【ハピズムより】

慈愛への旅路／トイズファクトリー

――熱愛発覚、電撃結婚、浮気、破局、不倫......と、恋のウワサが絶えない芸能人。そんな彼らの恋愛相性を勝手に占ってみました。

■今回のターゲット
北川悠仁 1977年1月14日生まれ
高島彩　 1979年2月18日生まれ

　2011年9月23日、フォークデュオ「ゆず」の岩沢厚治さんが、長年交際していた同世代の一般女性と結婚ことがわかった。25日に横浜市内で行われた結婚披露パーティーでは、相方の北川悠仁さんが司会を務めた。北川さんといえば、フリーアナウンサーの高島彩さんと交際中で、かねてより結婚もウワサされていました。なかなか結婚できない理由として、新興宗教の教主である北川さんの母親が影響をしているのではとの声も......。いったい二人の結婚はいつになるのでしょうか。

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中国版Twitter上に開設された「上海地下鉄10号線追突事故特設サイト」。
書き込みは早くも300万件を超えた。

　中国・上海で起きた地下鉄10号線の追突事故で、5億人といわれる中国ネットユーザーが不満を爆発させている。 　事故の主な原因については、昨年の上海万博までの開業を当局が急ぐあまり、信号システムの竣工検査を十分に行わないままに運行を開始したためだと判明。現地報道によれば、10号線の工期は予定より8カ月も遅れていたという。ずさんな施工管理の全貌が明らかになるにつれ、ネット上では「この国は腐り切っている！」「政府の人間を全員クビにしろ！」など、辛らつな書き込みが殺到している。 　中国では7月に浙江省温州市で高速鉄道の大事故が発生し、事故原因や死者数の真相究明を求めるネットユーザーにより、中国版Twitter「新浪微博」は政府批判で炎上した。今回もその「新浪微博」内に「地下鉄10号線追突事故特設サイト」が立ち上がるなどの盛り上がりを見せており、書き込み数は日本時間の29日正午現在で307万3,567件に達した。中には事故車両に乗り合わせていた乗客が、車内から事故直後の様子をリアルタイムで実況し、血まみれのケガ人を撮影した生々しい写メ画像をアップするなど、ネット上での波紋は広がるばかりだ。

事故直後の様子は、多くのユーザーによりリアルタイムで中継された。

　一方、ストレートに怒りを爆発させるばかりでない。ネット特有のユーモアを交えて、政府批判や世相を風刺するユーザーも現れている。発端は、中国国営テレビのCCTVが、同事故を「上海地下鉄10号線で"軽度の"追突事故がありました」と報道してしまった一件。これがネット上での燃料投下となってさらに炎上を拡大させ、「そういえばわが国の高官は"軽度"に腐敗してるね」「物価が"軽度に"上がってる」など、ユーザーらの間では「軽度」という表現をパロディー化する遊びがブーム化しているという。 　そこで、中国のネットユーザーがどんなセンスで政府批判をしているのか、現地コーディネーターに依頼してネット上から「軽度パロディー」を以下に拾い出してもらった。 ・国民は軽度に税金負担をする ・家の価格が軽度に高騰中 ・消費者物価指数が相変わらず軽度に上昇 ・都市建設では軽度に金の無駄遣いがされている ・司法官は軽度に賄賂を受けているらしい ・中国の統計は軽度に水増しされている ・国内ニュースは軽度に捏造 ・政府高官は軽度に腐敗 ・就職活動で軽度に父親につなぐつもり 　以上はすべて中国版Twitter「新浪微博」から抽出したものだが、今回コーディネーターとして拾い出しをしてくれた中国人A氏（32歳）は、ネット上に今の中国社会の矛盾のすべてが反映されていると指摘する。さらに「日本の2ちゃんねるのような」（A氏）ユーモラスな風刺コメントが増えたことに、中国におけるネット文化の成熟さが見てとれて興味深いと言う。

