またまたサッカーメディアの黒歴史に 「Jリーグ史上2度目の“人違い退場”」に続報がなかった理由とは

またまたサッカーメディアの黒歴史に? 「Jリーグ史上2度目の人違い退場」に続報がなかったワケの画像1
イメージ画像(Thinkstockより)
 8月16日、Jリーグ史上2度目となる“人違い退場”が起きた。  明治安田生命J2リーグ第28節のFC町田ゼルビア×名古屋グランパスエイト戦で、家本政明主審がプレーに関与していなかった町田の平戸太貴選手に対しレッドカードを提示、退場させてしまったのだ。  一発退場による選手の取り違えは、2006年にも起こっている。J2第6節、ヴァンフォーレ甲府対セレッソ大阪の56分に西村雄一主審からレッドカードを提示された甲府の池端陽介が退場となったが、後日行われたJリーグ規律委員会にて“人違い”であったと判断され、本来退場処分を受けるべきだった桜井繁に退場処分が付け替えられた。  一方、町田×名古屋戦から約1カ月後となる9月21日、日本サッカー協会(JFA)審判委員会が記者に対して簡単な状況説明・報告を行ったが、この判定に関する続報はほとんどない。JFAの情報統制があったのだろうか? 参加したサッカーライターに聞いた。 「そんなことはありません。むしろ、審判委員会はしっかりと説明を行いました。ただ、その内容は、サッカーメディアが報じたものと真逆だったんです。訂正報道をするような格好になるので、あえて報じていないのでは?」  くだんの試合後、各メディアは家本主審を大バッシングした。その急先鋒となったのが、「Goal.com」と「ゲキサカ」だ。「家本主審は、深津康太が『僕がファウルした』と言ったのに聞き入れず、平戸を退場させた」などと報じ、「Goal.com」に寄稿した青山知雄氏は「現場で起こっていたことを複数の証言から構成しました」と記事の信ぴょう性が高いことをツイートしている。  しかし、事実は違う。前出のサッカーライターによると、まず、家本主審は深津にレッドカードを提示した際に、副審とのやりとりがうまくいかず、自分が誰にレッドカードを示したのかわからなくなってしまった。そこで、選手たちに「誰がファウルをしたか教えてくれないか?」と聞いたところ、平戸の名前が出てきたため、副審に確認し、平戸が退場になったという流れのようだ。  また、深津が「僕がファウルした」と名乗り出たのは、レッドカードを出した時ではなく、試合が終わった後だったという。  つまり、審判委員会の報告が事実ならば、「本人が認めても審判団は認めず」というのは大誤報と言われても仕方がない。なぜ、このようなことが起きたのか? 「今のサッカーメディアは、自分の目で見て考えるよりも、選手のコメントを優先する傾向にあります。今回もその最たる例で、『選手がそう言っているのだから』で報道してしまったのでしょう。実際に現場を見ていれば、家本主審と選手の間で、ファウルについてのやりとりがあったのは明らかで、ああいった報道にはならなかったと思います」(同) 「史上2度目の“人違い退場”」と大々的に報じられた件に続報がなかったのは、JFAが情報統制したのではなく、サッカーメディアが誤報を隠すためだったようだ。 (文=TV Journal編集部)

