は期待している。  「B&B」はデビュー当初、吉本興業所属だったが、退社して上京。日本テレビ系の『お笑いスター誕生!!』に出演し、洋七のパワーとスピード感あふれる漫才は審査員を圧倒して、初代グランドチャンピオンとなった。その後、ビートたけしの「ツービート」らと80年代に漫才ブームを興して、一世を風靡。ツービートとはライバル関係のようにも見えたが、たけしが起こした「フライデー事件」をきっかけに、2人の関係は親密になった。事件後の謹慎中、マスコミの目を逃れて沖縄の石垣島に潜伏していたたけしのもとを、洋七が頻繁に訪ねて励ましたことから、2人の関係はお互い“戦友”と呼ぶほど親密なものになったのだ。  その後、漫才ブームが去った後に、筆者はたけしと親しかったこともあり、洋七との接点も増え、個人的にも付き合うようになった。3人で銀座のクラブをハシゴして、お姉ちゃんを口説いたこともあったが、仕事が減少した洋七は試行錯誤を重ねた末に、吉本に出戻った。  その頃だったろう。筆者は以前から、洋七から自費出版していた自叙伝『佐賀のがばいばあちゃん』をどこかの出版社に売り込んでくれないかと相談されていたため、徳間書店で出せるようにプロデュースした。すると『がばいばあちゃん』はジワジワと火がつき、まさかの大ベストセラー。シリーズ累計600万部を超えて、出版不況に苦しむ徳間書店を救った。笑い話になるが、あの時は洋七を助けるつもりで見返り抜きに徳間を紹介したが、なぜちゃんと徳間とプロデュース印税契約しなかったのかと悔やまれてしょうがない(笑)。  『がばいばあちゃん』はその後、映画やドラマ、それに舞台化もされた。ところが、このヒットが吉本との関係に亀裂を生じさせた。「ほかの芸人の手前もあるから、たとえ1円でもいいから、吉本に本の印税を入れてくれないか」という吉本の要望を洋七が拒絶したことで関係が悪化し、07年8月に契約終了という形で吉本を去った。その後、洋七のもとにはテレビ制作会社から仕事のオファーが来るものの、途中で「企画内容が変わった」とキャンセルが相次ぎ、テレビの仕事がない状態が5年以上続いていた。要するに、洋七は吉本に干されていたのだ。  そんな厳しい状況が続いている時に、筆者が「オスカーに移籍したら」と勧めた。洋七は、初めは冗談だと思ったらしいが、オスカーの古賀誠一社長が快く会ってくれるということで面談、移籍が決定した。オスカーはお笑い部門を設立したものの、お世辞にも軌道に乗っているとはいえない。大ベテランの洋七を、お笑い部門の牽引役にしたかったということもあるだろう。  一方の洋七も「お笑いについては、今の若手には絶対負けないという自信を持っている」と豪語し、「本当のお笑いブームを復活させる」と意気込む。たけしが太鼓判を押すように、洋七のしゃべりにかなうお笑いタレントは、そうそう見当たらない。その洋七に最後のチャンスを与えてくれたオスカーの古賀社長の懐の深さに、改めて感謝したい。 (文=本多圭)

