先日、貧乏アイドルの上原美優さん（享年２４歳）が自殺しました。日本の自殺者の数は１３年連続で、年間３万人を上回るそうです。上原さんの自殺原因ははっきりしていませんが、主な原因としては、(1)借金問題　(2)男女問題　(3)病気　(4)いじめ　などがあげられるようです。みなさんは、『完全自殺マニュアル』という本をご存知でしょうか？『完全自殺マニュアル』（太田出版）今から１０年前、私はこの本を２５歳の時に読みました。この本には、様々な自殺方法と各方法のメリット・デメリットが載っています。

最近ネットや街角で、よく見かけますよね。『クレジット現金化』の広告。『カード現金化』とか『ショッピング枠現金化』と書いてあるところもあります。アレは一体何なのか？今日は、いまさら聞けないそんな疑問におこたえします。まず『現金化』というくらいですから、お金を融通してくれるサービスだということは分かりますよね。しかしお金を貸してくれるのかというと、違います。正確にはこれ、キャッシュバックのサービスなんです。例えば電器屋さんで、買った金額の10％がポイントバックされたりしますよね？

ここは探偵ファイル番外地なので好きなことが書けて重宝している。昨日、菅総理が消費税を１０％にすると公言した。側近情報でまたもや彼の嫁さん主導との情報が入る。総理を辞めないのも消費税を上げるのも菅直人ではなく嫁さんが決めている。前の鳩山もそうだった。嫁さんに命令されてファッションショーに出たり。かたや小沢一郎は震災の利権がどうしても欲しい。彼らのせめぎ合いの中で国民が右往左往している。その中で、私たち経営者はギリギリの選択をしなくてはならない。

『フジテレビアナウンサーのおうちごはん』
（扶桑社）

　古くより続く野球選手と女子アナのカップル。最近も巨人のルーキー・澤村拓一と日テレの森麻季アナ、巨人の長野久義とテレ朝の下平さやかアナなど、例を挙げればきりがない。 　世間的には「野球選手が取材現場に来た女子アナを口説いて......」と思われがちだが、実際は逆だ。野球担当記者が明かす。 「むしろ、猛烈にアプローチをかけているのは女子アナの方ですよ。スポーツの現場なのに胸元を強調した服で来る勘違いアナも多い。選手も選手で、基本的には野球しかやってこなかったから、そうした誘惑に簡単に引っ掛かっちゃうんですよ」 　露骨だったのは一昨年12月、当時西武の"黄金ルーキー"と呼ばれた菊池雄星にインタビューしたフジテレビの平井理央アナだ。ヒザ上3センチの超ミニスカート、胸元ザックリの服装が物議を醸し、同局には抗議電話が殺到したという。 　だが、現場の野球記者に言わせれば「平井アナはまだマシな方。本当にヤバイのはNHKのXアナとテレビ東京のYアナ」という。球界関係者が証言する。 「Xは日本人メジャーリーガーとウワサになって番組を降板したお天気キャスターの半井小絵と同じ系統で、世間的には清純派なイメージかもしれないが、業界では"肉食系"で有名。ある球団のスタメンを全員"食べた"と言われるほどで、選手の間でも"兄弟"が増殖している。古典的ですが『お茶でもしませんか？』と言って、自宅に招き入れて、そのまま......というパターンだそうだ」 　別の球界関係者はテレ東のYアナについて「一度"ハンカチ王子"こと斎藤佑樹との交際がウワサされ、一部のスポーツ紙が裏取りに走った。実際は"つまみ食い"した程度らしいですがね（笑）。もともとスポーツマンがタイプで、取材現場では常に笑顔を振りまいていますよ。いずれスキャンダルが飛び出すでしょうね」と語る。 　これでは野球選手狙いで女子アナになったと思われても仕方がない!?