またまたサッカーメディアの黒歴史に 「Jリーグ史上2度目の“人違い退場”」に続報がなかった理由とは

またまたサッカーメディアの黒歴史に? 「Jリーグ史上2度目の人違い退場」に続報がなかったワケの画像1
イメージ画像(Thinkstockより)
 8月16日、Jリーグ史上2度目となる“人違い退場”が起きた。  明治安田生命J2リーグ第28節のFC町田ゼルビア×名古屋グランパスエイト戦で、家本政明主審がプレーに関与していなかった町田の平戸太貴選手に対しレッドカードを提示、退場させてしまったのだ。  一発退場による選手の取り違えは、2006年にも起こっている。J2第6節、ヴァンフォーレ甲府対セレッソ大阪の56分に西村雄一主審からレッドカードを提示された甲府の池端陽介が退場となったが、後日行われたJリーグ規律委員会にて“人違い”であったと判断され、本来退場処分を受けるべきだった桜井繁に退場処分が付け替えられた。  一方、町田×名古屋戦から約1カ月後となる9月21日、日本サッカー協会(JFA)審判委員会が記者に対して簡単な状況説明・報告を行ったが、この判定に関する続報はほとんどない。JFAの情報統制があったのだろうか? 参加したサッカーライターに聞いた。 「そんなことはありません。むしろ、審判委員会はしっかりと説明を行いました。ただ、その内容は、サッカーメディアが報じたものと真逆だったんです。訂正報道をするような格好になるので、あえて報じていないのでは?」  くだんの試合後、各メディアは家本主審を大バッシングした。その急先鋒となったのが、「Goal.com」と「ゲキサカ」だ。「家本主審は、深津康太が『僕がファウルした』と言ったのに聞き入れず、平戸を退場させた」などと報じ、「Goal.com」に寄稿した青山知雄氏は「現場で起こっていたことを複数の証言から構成しました」と記事の信ぴょう性が高いことをツイートしている。  しかし、事実は違う。前出のサッカーライターによると、まず、家本主審は深津にレッドカードを提示した際に、副審とのやりとりがうまくいかず、自分が誰にレッドカードを示したのかわからなくなってしまった。そこで、選手たちに「誰がファウルをしたか教えてくれないか?」と聞いたところ、平戸の名前が出てきたため、副審に確認し、平戸が退場になったという流れのようだ。  また、深津が「僕がファウルした」と名乗り出たのは、レッドカードを出した時ではなく、試合が終わった後だったという。  つまり、審判委員会の報告が事実ならば、「本人が認めても審判団は認めず」というのは大誤報と言われても仕方がない。なぜ、このようなことが起きたのか? 「今のサッカーメディアは、自分の目で見て考えるよりも、選手のコメントを優先する傾向にあります。今回もその最たる例で、『選手がそう言っているのだから』で報道してしまったのでしょう。実際に現場を見ていれば、家本主審と選手の間で、ファウルについてのやりとりがあったのは明らかで、ああいった報道にはならなかったと思います」(同) 「史上2度目の“人違い退場”」と大々的に報じられた件に続報がなかったのは、JFAが情報統制したのではなく、サッカーメディアが誤報を隠すためだったようだ。 (文=TV Journal編集部)

若手社員自殺は電通だけじゃない! TBS「トイレ自殺」のウワサと、新人研修が“激アマ”になった裏事情

若手社員自殺は電通だけじゃない! TBS「トイレ自殺」のウワサと、新人研修が激アマになった裏事情の画像1
 社員への違法な長時間労働で、広告代理店の最大手・電通が近く、労働基準法違反容疑で書類送検される模様だ。  2015年12月に新入社員の高橋まつりさんが過労自殺した事件では、当時の石井直社長が引責辞任。遺族の働きかけで政府の「働き方改革」にも影響を与えるほどになった。  3月末に行われた株主総会では、前年307人を大きく上回る531人が参加。労働問題への厳しい意見が飛んだが、実はここに参加していたTBS関係者がおり、「うちの局も他人事ではない」と漏らしたのである。  聞けば「3年前、うちの新入社員だった若い男性も、入社3~4カ月で局内のトイレで自殺した」というのだ。 「それなのに会社はこの件を外部に漏らさないよう、かん口令を敷いたんです。だから、詳しい状況はまったく不明。社内では、新入社員のトイレ自殺があったことだけがウワサとして広まったんです」(同)  亡くなった社員は、入社式で人気俳優の唐沢寿明と記念撮影した写真にも写っているというのだが、まだ配属先も決まらない研修期間の間に自ら命を絶ってしまったのだという。 「聞いた話では、男性はもともと芸人志望だった時期もあって『バラエティ番組を作ってみたい』と言っていたそうです。バラエティはほかと比べて若いスタッフをこき使う傾向が強く、パワハラ被害の多い現場ですからね。ただ、研修期間だったら、まだそんな状況に至る前だったような気もしますから、謎です」(同)  死の事実関係、状況などは一切不明なまま。ただ、この事件が契機になったと思われる「局内の変化があった」と関係者は語る。 「今、TBSの新人研修は極端に優しいんですよ。まるで小学生を相手しているような感じで、各番組を見学して回っているだけでも、『ちょっとでもイヤなことがあったら、担当者に報告して』なんてやっているんです。できるだけ希望の部署に配属できるようにもしていて、まるで腫れ物に触るよう。これは逆にやりにくくてしょうがないです」(同)  特にその傾向に拍車がかかったのが今年度の新入社員だというから、テレビと密接に関係する電通の問題を横目にしたTBSが「明日は我が身」と気を引き締めた可能性はある。 「局のそんな対応のせいか、調子に乗った“モンスター新人”もいて、いきなり番組を特定して『プロデューサーやりたい』とか言いだしたバカもいましたし、先輩女性を食事に誘ってナンパするようなのもいるんです。テレビ番組の制作現場はTBS社員よりも下請けの制作会社所属が多いので、そんな新入社員にも気を使わなければいけない下請けスタッフたちは気の毒なことになっていますよ」(同)  電通の問題では社会からの批判も大きかっただけに、テレビ局の方も同様の事件が起きないよう最大限の配慮に奔走しているようだが、あまり気を遣いすぎると制作現場の空気が妙なものになりそうだ。 (文=藤堂香貴/NEWSIDER Tokyo)