大阪市職員「公明党より低レベルな維新の会と、クレイジーな市民」

 サイゾー新ニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます! ■「Business Journal」人気記事(一部抜粋) 野村社員「部下は監禁・罵倒し、顧客に損さてもノルマは死守」 電通社員「新人は毎日朝まで伝統“血みどろ”研修in飲み屋」 【特集】実はブラック?人気企業社員が語る我が社のタブー ■特にオススメ記事はこちら! 大阪市職員「公明党より低レベルな維新の会と、クレイジーな市民」 - Business Journal(8月2日)
「週刊スパ」(扶桑社/2月28日号)
「橋下旋風」、そして最近では「橋下市長コスプレ愛人騒動」で揺れる大阪府・大阪市では、知事・市長が所属する与党である「大阪維新の会」、そして府・市議会第2党の位置にある公明党所属議員の鼻息が荒いと、職員の間ではもっぱらの評判だ。  迎え撃つ側の職員にとって、敵は何も大阪維新の会代表・橋下徹大阪市長、同会幹事長・松井一郎大阪府知事だけではない。知事、市長と同じく、いまや騎虎の勢いとどまることを知らない同会所属議員、そして、同会に秋波を送り、「もはや与党気取り」(職員・A氏)という公明党議員もまた、やっかいな相手である。 「議員には、正直、手を焼く人もいる。もっとも、民意を背に、職員や役所に対し、あまりの無理難題を吹っかけてきたときは、絶対に協力してやらない。似て非なることをして終わらせる」(A氏)  そんな職員たちに、敵視する大阪維新の会、公明党所属の議員について、話を聞いてみた。 陳情の付き添いは、公明党より共産党?  地方議員の仕事は、公営住宅入居、保育所入所といった市民の希望を、行政側にねじ込むことだとよくいわれる。その是非はともかく、全国どこの地方議員も、政策立案よりもこうした陳情受付に忙殺されるのが現実である。  とりわけ、生活保護受給、公営住宅入居、保育所入所などに関する、役所への陳情の際には、福祉に力を入れている公明党と共産党の議員の付き添いが多いという。  さて、そもそも市民がこれらを希望する場合、やはり地方議員の付き添いは功を奏するものなのだろうか? 「議員を連れてきてもらっても、行政としての判断が変わるかといえば、決してそんなことはない。むしろ議員から偉そうに『なんとかならんか』と議員バッジをひけらかして言われると、『絶対に対応なんてしない』と闘志が湧く。あらゆる法解釈を用いて、絶対に認めない。特に生活保護受給はそう。そもそも橋下市長は、生活保護受給を減らせという方向なのだから。問題はない」(A氏)  この職員は、「公明党と共産党、付き添う議員の所属政党によって対応を変えることはない。しかし共産党の先生(議員)は、職員の話に耳を傾け、行政側が無理というものにも理解を示す。しかし公明党の先生は、『市民の味方』を標榜していらっしゃるせいか、公務員には居丈高なのが多い。付き添ってきた市民、つまり支持者の前なので、パフォーマンスでやっているのかもしれないが……。それでは頼みごとは通りにくいだろう」と話す。  つまり福祉の案件で大阪市に何か頼りたい場合、公明党よりも共産党の議員に付き添ってもらったほうが、功を奏する可能性が高いといえよう。  そもそも、なぜ、公明党の議員は、職員から嫌われるのか。 「資料や書類ひとつでも、電話一本で『持ってきてんか?』と態度がでかいのが多い。自分の足で取りにこい。市職員はラーメン屋の出前ではない。