第1位 「東大地震研　平田教授の『正体』」（「週刊文春」2月16日号） 第2位 「博報堂元社員が明かす『わが転落の記』」（「週刊現代」2月25日号） 第3位 「福島『求人』職種の危険度と賃金　被災地のハローワーク」（「AERA」2月20日号） 　天皇陛下の玉体、それも心臓にメスが入ることになったことで号外まで出された。 　2月11日から東大病院に入院され心臓の精密検査を受けていたが、薬やカテーテルによるステント治療ではなく、詰まった血管に迂回路をつくるバイパス手術をすることになった。 　「週刊新潮」の「『天皇陛下』心臓にメスが入る日」によれば、「一番左端の左冠動脈左回旋枝はほぼ9割方ふさがっているのです。もう一本も相当程度、狭窄が進んでしまっている。しかも場所が悪いため、すでにステントを入れるのは不可能なのです」（東大病院関係者） 　天皇の体は「冠動脈の狭窄や動脈硬化ばかりか、不整脈も患われ、心臓は悲鳴を上げている状態だというのである」（新潮） 　体に負担がかかる手術になるそうだが、無事終わることを祈りたい。 　今週の3位は、東日本大震災の被災地で起きていることを「求人」というキーワードから探ってみようという「AERA」の記事。 　南相馬市の中心地にあるJR原ノ町駅前のホテルは復興関連の人々でごった返しているが、深刻なのは人手不足である。 　放射能が怖くて20代から30代の女性が来てくれないのだ。時給700円ということもあるかもしれないが、経営的にそれ以上は無理だという。 　しかし、有効求人倍率は復興事業支援策予算約11兆7,000億円もあって、福島県相双地区の場合、求職者数549人に対して求人数は1.7倍の962人ある。 　被災地の求人数では、最も多いのが医療福祉で全体の19.1％、次いで建設が18.2％。 　しかし、11月から求人を始めた福島市内の建設機器レンタル業者によると、時給800円でもさっぱりだという。ほかにわりのいい仕事があるからだ。 　それは放射能の除染関連。防護服を着用しなくても済む一般住宅などの除染関連だと月給20万円ほど、放射線量の高い区域などでの直接的な原発事故関連作業だと25万円以上になる。 　ハローワークで調べてみると、現場を2カ月から3年くらいかけて移動しながら、瓦礫撤去や構造物の解体、手作業による物資の積み込みの仕事は、1日の実働は4時間で月給は27万6,000円から34万5,000円。宿泊食事付きだ。だが「履歴書に必ず血液型と緊急の連絡先を記入」という特記事項が付いている。 　この求人を出しているゼネコン傘下の零細業者は「30人の定員に全国から150人ほど応募があった。ただし、安全のため40歳以上の男性に限定しています」と話している。 　原発から20キロ圏内の警戒区域で空き巣パトロールの仕事もある。3交代で24時間体制。従事しているのは地元消防団の人たちが多いという。日給は7,000円ほど。 　樹木の伐採の求人も多い。だが山の急斜面での伐採は危険を伴うし、伐採時に放射性物質が飛び散る危険も加わる。林野庁が出した現場監督と調査を手がける係長の求人は月給24万6,800円から40万1,800円。 　専門技術を必要とされる職種は当然ながら高賃金。例えば宮大工は、基本給の3倍の月給最高34万5,000円までを支給する建築会社（いわき市）がある。 　ほかには放射線測定員が基本給16万から24万。韓国語や中国語の翻訳などの仕事もある。韓国語の翻訳員が基本給17万4,300円。中国語の通訳が基本給14万0,080円。 　求人票からは復興が進まない分野も見えてくる。福島県内の漁協は操業を自粛しているために求人はゼロ。 　少し違う視点から物事を見る。週刊誌ならではの記事である。 　第2位は「週刊現代」の詐欺で捕まった元博報堂社員の告白である。平凡なサラリーマンがふとした気の迷いから、犯罪者に転落していった。身につまされる。 　本間龍（49歳）は1989年に博報堂に入社し、一貫して営業を担当。 　転落のきっかけは得意先企業からパンフレット制作の仕事を受注したことからだった。 　その費用1,000万円が、向こうの社長の「期末を超えた請求はびた一文払わない」という身勝手な主張により回収できなくなってしまったのだ。 　そのとき上司に話していればよかったのに、異動させられるかもしれないという恐怖心から言い出せなかった。 　転勤先の北陸から戻って子どもが小さかったこともあり、なんとか陰で穏便に処理したいと思っているとき、博報堂の上場が話題になり、株の上場話を元に金を借りようと思い立つ。 　自分が持っている株が上場になれば2,000万円ほどになる。それで返済すればいいと、大学の後輩やサークルの仲間に持ちかけて1,000万円作るのだ。 　それをきっかけに彼の評価は上がり、電通が独占的に扱っていた大手石油会社の仕事を博報堂に持ってくるなどの成果を上げる 　そうなるとほかの部門のスタッフのケアをしなければならず、得意先などにも身銭を切ってご馳走することも多くなる。 　そしてお決まりの女性関係。