若手社員自殺は電通だけじゃない! TBS「トイレ自殺」のウワサと、新人研修が“激アマ”になった裏事情

若手社員自殺は電通だけじゃない! TBS「トイレ自殺」のウワサと、新人研修が激アマになった裏事情の画像1
 社員への違法な長時間労働で、広告代理店の最大手・電通が近く、労働基準法違反容疑で書類送検される模様だ。  2015年12月に新入社員の高橋まつりさんが過労自殺した事件では、当時の石井直社長が引責辞任。遺族の働きかけで政府の「働き方改革」にも影響を与えるほどになった。  3月末に行われた株主総会では、前年307人を大きく上回る531人が参加。労働問題への厳しい意見が飛んだが、実はここに参加していたTBS関係者がおり、「うちの局も他人事ではない」と漏らしたのである。  聞けば「3年前、うちの新入社員だった若い男性も、入社3~4カ月で局内のトイレで自殺した」というのだ。 「それなのに会社はこの件を外部に漏らさないよう、かん口令を敷いたんです。だから、詳しい状況はまったく不明。社内では、新入社員のトイレ自殺があったことだけがウワサとして広まったんです」(同)  亡くなった社員は、入社式で人気俳優の唐沢寿明と記念撮影した写真にも写っているというのだが、まだ配属先も決まらない研修期間の間に自ら命を絶ってしまったのだという。 「聞いた話では、男性はもともと芸人志望だった時期もあって『バラエティ番組を作ってみたい』と言っていたそうです。バラエティはほかと比べて若いスタッフをこき使う傾向が強く、パワハラ被害の多い現場ですからね。ただ、研修期間だったら、まだそんな状況に至る前だったような気もしますから、謎です」(同)  死の事実関係、状況などは一切不明なまま。ただ、この事件が契機になったと思われる「局内の変化があった」と関係者は語る。 「今、TBSの新人研修は極端に優しいんですよ。まるで小学生を相手しているような感じで、各番組を見学して回っているだけでも、『ちょっとでもイヤなことがあったら、担当者に報告して』なんてやっているんです。できるだけ希望の部署に配属できるようにもしていて、まるで腫れ物に触るよう。これは逆にやりにくくてしょうがないです」(同)  特にその傾向に拍車がかかったのが今年度の新入社員だというから、テレビと密接に関係する電通の問題を横目にしたTBSが「明日は我が身」と気を引き締めた可能性はある。 「局のそんな対応のせいか、調子に乗った“モンスター新人”もいて、いきなり番組を特定して『プロデューサーやりたい』とか言いだしたバカもいましたし、先輩女性を食事に誘ってナンパするようなのもいるんです。テレビ番組の制作現場はTBS社員よりも下請けの制作会社所属が多いので、そんな新入社員にも気を使わなければいけない下請けスタッフたちは気の毒なことになっていますよ」(同)  電通の問題では社会からの批判も大きかっただけに、テレビ局の方も同様の事件が起きないよう最大限の配慮に奔走しているようだが、あまり気を遣いすぎると制作現場の空気が妙なものになりそうだ。 (文=藤堂香貴/NEWSIDER Tokyo)