フジテレビアナウンサーのおうちごはん 狙われたい。
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※画像は「ミトカナイトフジ」
公式HPより

【メンズサイゾーより】 　今週相次いで放送されるフジテレビのバラエティー特番に注目が集まっている。 　"ミトカナイトフジ！"と題して展開されるフジテレビのバラエティー特番。月曜夜には、『ネプリーグ』が『ネプ大リーグ』として中山美穂やK-POPアイドルを迎え、火曜には毎回注目度の高い『歌がうまい王座決定戦』をイケメンバージョンで放送。水曜は島田紳助率いる『ヘキサゴンⅡ』が、いっこく堂らを出題者に迎え超クイズパレードを予定。木曜こそ通常放送ながら金曜日には『ペケポン』が目玉企画の「ターンテーブル」「MAX敬語」「川柳」という豪華3本立てで放送。土曜には、長年フジテレビの看板バラエティーとして君臨する『めちゃイケ』が2時間の特番で、日曜にはダウンタウンとナインティナインの14年ぶりという共演が話題に上った『大日本アカン警察』がSP特番を放送。この連日連夜の特番攻勢は、まさに"ミトカナイト"と銘打つだけあって盛りだくさんのようだ。しかしなぜ、番組改変期でもなければ祝日などもないこの時期に、フジテレビはこれだけ多くの特別番組を編成したのだろうか。 「一言で特番といっても、そこには2種類のものがあると言えます。1つは、......