10歳年下の派遣で来ていた人妻と理無い仲になり、夜仕事が終わってからの食事、ホテル代、タクシー代と嵩んでくる。 　そうして彼はまた、博報堂の未公開株の購入を友人知人に持ちかけ、集めた額は2,000万円を超えてしまうのである。 　それでも出て行く金は増え続け詐取した分を注ぎ込んでも足りず、ついに闇金に手を出してしまう。40社から800万円くらい借り、返済が滞ると自宅にも会社にも「コラァ、本間を出せや！」と催促の電話が入る。とても仕事どころではなくなる。 　そうして2005年2月に博報堂が上場されるが、持ち株は2,000万円どころか800万円にしかならなかった。 　上場から1年近く経って、もはやだまし続けるのは限界と、一人に「未公開株の話、実はウソだったんだ」と泣きながら告白する。 　妻にも打ち明けるが、総額を知った彼女は離婚を切り出す。借りていた二人から合計1,800万円で告訴され、会社を退職し、妻子が出ていった数日後に詐欺容疑で逮捕されるのである。 　懲役2年の実刑判決が出て、未決勾留期間を差し引いた1年4カ月服役し、08年10月に出所する。 　馬鹿な奴だというのは容易い。だがサラリーマンを経験した人間には、彼と自分との違いはほんの僅かなものだと知っている。 　1,000万円の未回収金を上司に相談していれば、始末書か異動で済んだのだろう。それを隠すために儲け話をでっち上げて金を借り、それがうまくいったことで仕事もうまく回り出し、借金が雪だるまのように大きくなっていく。 　私にもクレジットカードで、それに近い経験がある。当座の資金にと借りた10万20万があっという間に100万を超す。 　それを返すために新たにクレジットカードを作る。そうして借金は増え続ける。私が曲がりなりにも躓かなかったのは、気が小さかったからである。 　彼ほどの金額でなくても、金銭的な問題で悩んでいるサラリーマンがいたら、これを読んで、すぐ上司に相談したほうがいい。そうすれば最悪「解雇」になるだけである。 　今週のグランプリは、読売新聞1月23日付の「首都圏直下型　4年以内に70％」の発信元になった東大地震研究所平田直教授から、以下の言を引き出した「週刊文春」の記事である。 「だからね。その数字に意味はないって何度も言っているでしょ。五年～七年というのも僕のヤマ勘ですよ、ヤマ勘！」 　読売の記事を受けて大騒ぎになり、他紙や週刊誌、テレビが追随した。平田教授も連日メディアに出て「解説」したため、首都圏はパニック状態になっているのだ。この数字がヤマ勘だったとは。 　この数字に対する異論が次々に出てきた。京都大学防災研究所の遠田晋次准教授は明らかにこの数字は高すぎるという。 　震災から今年1月21日までに首都圏で起きたM3以上の地震回数を、東大と同じと思われる計算方法でM7地震が起こる確率を計算してみたところ、「5年以内に起こる確立は28％」になったという。 　なぜこんなに開きが出るのか。それは東大がとったデータは震災から9月10日までで、関東で頻繁に地震が起きていたときのものだったからだ。その後から現在まで地震の回数は減ってきている。 　批判は身内からも出ていて、地震研のホームページには「平田直教授の伝え方、あるいは記事の書かれ方のいずれかの問題によって、（略）正確でない表現や記述不足がありました」と平田教授と読売新聞両方が批判されているのである。 　平田教授は毎日新聞のインタビューにこう答えている。 「（今回の報道は）誤解を招きやすい報道でしたけれども、関東地方の油断に警鐘を鳴らす意義はあった」 　東大地震研の学者が確たる根拠もなくて警鐘を鳴らすとは、地震研の名が廃る。 　日本の今年度の地震調査研究関係予算は135億円、来年度の概算要求額は460億円を超えるが、それを牛耳っているのが東大地震研なのだ。 　だが、地震研は地震観測一辺倒で、阪神淡路大震災が起きてからも、「予知は不可能だから、地震現象の基礎研究に重点を移す」としてしまった。 「そもそも『地震ムラ』は予知にはまったく手をつけてこなかったのです」（上田誠也東大名誉教授） 　東日本大震災が起きて「地震学者たちは何をしていたのか」という批判が出てきたため、あわてて「予知モドキ」が出てきたのだそうだ。 　つまり、自分たちのアリバイ証明として派手な花火を打ち上げたということらしい。 　原発事故で原発ムラへの批判が噴出したが、地震ムラも東大地震研が牛耳っていて、「成果をほとんど挙げなくても、潤沢な予算を得ることが出来たのですから、学問として発展するはずがありません」（島村英紀元北大地震火山研究観測センター長） 　こうした連中のひと言で右往左往する自分が情けない。だが、これから10年ぐらいの間に大地震が来ることは間違いないようだ。 　いい加減な地震予知などで一喜一憂せずに、いつ来てもいいように寝室のタンスやテレビなどを固定し、非常時用の食料、水の用意、家族との集合場所などは早急に決めておく必要があるはずだ。あとは運否天賦。どこでそのときを迎えるかは誰にもわからないのだから。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