ASKA「お茶すり替え話」は警察対策? 関係者が“横暴報道”メディアに反撃宣言も

aska1223.jpg
『君の知らない君の歌』(ユニバーサル・シグマ)
 任意の尿検査により逮捕、覚せい剤取締法違反(使用)の疑いで送検されるも、不起訴となった歌手・ASKAだが、周囲の関係者が、ASKAに総攻撃を仕掛けたメディアへの訴訟を進言中だ。 「この騒動で、ニューアルバムの話が大きくつまずいたのは事実。『情報ライブ ミヤネ屋』(日本テレビ系)では一部音源を無断公開されてしまったし、その損害は億単位。このままじゃ済まされない!」  そう激怒するのは、ASKAをひそかにサポートしていた音楽関係者。「ASKAさんが前回、有罪になったのは事実だし、正直、精神不安定なところもある。でも、警察が罪をでっち上げようとした可能性があるのに、そこを一切無視して中傷したマスコミはおかしい」とまで語った。  実は筆者も、ASKAの逮捕直後、捜査当局が事前にマスコミに情報を流して大騒動に発展させた経緯を疑問視する記事を、本サイトに書いた(記事参照)。  ASKAに告白本のオファーをしていたというベテラン編集者によると、今回逮捕したのは組織犯罪対策部で、暴力団摘発に躍起になっていることから、ASKA捜査の先に大きな麻薬入手ルート摘発を見据えていたのではないか、という話だった。  釈放後、この編集者に再び話を聞くと「ASKAが尿をお茶とすり替えたなんて、ありえないことを言ったのは、実はある人の入れ知恵のようなんです」と驚くべき話をした。 「音楽レーベルに天下っている警察OBが、ASKAに『警察を敵に回すと怖いことになる』とアドバイスしたと聞きます。事実、警察が専門チームを作って、メンツを守るための再逮捕を狙っているという話があって、ASKAもこれには内心、おびえているんです。何しろ、国家権力が容疑をでっち上げるほどの強硬姿勢をとってきているので、警察と対峙すれば何をされるかわからない。だからASKAのブログでも警察批判は極力行われていません。そこで『お茶とすり替えた』というとぼけた話を作ることにより、警察に貸しを作ったんですよ」(同)  警察が、ありもしない罪をでっち上げたかどうかまではわからない。だが、確かに「スポイトでお茶とすり替えた」というASKAの説明は無理がありすぎるもの。 「お茶とすり替えたら、むしろ公務執行妨害ですし、検査でお茶だとわかるはず。警察は最初からASKAを不起訴にする予定で別件捜査をしていたんでしょうが、そっちがうまくいかなかったのでは」(同)  警察が逮捕より6時間も前にマスコミに情報を流したことは、むしろASKAに証拠隠滅の猶予を与えるもので、本気でASKAを起訴しようとしていなかったようにも思える。  一方、猛烈な勢いでASKAバッシングに走ったメディアの姿も異様だった。結果、ASKAの愛車が壊され、タクシーの車内映像や未発表の音源を無断公開されるという不法行為が、報道の手によって行われたのである。  テレビ関係者を通じて耳に入ったところでは、この期に及んで、ある情報番組のプロデューサーが「ASKAの異常性を強調するように」と指示し、バツの悪さを隠す工作を行ったという話だ。そんなメディアに、ASKA周辺は反撃を検討中というわけだ。 「彼を不当に傷つけた連中には、遠慮なく損害賠償請求を起こすべき。それこそ、ブログなんて書いている場合じゃないでしょ」と前出音楽関係者。ネット上でも、これと同様の声は多数上がっていて、中には「自分が担当したい」という弁護士も出てきている。警察とメディアへの不信感のほうが強まったとしか思えない顛末だが、今後の動きに注目だ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)