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若手専門家による、半熟社会をアップデートする戦略提言

■今回の提言 「改正都条例下で出版人は プレイヤーとして厚顔になれ」 ゲスト／兼光ダニエル真［翻訳家］ 　今月のゲストは、『ヱヴァンゲリヲン新劇場版』などの翻訳や文化考証を手掛ける翻訳家の兼光ダニエル真氏。同氏は2010年夏から始まった東京都青少年健全育成条例改正問題に関して、海外向けの事情説明資料を作成したり、民主党集会に参加するなど、積極的な反対活動を行ってきた。石原慎太郎都知事が4選目を決めた今、あらためて同問題をめぐる議論のあり方や、出版業界の姿勢を問う。 荻上　去る4月10日の統一地方選で、石原慎太郎都知事が再選されました。これまでの石原都政に対する評価が多角的に必要なのは当然ですが、特に2010年に改正された、マンガ、アニメの性表現を狙い撃ちにした青少年健全育成条例の問題点は、サイゾーでも繰り返し取り上げています。 　そこで今回は、この都条例の問題について改正反対派として精力的に発言をされてきた、翻訳家の兼光ダニエル真さんをお呼びしました。2011年3月11日以降、日本に対する海外のまなざしもさまざまな意味で変化していくと思いますが、ひとまずは「コンテンツを発信する国・ニッポン」として、表現をめぐる政策形成や社会環境をどのように整えていくべきかという課題について話し合っていきたいと思います。まず率直に、今回の都知事選についての感想から話してみましょうか。 兼光　正直、石原慎太郎が立候補した時点で、ほとんどゲームアップに近かったと思います。政治家としてのキャリアも長いし、地盤も堅いし、そこに対抗できるしっかりした対立候補もいなかったので、いかに表現の自由やマイノリティの人権を尊重しない思想が目立ち失言が多くとも、そうそう落ちることはないだろうな、と。そういう雰囲気の中で、表現規制の問題も含め、都政に関する実質的な議論そのものが空洞化して成り立たなかったという印象が強いです。 　それ以前に、東京での政治の議論は、漠然とした国政の問題と同一視される傾向が強く、例えば今回の対立候補だった渡邉美樹にしても東国原英夫にしても、都政の固有の問題に取り組もうとしているようには見えなかった。つまり日本全体の問題にヒラの一国会議員として活動するよりも、むしろ強い存在感を発揮できる首都の首長というポジションを得たかっただけなのではないか、と。 　都政について都条例問題を通じて自分が痛感したのは、知事に対する議会のチェック機能が弱いことです。つまり都議会が、都庁が出してきた政策にイエスかノーを言うことしかできなくなっている。本来ならもっと議会で各党派が立法能力を発揮すべきだし、そもそも都知事が、官僚の進める政策にチェック機能を十分に発揮できているのかということ自体に、非常に不安を感じています。 「住民益」と「市民益」の 対立をどう解決するか 荻上　石原は派手なパフォーマンスでリーダーとしてのアイコンは立っているけれども、彼ひとりで条例を作るわけではありません。にもかかわらず、人々はなかなか地方議会までチェックしようとはしないし、したくても現実的に難しい。情報公開もまだまだ不十分ですし、丁寧に報道する機関も少ない。また、こうした地方選挙の場合、具体的条例をめぐる政治的課題は、よほどのものでない限りは国会以上に取り沙汰されにくい。となれば、マンガ規制条例も、石原都政に固有の問題ではなく、日本の地方議会全般に共通する問題が潜んでいると見るべきです。 　地方議会において、個々の議員や政党の掲げる政策理念は、実質的にはほとんど意味や機能を持っていません。選挙時のアピールポイントに連呼されるのは、時局・大局への目配せのほかは、配分された予算をめぐる「俺がやった」アピールばかり。「改革を謳い、既定路線を踏襲する」というような、大勢へのアピールを謳いつつ「えこひいき」的再分配に終始する、というのが圧倒的なインセンティブになっています。 　しかし地方政治とはいえど――特に日本のさまざまな産業が集中している東京都のような都市の場合――そこに住むあらゆる「住民」の利益ばかりでなく、社会の在り方全体にも影響を与える「市民」としての益も達成しなくてはならないという建前は外せない。また、「住民益」と「市民益」双方が対立した場合の吟味も重要です。都条例の問題では、「有害だと思う表現」から子どもたちを守りたい一部の人びとの「住民益」と、表現の自由を守りたい「市民益」との対立がありました。運動目線の重要性とはまた別に、こうしたジレンマをどう解決していくべきかという点について、ダニエルさんはどうお考えでしょうか？ 兼光　その住民益と市民益というとらえ方は、次のように言い換えられると思います。つまり「住民益」は、その地域に長く住んできた人たちが培ってきた利害や嗜好についての議論でしょう。対して「市民益」は、ある意味でこれからそこに住む人たちがずっと生きていけるように、どういう社会環境や産業形態を整えるべきかという議論なのではないかと。 　ここで、なぜ市民益を重視すべきなのかを考えるに当たっては、経済学における「外部性」の概念が良い説明を与えてくれるのではないかと思います。つまり、通常の商取引では何かの製品を市場で売買したときに、その取引の当事者同士がそれぞれ利益を得て完結すると思われているわけですが、その過程で影響を被る取引外の要素を見落としてしまうと、例えば公害のような現象が起きて社会全体に想定外の不利益をもたらすケースが存在するわけですね。 　都条例の問題も同じで、「こういった表現を子どもに見せたくない」と感ずる規制推進派の人々だけしか立法過程に参加しませんでした。その結果、異なる立場を持つマンガ業界などの人々の当事者性がまったく無視されて、反対派にとっては自分の参加している市場のルールがあずかり知らぬところで勝手に書き換えられるというかたちになるので、どうしても遺恨が残っていきます。そうなると、ルールを守ることそのものへのインセンティブが失われ、それこそ公害のように社会を蝕む不信感となって、法律が実際には当初の目的だった機能を発揮しなくなるということにもなりかねません。 　ですから、法律を目的通りに機能させるためにも、まずは立法過程の段階から賛成・反対双方の立場の人々が参加すべき。また、立法目的に賛成か反対かの議論とは別に、表現規制の問題の場合は、ドイツや韓国や過去の日本でも行われた規制が、実際にはどういった効能を持ち、どのような問題を起こしたのかを検討する必要があるでしょう。

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気軽に海外旅行なんて夢のまた夢!?