非常用持出7点セット 用心するに越したことはない。
【関連記事】 ・財政危機のギリシャに学べ!?　これからの時代を生き抜く生活防衛の基礎知識 ・「何が悪いんですか？」ヤフオクに勤しむ"バカ補佐官"のあきれた言い訳　 ・サムスンの躍進を止められるか!?　落日パナソニックに迫られる刷新の時

(C)倉田真由美

　来年の4月からいよいよココも幼稚園デビュー！　オレもようやくママ友との出会いが始まるわけで今からマジで楽しみです。当たり前だけれど、その前に幼稚園探しから始めることに。ココの幼稚園の入園まで1年以上ありますが、子持ちの知り合いに聞くと、申し込みが前年の4月ごろが多いと聞いたので、時間に余裕があるうちに見ておいた方が何かと参考にもなるし、入園までの準備も早い方がいいじゃないですか。

　まず児童館でもらった「区幼稚園ガイド」をパラパラ見てみると、かなりの数の幼稚園がある。知らなかったんですが、私立と区立では入園料がぜんぜん違う！　区立だと1,500円なんですが、私立は10万以上もします。ちなみにオレが通っていた幼稚園はガイドによると、入園料12万円・毎月3万円でした。ここで注意しなければならないのは、区立は2年保育だということ。ココは保育園に行ってないので、まだ友達がいません。最近は公園でも同じくらいの子どもがいるとうらやましそうにじっと見ているので、早く幼稚園に入れたいと思ってるんです。というわけで3歳からの幼稚園だと必然的に私立になってしまいます。しかも、うちの近所には区立の幼稚園がないんですよ。