その点、共産党の先生は腰が低くて好感が持てる」(同)  散々な言われようの公明党議員だが、これに輪をかけて職員の間で評判が悪いのが、大阪維新の会所属議員だ。 マナーの悪さは大阪維新の会がダントツ  大阪維新の会所属議員は、同会代表である橋下市長を真似してか、とにかく職員を怒鳴りつけることが多いという。 「生活保護は市の仕事だが、同会所属だが、なぜか府議会のO議員が区役所にやって来て、ある女性市民の生活保護受給を認めなかったことを『虐待だ!』とねじ込んできたという話を聞いた。生活保護受給率を減らせという橋下市長の政策に沿った対応をしているのに。おかしな話だ」(職員・B氏)  また、先述した公明党議員のように、同会議員も「書類や資料を電話一本で『持ってこい』」(B氏)とよく言うそうだが、その際、詳細な資料を揃えて持っていくと「これじゃわからん! 市民目線に立って、わかりやすいものにしろ!」と怒鳴るのは日常茶飯事。  そのため、あらためて要点のみまとめた資料を持っていくと、「詳細がわからん」と怒鳴り、市職員に当たり散らすという。  このような状況については、橋下市長が、職員から「同会議員の態度が悪い」との指摘を受け、「議員の振る舞いについては申し訳ない」と、2月に謝罪していることからもうかがえる。 「市長が謝罪したから、同会議員の態度が改まったかといえば、そんなことはない。余計に市長と議員から職員への風当たりがキツくなった。懲戒と分限をちらつかせ、職員を萎縮させているだけだ」(職員・C氏)  また東成区では、前出の同会所属O議員が、自転車で「大阪維新の会」という幟を持ち走り回っていたが、無灯火で、市民にぶつかっても謝罪もしないで走り去ったという。 「同会議員は市役所でもこんな感じで、とにかくマナーや態度が悪いのが多い。資料を持っていっても、礼ひとつ言わない。公明党の先生だって、『ありがとう』くらいは言える」(C氏) 「市民の皆さまにも責任は取っていただく」  大阪交響楽団の音楽職採用職員の分限免職や、文楽協会への補助金カット示唆などについても、職員は「すべて職員や関連団体への恫喝と受け止めている」(職員・D氏)という。 「市民が、生活保護が必要でも受けられない。日本を代表する商都としての文化も守らなくていい……。そういう政策を掲げる人を当選させたのは大阪市民。その責任は、市民の皆さまに遠からず降りかかってくることになる。そのとき行政は、市民に手を差し伸べられるかどうかはわからない。民意によって選んだ市長の政策を、淡々と行わせていただきますよ」(D氏)  以前、本サイトの記事(http://biz-journal.jp/2012/06/post_287.html)で、職員の「アホ(有権者)がアホ(市長)を選んだので仕方がない」という発言を掲載したが、これについてD氏は、「クレイジーな方々(有権者)がお調子者(市長)を選んだので、どうしようもない」とまで言う。  職員の本音が透けて見える。 (構成=編集部) ■「Business Journal」人気記事(一部抜粋) 野村社員「部下は監禁・罵倒し、顧客に損さてもノルマは死守」 電通社員「新人は毎日朝まで伝統“血みどろ”研修in飲み屋」 【特集】実はブラック?人気企業社員が語る我が社のタブー 大手広告代理店Dの“伝説の”合コンをついに実況中継! グループリーグ突破の五輪代表に吹く追い風を分析 短寿命・低価格で凋落したパナソニックとソニーは復活なるか? 商社の双日に尖閣諸島周辺ビジネスでチャンス到来