ASKA「お茶すり替え話」は警察対策? 関係者が“横暴報道”メディアに反撃宣言も

aska1223.jpg
『君の知らない君の歌』(ユニバーサル・シグマ)
 任意の尿検査により逮捕、覚せい剤取締法違反(使用)の疑いで送検されるも、不起訴となった歌手・ASKAだが、周囲の関係者が、ASKAに総攻撃を仕掛けたメディアへの訴訟を進言中だ。 「この騒動で、ニューアルバムの話が大きくつまずいたのは事実。『情報ライブ ミヤネ屋』(日本テレビ系)では一部音源を無断公開されてしまったし、その損害は億単位。このままじゃ済まされない!」  そう激怒するのは、ASKAをひそかにサポートしていた音楽関係者。「ASKAさんが前回、有罪になったのは事実だし、正直、精神不安定なところもある。でも、警察が罪をでっち上げようとした可能性があるのに、そこを一切無視して中傷したマスコミはおかしい」とまで語った。  実は筆者も、ASKAの逮捕直後、捜査当局が事前にマスコミに情報を流して大騒動に発展させた経緯を疑問視する記事を、本サイトに書いた(記事参照)。  ASKAに告白本のオファーをしていたというベテラン編集者によると、今回逮捕したのは組織犯罪対策部で、暴力団摘発に躍起になっていることから、ASKA捜査の先に大きな麻薬入手ルート摘発を見据えていたのではないか、という話だった。  釈放後、この編集者に再び話を聞くと「ASKAが尿をお茶とすり替えたなんて、ありえないことを言ったのは、実はある人の入れ知恵のようなんです」と驚くべき話をした。 「音楽レーベルに天下っている警察OBが、ASKAに『警察を敵に回すと怖いことになる』とアドバイスしたと聞きます。事実、警察が専門チームを作って、メンツを守るための再逮捕を狙っているという話があって、ASKAもこれには内心、おびえているんです。何しろ、国家権力が容疑をでっち上げるほどの強硬姿勢をとってきているので、警察と対峙すれば何をされるかわからない。だからASKAのブログでも警察批判は極力行われていません。そこで『お茶とすり替えた』というとぼけた話を作ることにより、警察に貸しを作ったんですよ」(同)  警察が、ありもしない罪をでっち上げたかどうかまではわからない。だが、確かに「スポイトでお茶とすり替えた」というASKAの説明は無理がありすぎるもの。 「お茶とすり替えたら、むしろ公務執行妨害ですし、検査でお茶だとわかるはず。警察は最初からASKAを不起訴にする予定で別件捜査をしていたんでしょうが、そっちがうまくいかなかったのでは」(同)  警察が逮捕より6時間も前にマスコミに情報を流したことは、むしろASKAに証拠隠滅の猶予を与えるもので、本気でASKAを起訴しようとしていなかったようにも思える。  一方、猛烈な勢いでASKAバッシングに走ったメディアの姿も異様だった。結果、ASKAの愛車が壊され、タクシーの車内映像や未発表の音源を無断公開されるという不法行為が、報道の手によって行われたのである。  テレビ関係者を通じて耳に入ったところでは、この期に及んで、ある情報番組のプロデューサーが「ASKAの異常性を強調するように」と指示し、バツの悪さを隠す工作を行ったという話だ。そんなメディアに、ASKA周辺は反撃を検討中というわけだ。 「彼を不当に傷つけた連中には、遠慮なく損害賠償請求を起こすべき。それこそ、ブログなんて書いている場合じゃないでしょ」と前出音楽関係者。ネット上でも、これと同様の声は多数上がっていて、中には「自分が担当したい」という弁護士も出てきている。警察とメディアへの不信感のほうが強まったとしか思えない顛末だが、今後の動きに注目だ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)