null

　取材や学術研究目的で政府の動向を調査していたら逮捕されてしまうのか？　政府が2012年度中にも法制化を目指している「秘密保全に関する法制（秘密保全法制）」をめぐって、新聞・雑誌関係者から強い反対の声が上がっている。 　「秘密保全法制」とは、「国の安全」「外交」「公共の安全および秩序の維持」の各分野にかかわる情報を「特別秘密」として、漏えいした場合に懲役5年以上10年以下の厳罰を科すというもの。さらに、事前に「特別秘密」に関与する者（担当する公務員など）の、家族や親族などの身辺調査も行うことを定めることになっている。 　問題となっているのは「特別秘密」の定義の曖昧さだ。何が「特別秘密」なのかを定義するのは政府側に委ねられるので、時の権力者に都合の悪い情報が秘密とされてしまう場合もある。また「特別秘密」の漏えいを教唆、誘惑、扇動した者も罰することを目指しているとされるから、取材から学術目的の調査に至るまで公務員から情報を得るさまざまな行為が「犯罪」になってしまうのだ。「国に都合の悪いことを取材したり調査したりすることを禁止する」と言っているに等しい法案である。 　国家機密に関する法律は既にいくつも存在する。自衛隊法には防衛秘密漏えい罪があるし、国家や地方を問わず公務員の守秘義務も既に法律で定められている。ハイレベルな国家機密に関しては、これまで一度しか適用されたことのない「日米相互防衛援助協定等に伴う秘密保護法」というものもある。にもかかわらず、あえて新法の制定が目指されているのはなぜか？　 その原因は、2010年の尖閣諸島中国漁船衝突事件のビデオ流出問題である。既に知られている通り、海上保安庁の撮影した映像が、海上保安官の手によってインターネット上に流出する前代未聞の事件。これに慌てた政府が「秘密保全法制の在り方に関する検討チーム」などを設置。昨年11月に「秘密保全のための法制の在り方に関する有識者会議」が早急に法整備を行う旨の報告書を提出するに至ったのである。 　折しも原発問題やTPPなど、国家の存亡にかかわるさまざまな議論に満ちあふれている現在、こんな法律ができてしまえば何も報道ができなくなってしまう。2月8日、日本弁護士連合会が主催した「秘密保全法制と報道の自由について考える院内集会」が参議院議員会館で開催され、140名あまりが集まった。ここで驚いたのは、「反対」がテーマの集会のはずなのに、政権与党であるはずの民主党議員も参加していたことだ。 ■政権与党の議員も知らずに進む法案 　あいさつに立った民主党の辻恵衆議院議員は、「こんな（法案を検討する）委員会があるとは知らなかった」と、いきなり民主党の悪しき側面である党内の意思疎通の不完全さを示す爆弾を放つ。その上で「この法案は重要性でいえばCランク。すなわち、今国会で提出を目指す法案であり、まだ法制局での条文作成も進んでいないと思われる」と説明。 辻議員は、まだ条文もできていない法案であることを説明したかったのかもしれないが、「知らなかった」と正直に話してしまったインパクトは大きかった。報道関連団体からの意見表明で壇上に立った、日本雑誌協会編集倫理委員会委員長の山了吉氏は辻議員の発言に「驚いた」と語り、次のように続けた。 「なぜ、開かれた政府を目指すとしていた民主党がこのような法案を進めているのか理解に苦しみます。民主党の中にも従来の自民党と同じ要素が芽生えているように思えます。そもそも、雑誌は新聞・放送と違い怪しい情報を流すことが多いもの、確実性や正確性に疑いがあっても、疑惑を報じるのが役割です。民主党はそうした報道に対する配慮を、憲法に立ち返って考え直すべきでしょう」 　さらに、日本マスコミ文化情報労組会議議長の東海林智氏は、「正当な取材活動は処罰にならないとしているが、まったく信用できない」という厳しい意見を述べた。 　また、基調報告を行った齋藤裕弁護士によれば、国会議員が調査目的で「特別秘密」を取得しても罪に問われる可能性があるという指摘も。どう考えても国益を守るどころか損なう法律としか思えない。 　多くの人が発言した院内集会だが、中でも出色だったのが西山太吉氏である。西山氏は1971年に、当時の佐藤栄作内閣が沖縄返還協定に際してアメリカが支払うべき地権者への土地の原状回復費400万ドルを実際には日本政府が肩代わりする密約を結んでいた事件に関わる人物。当時、毎日新聞の記者だった西山氏はこの情報を入手したのだが、外務省の事務官の女性に酒を飲ませた上で男女の関係を結んだ上で情報を入手したこと、すぐに記事にせずに社会党議員に漏えいしたことが非難の対象に。結局、スキャンダラスな部分ばかりが注目の対象になり密約の有無は闇に葬られてしまった（その後、アメリカで機密解除されたことで公文書記録管理局にて存在が確認された）。もう70歳を過ぎている西山氏、順番まで椅子に座っている時には寝ているのか起きているのか、文字通り「よぼよぼ」という感じだったのに、壇上に立った途端、背筋がピンと伸びてとうとうと話し始めた。 「戦後、日本において官僚が内部告発した事例なんてひとつもない。（沖縄密約のように）すべてはアメリカ経由でもたらされた情報です。（秘密保全法制の）有識者会議は、そうした歴史認識がまったくない。歴史を身体で知らないんです」 　日本の戦後史に即しつつ秘密保全法制の問題を語った西山氏だが、やはり話しているうちに次第に熱がこもって元気になっていく様子が分かる。密約の有無が単なるスキャンダラスな報道にシフトしてしまい、数十年の雌伏を余儀なくされた情念は深いのか......。 　ひとたび成立してしまえば、国民が知り得るべき情報がなきものにされてしまう秘密保全法制。ただ、報道関係者を除けば当事者意識も希薄で、危機感が薄いのは確かだろう。それでも国家のさまざまな情報を「知っているけど興味がない」というのと「そもそも知らない」というのは大きな違いだ。「報道の自由」と大上段に構えなくとも、ヤバい法案であることは間違いない。 （取材・文＝昼間たかし）