大阪市職員「公明党より低レベルな維新の会と、クレイジーな市民」

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「週刊スパ」(扶桑社/2月28日号)
「橋下旋風」、そして最近では「橋下市長コスプレ愛人騒動」で揺れる大阪府・大阪市では、知事・市長が所属する与党である「大阪維新の会」、そして府・市議会第2党の位置にある公明党所属議員の鼻息が荒いと、職員の間ではもっぱらの評判だ。  迎え撃つ側の職員にとって、敵は何も大阪維新の会代表・橋下徹大阪市長、同会幹事長・松井一郎大阪府知事だけではない。知事、市長と同じく、いまや騎虎の勢いとどまることを知らない同会所属議員、そして、同会に秋波を送り、「もはや与党気取り」(職員・A氏)という公明党議員もまた、やっかいな相手である。 「議員には、正直、手を焼く人もいる。もっとも、民意を背に、職員や役所に対し、あまりの無理難題を吹っかけてきたときは、絶対に協力してやらない。似て非なることをして終わらせる」(A氏)  そんな職員たちに、敵視する大阪維新の会、公明党所属の議員について、話を聞いてみた。 陳情の付き添いは、公明党より共産党?  地方議員の仕事は、公営住宅入居、保育所入所といった市民の希望を、行政側にねじ込むことだとよくいわれる。その是非はともかく、全国どこの地方議員も、政策立案よりもこうした陳情受付に忙殺されるのが現実である。  とりわけ、生活保護受給、公営住宅入居、保育所入所などに関する、役所への陳情の際には、福祉に力を入れている公明党と共産党の議員の付き添いが多いという。  さて、そもそも市民がこれらを希望する場合、やはり地方議員の付き添いは功を奏するものなのだろうか? 「議員を連れてきてもらっても、行政としての判断が変わるかといえば、決してそんなことはない。むしろ議員から偉そうに『なんとかならんか』と議員バッジをひけらかして言われると、『絶対に対応なんてしない』と闘志が湧く。あらゆる法解釈を用いて、絶対に認めない。特に生活保護受給はそう。そもそも橋下市長は、生活保護受給を減らせという方向なのだから。問題はない」(A氏)  この職員は、「公明党と共産党、付き添う議員の所属政党によって対応を変えることはない。しかし共産党の先生(議員)は、職員の話に耳を傾け、行政側が無理というものにも理解を示す。しかし公明党の先生は、『市民の味方』を標榜していらっしゃるせいか、公務員には居丈高なのが多い。付き添ってきた市民、つまり支持者の前なので、パフォーマンスでやっているのかもしれないが……。それでは頼みごとは通りにくいだろう」と話す。  つまり福祉の案件で大阪市に何か頼りたい場合、公明党よりも共産党の議員に付き添ってもらったほうが、功を奏する可能性が高いといえよう。  そもそも、なぜ、公明党の議員は、職員から嫌われるのか。 「資料や書類ひとつでも、電話一本で『持ってきてんか?』と態度がでかいのが多い。自分の足で取りにこい。市職員はラーメン屋の出前ではない。その点、共産党の先生は腰が低くて好感が持てる」(同)  散々な言われようの公明党議員だが、これに輪をかけて職員の間で評判が悪いのが、大阪維新の会所属議員だ。 マナーの悪さは大阪維新の会がダントツ  大阪維新の会所属議員は、同会代表である橋下市長を真似してか、とにかく職員を怒鳴りつけることが多いという。 「生活保護は市の仕事だが、同会所属だが、なぜか府議会のO議員が区役所にやって来て、ある女性市民の生活保護受給を認めなかったことを『虐待だ!』とねじ込んできたという話を聞いた。生活保護受給率を減らせという橋下市長の政策に沿った対応をしているのに。おかしな話だ」(職員・B氏)  また、先述した公明党議員のように、同会議員も「書類や資料を電話一本で『持ってこい』」(B氏)とよく言うそうだが、その際、詳細な資料を揃えて持っていくと「これじゃわからん! 市民目線に立って、わかりやすいものにしろ!」と怒鳴るのは日常茶飯事。  そのため、あらためて要点のみまとめた資料を持っていくと、「詳細がわからん」と怒鳴り、市職員に当たり散らすという。  このような状況については、橋下市長が、職員から「同会議員の態度が悪い」との指摘を受け、「議員の振る舞いについては申し訳ない」と、2月に謝罪していることからもうかがえる。 「市長が謝罪したから、同会議員の態度が改まったかといえば、そんなことはない。余計に市長と議員から職員への風当たりがキツくなった。懲戒と分限をちらつかせ、職員を萎縮させているだけだ」(職員・C氏)  また東成区では、前出の同会所属O議員が、自転車で「大阪維新の会」という幟を持ち走り回っていたが、無灯火で、市民にぶつかっても謝罪もしないで走り去ったという。 「同会議員は市役所でもこんな感じで、とにかくマナーや態度が悪いのが多い。資料を持っていっても、礼ひとつ言わない。公明党の先生だって、『ありがとう』くらいは言える」(C氏) 「市民の皆さまにも責任は取っていただく」  大阪交響楽団の音楽職採用職員の分限免職や、文楽協会への補助金カット示唆などについても、職員は「すべて職員や関連団体への恫喝と受け止めている」(職員・D氏)という。 「市民が、生活保護が必要でも受けられない。日本を代表する商都としての文化も守らなくていい……。そういう政策を掲げる人を当選させたのは大阪市民。その責任は、市民の皆さまに遠からず降りかかってくることになる。そのとき行政は、市民に手を差し伸べられるかどうかはわからない。民意によって選んだ市長の政策を、淡々と行わせていただきますよ」(D氏)  以前、本サイトの記事(http://biz-journal.jp/2012/06/post_287.html)で、職員の「アホ(有権者)がアホ(市長)を選んだので仕方がない」という発言を掲載したが、これについてD氏は、「クレイジーな方々(有権者)がお調子者(市長)を選んだので、どうしようもない」とまで言う。  職員の本音が透けて見える。 (構成=編集部) ■「Business Journal」人気記事(一部抜粋) 野村社員「部下は監禁・罵倒し、顧客に損さてもノルマは死守」 電通社員「新人は毎日朝まで伝統“血みどろ”研修in飲み屋」 【特集】実はブラック?人気企業社員が語る我が社のタブー 大手広告代理店Dの“伝説の”合コンをついに実況中継! グループリーグ突破の五輪代表に吹く追い風を分析 短寿命・低価格で凋落したパナソニックとソニーは復活なるか? 商社の双日に尖閣諸島周辺ビジネスでチャンス到来