「追突事故後、ガラガラに空いた地下鉄に完全防備で挑む乗客」に扮した画像が
Twitterにアップされた。こうしたユーモアを交えた世相批判も
増えているという。

「中国は深刻なインフレに悩まされながらも、マンションの空室が一部で目立ち始めるなど、不動産バブルの崩壊もささやかれています。また、共産党幹部の腐敗や、メディア統制にも、国民は心底うんざりしています。それらの不満のすべてがネット上に拡散してますね。サンプルの最後にあげた『就職活動で軽度に父親につなぐつもり』は、日本人には少し理解しづらいかもしれませんが、中国では共産党幹部や富裕層など権力者の子息たちが、ことあるごとに父親の名前を使って世渡りする場面が見受けられます。本来、共産主義社会にはないはずの不公平に対するイラつきに、冗談を交えつつ怒りを表現しているわけです」 　今や中国の国民は、テレビや新聞をまったく信用していないというのが一般的な見方。代わりに台頭したのがネット情報だ。「国家インターネット情報弁公室」の発表によれば、中国国内のインターネット普及率は40％に近づき、ユーザー数は5億人を突破した。中国のネットユーザーはTwitterなどのプラットホーム上に「真実」を求め、そこで行われるユーザー同士の情報交換を通して思考を形成しているのが特徴的だ。それに伴い、当局は高速鉄道の事故以降、ネットショッピングサイト「淘宝網（Taobao）」での仮想プライベートネットワーク（VPN）製品の販売停止命令を通知するなど、ネット規制を強固に推し進めている。「仮に第2の天安門事件が起こるとすればネットが起爆剤となることは間違いない」（A氏）と多くの関係者が指摘する通り、中国の未来を知るにはネット上の声をつぶさに観察し続ける必要がありそうだ。 (文＝浮島さとし)

中国危うい超大国 危なすぎでしょ！
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　子どものネット利用が当然になった今、学校側は情報教育に力を入れているが、号令ばかりで追い付いていないのが現状だ。子どもたちを取り巻くIT事情は今どうなっているのか？　そして、今後あるべきIT教育とはどんなものだろうか。