木下優樹菜推薦の“ゴッドハンド”逮捕の衝撃! 持ち上げたマスコミの罪は……?

kinosita1211
 ゴッドハンドの逮捕に、一部の女性タレントたちが戦々恐々としている。11月に女性客へのワイセツ行為で逮捕された人気整体師に「盗撮のウワサ」があるからだという。 「あの先生、『施術の一部を研究用に撮る』とか言っていたことがあって、万が一、そういうのが外に漏れたらつらい……」  こう話すのは、雑誌の読者モデルをしている20代女性。タレントを目指しているとあって、将来に傷がつかないかとおびえているわけだ。  現時点でそのような録画があったという話はないが、信頼が崩れた現在、女性客がゴッドハンド逮捕の“副作用”を恐れているようだ。  ゴッドハンドと呼ばれた人気整体師は銀座で「磯部美容整体Vセンター」を開業していた磯部昭弘容疑者。今年9月、20代の女性客に施術した際、全裸にして胸や下半身を触った準強制わいせつの疑い。容疑者は否認しているが、ほか複数の客から似たような被害届が出ているという。 「美尻、くびれ、美脚の骨盤トリプル美人ダイエット」などというメディア受けしそうな施術法でテレビ出演もこなし、知名度を上げた磯部容疑者は、1日3分の小顔マッサージ法などをまとめたDVDを3万円で販売するなど商売上手でもあった。  公式ホームページには「著名人、モデル、ライター、編集者など業界人からの支持も高い骨格美容家」と書かれ、著書で絶賛していた木下優樹菜の推薦も併記。  著名な来店者として、元宝塚の白羽ゆりほか、女優の和希詩織、タレントの熱田久美、モデルの佐藤優里亜、伊東亜里沙、水野佐彩、筧沙奈恵、土屋香織、永田明華、垰智子らの写真も掲載されており、前出の読者モデルも掲載されている。こうした宣伝手法により1回5分5万円という超高額な治療費にもかかわらず客が殺到し、月商700万円という触れ込みだった。  しかし、今年6月に消費者庁から、その効果に根拠がないとされる措置命令も受けていた。同庁によると「小顔矯正」を売りにした表示で商売をしていた磯部容疑者ら9事業者に効果の裏付けを示す資料を求めたところ、合理的な根拠がひとつも示されなかったという。  磯部容疑者に指摘された不当表示は「1回の施術から効果実感」「アフターケア2~3回で固定するのが特長です。何十回も通う必要はありません」「1回の施術で顔の横幅が数センチ縮まる」など。人気雑誌の「ViVi」(講談社)や「Tarzan」(マガジンハウス)、「Hanako」(同)などの雑誌でも紹介されたとする評判の施術は、まるでインチキ同然だったわけである。  そのため、最近では磯部容疑者に返金を求める動きまであったというが、今回の容疑でますますゴッドハンドへの不信感は高まった形だ。その中には当のゴッドハンドを「大先生」と呼び、密かに性の悩みまで相談に乗ってもらっていたタレントもいるという。 「昨年解散したアイドリング!!!のXちゃんが、自分が不感症じゃないかと悩んでいて、『前に骨盤が歪んでいると診断された磯部先生に思い切って打ち明けたら、まさにその通りだった』とか言っていたんですよ。それ以来、通院を増やしていたみたいだったんですけど、先生に話した内容が漏らされたらどうしようって、泣きそうになってます」(前出モデル)  何しろ、約4万人を施術したといわれる磯部容疑者。もっと言えば、その「磯部式」を、そのまま受け継いで看板にしていた全国の整体師たちも同様に怪しい目で見られ始めていて、逮捕の影響は小さくない。容疑の行方は別に、ワイセツの被害者でなくとも何かしら不利益があるかもしれないと不安になる女性が増えており、モデル女性は「怪しい整体師を持ち上げたマスコミも恨みます」と話している。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)

木下優樹菜推薦の“ゴッドハンド”逮捕の衝撃! 持ち上げたマスコミの罪は……?