嵐・櫻井翔とNEWS・小山慶一郎、アイドルの知られざる努力と苦悩

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【ジャニーズ研究会より】

<アイドル誌チェック!!>

 「プラスアクト ミニ」18号(ワニブックス)の表紙と巻頭インタビューは、日本テレビ系ロンドンオリンピック中継のメーンキャスターを務める櫻井翔。夏季オリンピックのキャスターを務めるのは、2008年の北京オリンピックに続き2度目。報道番組『NEWS ZERO』(日本テレビ系)の月曜キャスターは06年10月から始めて6年目に入りました。もはや「キャスター櫻井翔」として充分なキャリアを持っていると言えますが、「どちらにしても……やっぱり、俺は“専門家”じゃないからさ。だから、報道キャスター、スポーツのキャスターっていう風にはくくっていなくて。“話を聞く人”っていうことなのかなと思っていて」と語ります。

 北京オリンピック取材は「崖っぷちだった」と振り返る櫻井。当時「北京で何か食べに行った?」とよく聞かれたとのことですが、「あぁ~そんなの全然考えてなかったわって。会場行って、メディアセンター行って、ホテル帰って、整理して……ということしか、考えてなかったなと思って。必死にそれを繰り返した感じ」とのこと。もしかしたら視聴者の中には、アイドルがわけもわからず現地に乗り込んでいるのでは、と思う人もいるかもしれませんが、カメラが回っていないところでの努力は一般人の想像をはるかに超えています。プレッシャーも相当なものでしょう。たかがアイドル、されどアイドル。彼らはアイドルだからこそ人一倍努力しているんですね。だからこそ結果も出している。櫻井は日本代表選手の本音を聞き出すことができる名インタビュアーとして、高い評価を得ているのです。それでも櫻井は「本業ではない」ということを強調します。

またまた炎上!? 中国ネット民が蒼井そらの五輪ツイートに「売国奴」の罵声

d2a4494d000ac9443734d08b0d65bbd2.jpg  ロンドン五輪が後半に差し掛かかる中、国別金メダル獲得数では中国が首位をキープ。「国際社会の昇り龍」にふさわしい地位に、さぞかしご機嫌うるわしいはずの中国のネット市民たちだが、日本のAV女優・蒼井そらが彼らのバッシングを浴びている。  きっかけは7月28日、彼女が中国版Twitter「微博」上で、金メダル獲得数で首位に立つ中国に対し「金メダル首位おめでとう」と、健闘をたたえる書き込みを行ったことだ。しかし、蒼井は8月2日に中国で新曲の発表を控えていたため、「そのための“ご機嫌取り発言”に違いない」と勘ぐる複数の声が寄せられた。さらにその後、「日本人なら日本を応援するべき」「外国を応援するなんてお前は売国奴だ!」「ポルノ女優に応援されるほど中国は落ちぶれていない」などと批判はエスカレートしている。  ちなみに蒼井は昨年、柳条湖事件から80周年を迎えた9月18日に、「微博」上にVサインをした自らの写真とともに「超うれしい!」との中国語での書き込みをアップした際にも、「微博」アカウントが大炎上する事態となっている。柳条湖事件といえば、関東軍が中国侵略の口実を作るために満州鉄道を自爆したとされる事件。「我々の国恥の日にうれしいとはけしからん!」「お前ら日本人が80年前にやったことを忘れたのか!?」などといった批判が中国ネット市民から相次いだというわけだ。  こうした経験から彼女としては以降、ツイートする際には 中国人の国民感情を害しないよう注意していただろう。しかし、中国の健闘をたたえただけなのにここまで批判されるとは、思いもしなかったはずだ。中国ネット市民とは、なんとも気難しい方々のようである……。  中国では男性のみならず女性からも絶大な人気を誇り、「微博」では外国人として最大の1,200万人以上のフォロワーを抱える彼女。正真正銘の「中国で一番有名な日本人」に課せられた有名税として割り切るしかない!? (文=牧野源)