　中東情勢の混迷や、福島第一原発の事故を受けての世界的な「原発離れ」による原油価格高騰のあおりを受けて、飛行機代がまた上がる。全日本空輸（以下、ANA）では、6月発券分から国際線の燃油サーチャージを値上げすると発表。上げ幅は1,000～7,500円程度で、これにより運賃に上乗せされるサーチャージ（片道1人分）は、北米やヨーロッパで2万5,000円（現行1万7,500円）、ハワイで1万6,000円（同1万1,000円）となる。 　また、日本航空（以下、JAL）でも6月から同規模の値上げを行う予定で、これによるサーチャージは北米やオセアニアで2万5,000円（現行1万7,500円）、グアムで8,000円（現行5,000円）、タイやシンガポールで1万3,000円（同8,500円）となる見込み。さらに、外資系航空会社も軒並み値上げを表明している。 　各航空会社が一斉にサーチャージの値上げに動くのは、2月の引き上げ（500円～3,500円程度）に続き、今年に入り早くも2回目。路線によっては「昨年末の運賃より1万円以上高くなる便も少なくない」（都内旅行代理店）という。 　ローコストキャリア（LCC）と呼ばれる格安航空会社が国内にも急速に浸透しつつある中、今回の値上げがそうしたニーズ拡大に逆風になることはないだろうか。 　これについて、今回の値上げで打撃を受けるのは「LCCよりは、正規料金に近い価格でビジネス客を相手にしている大手キャリアのほうが大変」と言うのは、航空専門誌「エアワールド」編集長の竹内修氏だ。 「LCCの利用者は、多少値上げされても他に選択肢はありません。その反面、これまでビジネスクラスで社員を出張に行かせていた企業は、ただでさえ経費削減が求められるのに、これ以上値段が上がるなら出張自体の数を減らすか、出張をするにしても価格の安いエコノミークラスの利用が増えるでしょう。こうした動きが進めば、エコノミーでも高いからLCCを使えという流れにもなりかねません」 　さらに3月の震災以降、海外からのビジネス客が減少を続けていることも大きな不安要素だ。 「従って、こうした高価格ゾーンを収益の柱としている大手エアラインにとっては苦しい展開が予想されます。LCCとしてはむしろ、富裕層から流れ込んでくる新たな顧客層が見込めるかもしれません」 　総じて"負け組"に甘んじていると言われている航空業界だが、その中でも業態による勝ち負けの二分化が予想されるというわけだ。 　また、昨年秋から国際便の運行が一部復活し、「成田より便利な国際空港として今後に大きな期待がかかる羽田空港」（前出の旅行代理店）に、こうした値上げの動きはどんな影響をあたえるのだろうか。竹内氏が言う。 「羽田で国際便が認可されたといっても、北米便やヨーロッパ便の発着は早朝や深夜の時間帯に限定されています。出発が早朝6時ならチェックインは4時ごろまで。となると電車やバスはまだ走ってないので、ホテルに前泊する必要がある。しかも行き先がニューヨークの場合、羽田を6時に出ると時差の関係で到着が朝5時ごろ。あまりの不便さに利用者数は伸びていません。それどころか、欧米のエアラインの中には事実上の撤退を検討している会社もあるという噂です」 　各社とも表向きは大震災の影響による「一時的な運休」としてはいるが、利用客が伸びず、儲からない羽田の国際便から、これを契機にフェイドアウトしたいというのが本音のようだ。今回の値上げがこうしたネガティブな動きにさらなる拍車がかかるということなのか。 「ただ、JALやANAと提携関係にあるエアラインは、契約上の問題で自社の一存で撤退するわけにはいきませんし、将来の羽田の発着枠の拡大をにらむと、今ここでフェイドアウトの決断をするのは難しい。今回の値上げで即撤退や運休を決めるエアラインが出てくることはないと思いますが、このままサーチャージが高い水準にとどまれば、前述したように、羽田がメインターゲットにしている企業の海外出張者の数も減少します。苦しい状況になることは間違いないでしょう。逆に、値上げをしない、あるいはしても小額の中東系航空会社は有利になるかもしれません」 　また、今回の値上げで打撃をこうむるのは、航空会社よりも観光業界全体だと竹内氏は予測する。 「今年は稼ぎ時のゴールデンウィークが震災の影響で低調でしたので、ホテルや旅館はなんとか夏休みで盛り返したいと考えていたはず。今回の値上げで出鼻をくじかれた感は否めません。震災で激減した中国人旅行者が最近になってようやく戻ってきたといわれていましたが、彼らの旅行形態は大半が極めて低価格のパックツアー。6,000円、7,000円の値上げは正直痛い。観光業界としては間違いなく逆風でしょう」 　原油価格が上がればチケットの値段も上昇し、震災やテロが起これば不安感から利用者は激減する。一見、華やかに見える航空業界が、実は極めて不確かな要素に左右される"水商売"的なビジネスである実態が、今回の値上げであらためて露呈したと言えるだろう。 （文＝浮島さとし）

ラジコン飛行機を始めるための本 もう自分で飛ばすしかない。
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