kinosita1211
 ゴッドハンドの逮捕に、一部の女性タレントたちが戦々恐々としている。11月に女性客へのワイセツ行為で逮捕された人気整体師に「盗撮のウワサ」があるからだという。 「あの先生、『施術の一部を研究用に撮る』とか言っていたことがあって、万が一、そういうのが外に漏れたらつらい……」  こう話すのは、雑誌の読者モデルをしている20代女性。タレントを目指しているとあって、将来に傷がつかないかとおびえているわけだ。  現時点でそのような録画があったという話はないが、信頼が崩れた現在、女性客がゴッドハンド逮捕の“副作用”を恐れているようだ。  ゴッドハンドと呼ばれた人気整体師は銀座で「磯部美容整体Vセンター」を開業していた磯部昭弘容疑者。今年9月、20代の女性客に施術した際、全裸にして胸や下半身を触った準強制わいせつの疑い。容疑者は否認しているが、ほか複数の客から似たような被害届が出ているという。 「美尻、くびれ、美脚の骨盤トリプル美人ダイエット」などというメディア受けしそうな施術法でテレビ出演もこなし、知名度を上げた磯部容疑者は、1日3分の小顔マッサージ法などをまとめたDVDを3万円で販売するなど商売上手でもあった。  公式ホームページには「著名人、モデル、ライター、編集者など業界人からの支持も高い骨格美容家」と書かれ、著書で絶賛していた木下優樹菜の推薦も併記。  著名な来店者として、元宝塚の白羽ゆりほか、女優の和希詩織、タレントの熱田久美、モデルの佐藤優里亜、伊東亜里沙、水野佐彩、筧沙奈恵、土屋香織、永田明華、垰智子らの写真も掲載されており、前出の読者モデルも掲載されている。こうした宣伝手法により1回5分5万円という超高額な治療費にもかかわらず客が殺到し、月商700万円という触れ込みだった。  しかし、今年6月に消費者庁から、その効果に根拠がないとされる措置命令も受けていた。同庁によると「小顔矯正」を売りにした表示で商売をしていた磯部容疑者ら9事業者に効果の裏付けを示す資料を求めたところ、合理的な根拠がひとつも示されなかったという。  磯部容疑者に指摘された不当表示は「1回の施術から効果実感」「アフターケア2~3回で固定するのが特長です。何十回も通う必要はありません」「1回の施術で顔の横幅が数センチ縮まる」など。人気雑誌の「ViVi」(講談社)や「Tarzan」(マガジンハウス)、「Hanako」(同)などの雑誌でも紹介されたとする評判の施術は、まるでインチキ同然だったわけである。  そのため、最近では磯部容疑者に返金を求める動きまであったというが、今回の容疑でますますゴッドハンドへの不信感は高まった形だ。その中には当のゴッドハンドを「大先生」と呼び、密かに性の悩みまで相談に乗ってもらっていたタレントもいるという。 「昨年解散したアイドリング!!!のXちゃんが、自分が不感症じゃないかと悩んでいて、『前に骨盤が歪んでいると診断された磯部先生に思い切って打ち明けたら、まさにその通りだった』とか言っていたんですよ。それ以来、通院を増やしていたみたいだったんですけど、先生に話した内容が漏らされたらどうしようって、泣きそうになってます」(前出モデル)  何しろ、約4万人を施術したといわれる磯部容疑者。もっと言えば、その「磯部式」を、そのまま受け継いで看板にしていた全国の整体師たちも同様に怪しい目で見られ始めていて、逮捕の影響は小さくない。容疑の行方は別に、ワイセツの被害者でなくとも何かしら不利益があるかもしれないと不安になる女性が増えており、モデル女性は「怪しい整体師を持ち上げたマスコミも恨みます」と話している。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)