またまた炎上!? 中国ネット民が蒼井そらの五輪ツイートに「売国奴」の罵声

d2a4494d000ac9443734d08b0d65bbd2.jpg  ロンドン五輪が後半に差し掛かかる中、国別金メダル獲得数では中国が首位をキープ。「国際社会の昇り龍」にふさわしい地位に、さぞかしご機嫌うるわしいはずの中国のネット市民たちだが、日本のAV女優・蒼井そらが彼らのバッシングを浴びている。  きっかけは7月28日、彼女が中国版Twitter「微博」上で、金メダル獲得数で首位に立つ中国に対し「金メダル首位おめでとう」と、健闘をたたえる書き込みを行ったことだ。しかし、蒼井は8月2日に中国で新曲の発表を控えていたため、「そのための“ご機嫌取り発言”に違いない」と勘ぐる複数の声が寄せられた。さらにその後、「日本人なら日本を応援するべき」「外国を応援するなんてお前は売国奴だ!」「ポルノ女優に応援されるほど中国は落ちぶれていない」などと批判はエスカレートしている。  ちなみに蒼井は昨年、柳条湖事件から80周年を迎えた9月18日に、「微博」上にVサインをした自らの写真とともに「超うれしい!」との中国語での書き込みをアップした際にも、「微博」アカウントが大炎上する事態となっている。柳条湖事件といえば、関東軍が中国侵略の口実を作るために満州鉄道を自爆したとされる事件。「我々の国恥の日にうれしいとはけしからん!」「お前ら日本人が80年前にやったことを忘れたのか!?」などといった批判が中国ネット市民から相次いだというわけだ。  こうした経験から彼女としては以降、ツイートする際には 中国人の国民感情を害しないよう注意していただろう。しかし、中国の健闘をたたえただけなのにここまで批判されるとは、思いもしなかったはずだ。中国ネット市民とは、なんとも気難しい方々のようである……。  中国では男性のみならず女性からも絶大な人気を誇り、「微博」では外国人として最大の1,200万人以上のフォロワーを抱える彼女。正真正銘の「中国で一番有名な日本人」に課せられた有名税として割り切るしかない!? (文=牧野源)

NHKなのに、オリンピック開会式を妄想しただけの『時論公論』

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『時論公論』(NHK)解説委員室ブログより

 今回ツッコませていただくのは、4年に1度の夏季オリンピックに各局・各番組が浮かれる中、異質さが際立っていたNHK『時論公論』。

 オリンピック開幕直前の7月27日深夜に放送された同番組のテーマは、「まもなく開幕! ロンドン五輪への視点」だった。

 番組を担当するのは、刈屋富士雄解説委員。地味な画面構成で、落ち着いた口調で淡々とロンドン五輪が語られるのだが、その内容は、ところどころ耳を疑うようなものだった。

ストーカー調査、急増中

今年1~6月までに警視庁が認知したストーカー被害件数が前年同期比約60%増の752件と公表した(上半期過去最多件数)。昨年12月の長崎2女性殺害事件はストーカー被害に対する危機意識を改めて国民に認識させ、警察も「重大事件に発展する危機意識が不足」していたとし、全国の警察にストーカー事案の情報共有と被害者保護の徹底を指示した。
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ストーカー調査、急増中

今年1~6月までに警視庁が認知したストーカー被害件数が前年同期比約60%増の752件と公表した(上半期過去最多件数)。昨年12月の長崎2女性殺害事件はストーカー被害に対する危機意識を改めて国民に認識させ、警察も「重大事件に発展する危機意識が不足」していたとし、全国の警察にストーカー事案の情報共有と被害者保護の徹底を指示した。
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