『神待ち少女』（双葉社）。

　幼少の頃からPCやインターネットが普及している環境で育った世代を「デジタルネイティブ」と呼ぶ。この語の定義には諸説あるが、Windows95発売年の1995年が日本のネット元年であることから、その頃物心がついた92年以降生まれの子どもたちはもれなくここに包摂されるだろう。彼らにとってネットがどれほど身近な存在なのかは総務省の発表に詳しい。「平成23年版情報通信白書」によれば、10年末時点でのインターネットの利用状況は、6～12歳で65・5％、13～19歳で95・6％。また、「平成22年通信利用動向調査」によれば、10年末時点での携帯電話の利用率は、6～12歳で26％、13～19歳で81・6％と、中学生以上でケータイ＆ネットは大多数に利用されている。 その背景としては、ネットやIT機器が社会的インフラとして定着したことに加え、00年代中盤から台頭した「モバゲー」「GREE」「魔法のiらんど」「前略プロフィール」など、多様なコミュニティサイトが若者に支持されたことも挙げられるだろう。しかし、各種ネットサービスが普及する中で表面化した弊害により、我々は「ネットと子どもの適度な距離感の考察」が社会的課題だと強く認識させられた。00年代は、ネットサービスがもたらした闇に10代が巻き込まれる事件が多発したのである。 　代表的なのは04年に起きた「佐世保小6女児同級生殺害事件」だろう。佐世保市の小学校で女児が同級生を殺害。動機は、コミュニティサイトの掲示版に被害女児が加害女児の身体的特徴を中傷する書き込みをしたことへの恨みだった。07年に神戸市で起きた「滝川高校いじめ自殺事件」も、高3男子が「学校裏サイト」に誹謗中傷、裸の写真を掲載されるなどの暴力的行為を受けていたという、匿名掲示版絡みの事件だった。 　ほかでは、ネットを通じた出会いによるトラブルも続発。10年には14歳の少女が、家出少女を泊める男性を募る「神待ちサイト」で知り合った30歳の男性に売春を強要される事件が発生した。同じく10年、中学3年の女子がゲームサイトで知り合った大学3年の男に交際を迫る脅迫文を送られていたことも発覚している。 　大々的に報道されない事件も含めると、ネット・ケータイ絡みのトラブルは枚挙にいとまがない。例えば、東京都が運営する「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク」には、10年500件を超える「架空請求」に関する相談が寄せられ、全体の相談数は2000件を超えた。このような潮流を受け、ネットサービスの運営企業も対策を講じている。ミクシィでは、18歳未満のユーザーに関して、一般ユーザーと利用機能・利用領域に一部差異を設ける「ゾーニング」を強化。モバゲーは13歳未満のユーザーのミニメールの利用を禁止し、18歳未満のユーザーはミニメール送受信相手を年齢が前後2歳までに制限。アメーバピグも18歳未満のユーザーにはコミュニケーション機能を制限するなど、企業による青少年保護の動きは加速している。とはいえ、登録時に身分証明が要るわけでもないので、子ども自身が年齢を詐称してしまえばそうした制限はかからず、管理には限界がある。 ■学校じゃ教えられない批判的思考の育て方 　対して学校側も、小・中学校では各教科や「総合的な学習の時間」でPCの基本操作、ネット上のコミュニケーション作法などを教え、高校からは「情報」科で、各種PCソフトの利用からネットワークの仕組み、ネット上の権利問題、基礎的なプログラミングまで扱うなど、情報教育に力を入れている。それでも前述の通り、トラブルは減らない。その理由について、文部科学省「ネット安全安心全国推進会議」委員で教育方法学専門の千葉大学教育学部教授・藤川大祐氏は次のように説明する。 「ネットは、誰の言うこともひとまず疑ってかかり、慎重に判断することが求められる世界。従って、授業で危険なメールの理由や、注意すべき人物のどこが怪しいのかを教師と児童生徒で徹底的に議論し、批判的な考察力を身につけることが必要です。しかし現状では、『こんなメールを書いてはいけません』といった、NG行為を一方的に教えるような内容になりがちなのです」 　藤川氏によれば、最近の子どものネット利用は、先に挙げたコミュニティサイトや２ちゃんねるなどの掲示版のほか、ツイッターやFacebook、Skype、その他マイナーなコミュニティサイトも登場するなど、多様化しているという。そのため、ネットを健全に利用する力の育成を教育カリキュラム全体で実現することが急務であり、各教科等の時間で批判的考察を学べるようにすべきと氏は言う。しかし、それを推進するのは容易ではないようだ。 「例えば、国語で文章を批判的にとらえる読み方を教えたり、数学で統計を扱う際には数字が弾き出された背景を推測したりするような教育が可能になれば、批判的思考の養成につながり、ネットへの対応力はさらに高まるでしょう。ところが、文科省内で情報教育と教科教育の管轄が異なっていて、それぞれが外部の領域に踏み込めないため、建設的な議論を生むような連携が図れていないのです」（前出・藤川教授） 　このような疲弊した教育システムがもたらす弊害を直接的に受けるのは、ほかでもない子どもたち。00年代は、子どものケータイやネットへの依存による生活習慣の乱れなどが問題視されてきたが、藤川氏はむしろそのような状況を作り出してしまう社会背景に問題があると指摘する。 「今の子たちは24時間、メールやネットで友人たちとつながれる状態にあります。それは裏を返せば、常に周りに合わせなくてはならないということ。学校生活や家庭環境に不満を抱えて抑うつ傾向にある子ほど、他人に同調しようとする傾向にあり、それが加速してしまうと、他人と自分の違いを受け入れることで自我を育む思春期に、必要な成長を阻害してしまう恐れがあります」 　自己を確立できない子どもは自信を持てず、大人になってからも自分を見失ってはネットに依存するという負のスパイラルに陥る。現在は情報強者・弱者が、そのまま人生の強者・弱者になりかねない時代だけに、子どものうちに情報判断能力に関する格差を作らないことが教育現場で求められるというわけだ。 　一方、学校でIT教育を行うことの無意味さを指摘する声もある。アルファブロガーとしても名高く、ネット草創期からIT業界の第一線で活躍してきた小飼弾氏はこう語る。

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