運命の人(1) このモデルとしても有名。
【関連記事】 ・ネット上の盗聴法？　共謀罪の再来？　可決成立の「コンピューター監視法」は大丈夫か ・2ちゃんサーバー管理会社にガサ入れ！　忍びよるネットの言論統制 ・中国のネット文化が2ちゃん化!?　5億人のネットユーザーは共産大国を変えられるか

※イメージ画像:『共喰い』
著：田中慎弥／集英社

【メンズサイゾーより】 　芥川賞作家・田中慎弥氏の自宅とされる周辺地域を散策する熱烈なファンがいる、とネットで大きな話題を集めている。 　田中氏といえば、1月17日に行われた芥川賞・授賞式での不遜な態度、発言で一躍脚光を浴びた小説家だ。田中氏が同賞を受賞した作品『共喰い』（集英社）は、初版部数は3万5000部ほどだったが予約が好調なのを受け、19日には1万5000部の増刷を決定。さらに部数を伸ばし、2月9日には刷り部数は20万部に到達したという。同社が発行した文芸書での20万部超えは、昨年9月9日に発売した東野圭吾氏の『マスカレード・ホテル』（現在4刷、35万部）以来だという。 　会見から2週間ほどで、ベストセラー作家になった田中氏。話題になっている彼の熱烈なファンの女性は......

