「週刊朝日」4月30日号
●第41回（4月14日～4月20日発売号より）
第1位
「渡邉美樹・ワタミ会長 禁断の『不倫』騒動」（「週刊朝日」4月30日号）
第2位
「本と本屋がなくなる日」（「週刊現代」5月1日号）
第3位
「日本人とセックス『まぐはひの作法』詳細指南」（「週刊ポスト」4月30日号）
今週のベスト3に、小沢一郎幹事長に20年仕えてきた元秘書・高橋嘉信氏の証言、第1回「小沢一郎が倒れた朝」（「週刊新潮」4月22日号）を入れてもいいのだが、月曜日発売の週刊誌におもしろい記事があったので、その中から選んでみた。
「ポスト」が、最近好調の現代の後追い企画を始めた。これまでも書いているように、「現代」好調の牽引力になっているのが、中高年のためのセックス特集である。もともと「ポスト」は、「現代」の編集長経験者やライターを引き抜いて創った雑誌だから、言わば「現代」の双子である。
表紙も、「現代」で起用していた秋山庄太郎さんに頼んだから、タイトルを隠すと、どちらが「現代」か「ポスト」か分からなかった。後発ゆえに、「現代」のいいところを真似、それに「ポスト」らしさを加味したから、創刊して数年で「現代」を追い抜き、長い間、週刊誌ナンバーワンの地位を独走していた。
そんな「ポスト」もこのところの不振は目を覆うばかりだったが、ようやく、物真似路線の復活である。カラー16ページを使って、堂々のセックス特集。それも5ページ目に、渓斎英泉の大胆な春画を掲載。見出しに「大江戸、性風俗ことはじめ 妻のあそこは潤いがなくなったが、むしろ味わいはよくなった」として、春画のキャプションにもご丁寧に「女『エエ、モウじれったい』男『アア、どふもこたいられねエ。いいいい』」と、生々しい。
この特集のターゲットは「中高年のセックスは『挿入』『射精』だけではない」「中高年夫婦はラブホテルへ行きなさい」とあるように、「現代」と同じである。
後半には、自然に使える大人のオモチャ（グッズとしてあるが）やAVの紹介、「中高年の性を元気にする15のワザ」を教えるコーナーもある。
「ポスト」はかつて、私が創った「ヘア・ヌード」グラビアを真似して、一時低迷していた部数を大幅アップさせたことがある。今回の中高年セックス戦争、あの頃の華やかさはないが、やりようによっては、週刊誌全体を盛り上げる起爆剤の一つになるかもしれない。
「現代」が、セックス特集に続いて、このところ慎重だった「ヘア・ヌード」グラビアにも手を出してきた。今週の「杉田かおるNUDE」には4点のヘアがクッキリの写真が拝める。とことん追い詰められた「ポスト」が、セックス特集に続いて、ヘア・ヌード廃絶宣言を撤回する日が来るやもしれない。
第2位は、地味な企画だが、出版社系週刊誌が取り組まなければいけない電子書籍問題に切り込んだ「現代」の意気込みを買って取り上げた。5月に発売されるiPadや、アマゾンのキンドル日本語バージョン発売を控えて、今年から来年は、電子書籍元年になるなどと言われている。
電子書籍が普及すれば当然のことながら、取次も書店もいらなくなる。出版社も、著作権の切れた古典はタダで読めるから、これまでのようなおいしい商売はできなくなる。作家がアマゾンなどと契約して、最初から電子書籍を出せば、必要がなくなるかもしれないと、業界中で黒船が来襲したかのような大騒ぎである。
IT評論家などは、e-mailからeがとれたように、e-book（電子書籍）からeがとれるのも近いと煽るが、私には疑問である。
アメリカでの電子書籍の09年度売上げは、前年比で約280％の伸びだが、日本円にして約290億円。電子書籍後進国の日本のほうが約464億円（08年・全体の7割が携帯電話向けのマンガ配信）と大きい。それにしても出版界全体の売上げ2兆円弱のほんのわずかである。
アメリカでは、（電子書籍化の権利を結んでいなかった）作家とライセンス契約を結んで、電子書籍化するビジネスモデルで成長しているロゼッタ・ブックスという出版社があるそうだ。ここは、著者に売上げの50％を支払っているというから、著者にとっても、売れればありがたいが、ここでも、無名の著者が電子書籍で自作を売るのは至難の技だろう。
アマゾンでもアップルでも、作品が売れた場合は売上げの30％を取り、70％を作家や出版社側に支払うようだ。いい条件のようだが、これは印税のように、初版刷り部数の10％を著者がもらえるという現行のやり方ではなく、実売部数だから、売れなければ一銭にもならない。
アメリカのハードカバーは約2,300円だから、日本よりかなり高い。それが、電子書籍では1,000円以下で読めるから、電子書籍が広がっているのだが、日本には再販制度というものがあって、電子書籍と言えども、新刊書などの値引き販売はできない。制度上も、電子書籍が拡大するための高い障壁がある。そして一番高い障壁は、日本語という市場の狭さだ。
「キンドルが未だに日本語の電子書籍に対応していないのは、アマゾンがやっかいな日本語よりもスペイン語や中国語を優先しているからです」（米イーインク社の桑田良輔元副社長・「現代」より）
技術分野でも中国や韓国が先に行き、次世代ディスプレーでも韓国のサムソンが世界最先端を走ろうとしているとき、国内市場しか考えず、紙のままでいいと考えていると、日本がガラパゴス化するとも、桑田氏は指摘する。
最後に作家の佐野眞一氏に、「作者の立場から言えば、紙でも電子でもいいから、編集者と組んで、キッチリ品質管理された本を作りたいと思うだけです」と言わせて結んでいるが、全体的に総花的で申し訳ないが、担当者がこの問題を的確に理解していないと思わざるを得ない。
お節介ついでに、私の電子書籍についての考えを簡単に書いておきたい。まず、電子書籍について騒ぐ前に、出版社のもっている古い構造を変革しなければ何も始まらない。出版不況になればなるほど新刊本が増える異常な構造を、すぐ止めるべきだ。
電子書籍に迅速に対応するためには、出版界が進んで再販制度を撤廃すること。これからの電子書籍時代に対応するため、アメリカのように、出版社が著者のエージェントになる機能も備えなければ、生き残ってはいけない。
市場の問題は、多くの人が言うように、日本語圏だけで商売していてはビジネスモデルは作れない。したがって、小説やマンガ、雑誌のコンテンツも英語化して、世界に売り込んでいく戦略が必須だろう。
某大手出版社は、ニューヨークや北京に支社を置き、著作権販売を進めているが、次は、フランス、そしてインドまで視野に入れているという。だが、ネットは国境を越えるのだから、日本にいながら、英語、スペイン語、中国語に翻訳して、ネットで世界を相手に販売していくことを考えるのも大事な戦略である。
電子化で紙媒体が減り、職を奪われる編集者が多く出てくるかもしれない。だが、作家が書いても、編集という手が入って、読者に読んでもらう作品に仕上がるのだから、いつの時代でも、編集力のある人間は生き残っていける。
ハードが良くなったからといって、コンテンツの中身にまで影響を与えるわけではない。じたばたしないで、やがて来るであろう、紙とデジタルの共存する時代に向けて、編集力を磨いておくことこそ、いまの編集者に求められることである。
今週の1位は、このところバラエティー番組にまで進出して、教育論をぶったりする、居酒屋チェーンの大将の「不倫」スキャンダルである。
事の発端は、渡邉美樹ワタミ会長が、居酒屋で儲けたカネで03年に理事長に就任した、伝統高校「郁文館」（1889年創立）で起きた。
彼の側近だった「郁文館」の石田勝紀常務理事（41）が突然辞表を出して辞めてしまったのだ。
「実は昨年秋から、石田さんは学内のある女性から悩みを打ち明けられていたのです。渡邉理事長と数年にわたって交際してきたのに、『君の中には自分が求めるものがなかった』と、たった一通のメールでフラれたという話でした。自分は単なる"性の道具"だったのかと、彼女は激高していたそうですよ」（石田氏から直接、事情を聞いたという学校関係者・「朝日」より）
この女性の相談には、学校と取引のあったK氏なる人物も登場し、話は少しややこしくなる。K氏も数年前からこの女性のプライベートな相談に乗っており、昨年12月頃には女性は精神的に追い詰められ、渡邉さんにケジメをつけるようK氏から働きかけてほしいと頼まれたという。そこでK氏は渡邉氏に「このままじゃタイガー・ウッズになっちゃうよ」とメールをした。すると本人から電話があり、直接彼女と話し合って、一旦は決着がついたかのようだったという。
それ以降、女性は石田氏、K氏らと疎遠になったが、今年2月、K氏が酒席で郁文館の理事を殴るという"事件"が起きる。理事側は警察に被害届を出し、2月下旬、渡邉氏らが弁護士を交えてK氏に「示談書」にサインするよう求めた。その中に、学校で知り得たことを口外せずという条項があったため、K氏はサインを拒んだという。
K氏は、渡邉氏の理事長にあるまじき行為の証拠があると、携帯電話に残っている女性からのメール44通、渡邉氏からのもの7通を記者に見せる。そこには、女性が渡邉氏から、1,500万円を払うことを条件に、二人の関わりについて一切他言しないなどの念書を書くよう言われたというメールもある。
石田氏辞任の理由は、理事長の個人的なトラブルに周囲が巻き込まれ、学校全体の問題にまで発展しているのに、なおも保身を優先して部下に責任をなすりつけようとしている、もうついて行けないというものだという。
さて、将来は総理大臣を目指すと語っていた渡邉氏がどう反論するのか。当然不倫はしていないと全否定。メールの存在も、偽造だと否定した上で、「この話を、クエスチョンマークかなんか付けて東京スポーツみたいに書くんですか。僕が『これは違う。絶対に偽造だ』と否定してるのに」と付け加えている。
だが、「朝日」は東京スポーツとは違う（東スポさん、ごめんなさい！）。タイトルは「『不倫』騒動」とはあるが、クエスチョンマークは付いてない。しかも「朝日」は、これは民主党の永田偽メールとは違うのだと、メールの信憑性を専門家も交えて徹底的に検証して、次週、さらに詳しくリポートしようというのだ。
この伝統校を巻き込んだワタミ・スキャンダル、どこまで発展するのか、次号が待たれる。
（文＝元木昌彦）
撮影／佃太平
（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。
【著書】
編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか
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和民のメニューはけっこう好きだよ。
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