『聞く 笑う、ツナグ。』（小学館）

　2月4日にオンエアされた、『さんまくりぃむの第11回芸能界個人情報グランプリ』（フジテレビ系）。今回で11回目の放送となったのだが、一部の業界人の間では、毎回お蔵入りする場面が多いことでも有名な番組である。 「司会がさんまさんということもあるし、有田さんがそれに乗っかっていろいろしゃべるもんだから、カットが多くて多くて......。出演者も多いので、発言をカットするときは前後の脈絡とかも気にしながら編集しないといけないので大変ですよ」（番組スタッフ） 　案の定、今回もさんまと有田の"暴走"があったという。 「『秘密の告白部門』で沢田亜矢子さんが『今、悶々としている』と告白したんです（笑）。離婚をして、娘も巣立って、一人になって、女性としてこれでいいのかって話をした沢田さんに、さんまさんが『好みの男性は？』と聞いたんです。そうしたら、よりによって、高島彩アナを見ながら『ゆずの北川さん』って答えたんです」（前同） 　ここまでは番組でもオンエアされ、さんまと有田が高島アナに「一晩だけ！」と頭を下げて次のシーンに移ったのだが......。 「実際は、かなり長めに話をしてましたね。さんまさんが『一晩だけ貸してやってくれ！　その代わり、俺が一晩行くから！』って、周囲の笑いを誘ってたのですが、高島さんの目がマジで怖かったです。昨年10月に結婚したばかりの新婚ですからね。高島さんも『一晩だけですかぁ？』と、さんまさんのボケに乗っかってはいましたけど、本心は穏やかじゃないでしょうね。高島さん本人がこの場面はカットするように要請したって話ですよ」（テレビ局関係者） 　いっそのこと、ノーカット版を放送しちゃえば？

聞く 笑う、ツナグ。 けっこう嫉妬深いのね。
【関連記事】 ・「大塚範一切りの布石？」"アヤパンの後継者"に生野陽子起用の裏事情 ・「勤続疲労が限界に......」フジ高島彩アナが年内退社を決めた本当の理由とは ・「目指すは教祖!?」フジ退社の高島彩　「かむながらのみち」にまつわる仰天証言

『聞く 笑う、ツナグ。』（小学館）

　2月4日にオンエアされた、『さんまくりぃむの第11回芸能界個人情報グランプリ』（フジテレビ系）。今回で11回目の放送となったのだが、一部の業界人の間では、毎回お蔵入りする場面が多いことでも有名な番組である。 「司会がさんまさんということもあるし、有田さんがそれに乗っかっていろいろしゃべるもんだから、カットが多くて多くて......。出演者も多いので、発言をカットするときは前後の脈絡とかも気にしながら編集しないといけないので大変ですよ」（番組スタッフ） 　案の定、今回もさんまと有田の"暴走"があったという。 「『秘密の告白部門』で沢田亜矢子さんが『今、悶々としている』と告白したんです（笑）。離婚をして、娘も巣立って、一人になって、女性としてこれでいいのかって話をした沢田さんに、さんまさんが『好みの男性は？』と聞いたんです。そうしたら、よりによって、高島彩アナを見ながら『ゆずの北川さん』って答えたんです」（前同） 　ここまでは番組でもオンエアされ、さんまと有田が高島アナに「一晩だけ！」と頭を下げて次のシーンに移ったのだが......。 「実際は、かなり長めに話をしてましたね。さんまさんが『一晩だけ貸してやってくれ！　その代わり、俺が一晩行くから！』って、周囲の笑いを誘ってたのですが、高島さんの目がマジで怖かったです。昨年10月に結婚したばかりの新婚ですからね。高島さんも『一晩だけですかぁ？』と、さんまさんのボケに乗っかってはいましたけど、本心は穏やかじゃないでしょうね。高島さん本人がこの場面はカットするように要請したって話ですよ」（テレビ局関係者） 　いっそのこと、ノーカット版を放送しちゃえば？

聞く 笑う、ツナグ。 けっこう嫉妬深いのね。
【関連記事】 ・「大塚範一切りの布石？」"アヤパンの後継者"に生野陽子起用の裏事情 ・「勤続疲労が限界に......」フジ高島彩アナが年内退社を決めた本当の理由とは ・「目指すは教祖!?」フジ退社の高島彩　「かむながらのみち」にまつわる仰天証言