電通以上の“ブラック企業”! 疲弊するテレビ番組製作現場「レインボーブリッジから飛び降りた……」

dentsu1125
 違法な長時間労働を社員に強いていた疑いで厚生労働省東京労働局の強制捜査を受けた大手広告代理店の電通が、社員手帳にも載せている社訓「鬼十則」を来年の手帳より掲載しない方向だというが、この件で肝を冷やしているのが、電通と強固な関係にある各テレビ局だ。  ある局の社員によると、有力役員が「次に(当局に)探られるのはこっちの腹の中かもしれないから、徹底して現場で無理な労働がないよう指導しないと」と警戒。これを受けた各番組のプロデューサーらがスタッフらにそれを通達しているという。  電通の「鬼十則」は、4代目社長吉田秀雄が1951年に書いたという10カ条で、「取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは…」と、命より仕事が大事であるというような言葉が含まれており、激務が当たり前の社風を示すものと見られている。  その空気はテレビ界にもあるようで「時間どおり放送を終えるのが絶対的な使命で、そのためなら、どんな犠牲も厭わないという空気があります。スタッフが3日間、寝ないで番組作りをしていても気に留める人は誰もいないのがテレビの現場」と30代の男性ディレクター。 「最近はブラック企業の問題でコンプライアンスにうるさくなったので、かなり優しくはなりましたが、局が労働環境を正しくしようとしているのは、あくまで局と直接の子会社の社員まで。下請け、孫請けの制作会社は問題あれば切り捨てられるだけなので、どんなに辛くても文句を言えない弱い立場にあって、昔と大差ないです。もともとそういう奴隷みたいな人を生み出すために、無数の下請けに仕事をさせているんでしょうけどね」(同男性ディレクター)  近年、各テレビ局がコンプライアンスに力を入れているのは事実だ。不当な労働や立場を利用したパワハラ、セクハラなどへの対策としてマニュアルを作り、定期的な講習を開いたりもしている。これは裏を返せば、こうした問題がかなり横行していたことを局が把握していた証明でもあり、ここ数年で見てもそうした問題の渦中にあった責任者が処分され、場合により会社を去ったケースもある。 「それでも電通と同じような長時間労働はなくならない」とディレクター。 「局は、徹底して労働環境を合法化しようものなら、番組なんて作れなくなるのをわかってますからね。だから、局は『指導したりやることやってますよ』というポーズはとっても、本気で問題をなくす努力はしません。僕ら下請けのスタッフが休みなしで働かされ、ぶっ倒れても『あいつ飛んだね』と言われてクビになって終わるだけ。昔、レインボーブリッジから飛び降りたフジテレビの番組スタッフがいましたけど、自殺者や精神が病んでおかしくなったものがいても、仕事のせいでそうなったとは認識されないまま消えてますよ。電通の人のように遺書を残して、ハッキリ労働環境を書き残したりする利口な人は、そもそも下請けの小さな制作会社で働いていませんしね。電通の件はエリートだったからメディアからちゃんと人間らしく扱われているだけで、こっちの下請けは正直、かなり出来の悪い若者も入ってきたりしますから、見下される風潮も仕方ない悪循環もありますね」(同)  今春、あるテレビ局では違法な長時間労働で体調を崩した女性が、弁護士を連れて強く抗議をしたことがあった。さすがに慌てた局が丁寧な対応で謝罪し、職場環境の改善を約束して和解となったが、この女性は仕事復帰後に「体調が悪い」とする欠勤が増え、ひどいときには週2日しか出勤しないようになったという。それでも処分などをされている気配はなく「そんな“ブラック社員”も野放しなんですから、変な世界です」と前出ディレクター。  世間では、一部ファミリーレストランが24時間営業を廃止し、ネット通販需要の高まりで疲弊する宅配便業者への同情も強まるなど、過酷労働への批判は増すばかり。電通の問題をきっかけに大メディアのテレビにも厳しい目が向けられるというなら、各局は直接雇用する局員のみならず、末端スタッフまで含めた監督責任が問われるかもしれない。 (文=藤堂香貴/NEWSIDER Tokyo)

来るべき「勇退」への布石か? “芸能界のドン”バーニング周防郁雄社長が取材に応じた裏事情

don1118.jpg
イメージ画像(Thinkstockより)
 これまで、その権力や人柄について、まるで都市伝説のように報じられてきた“芸能界のドン”ことバーニングプロダクションの周防郁雄社長だが、「週刊現代」(講談社/11月26日号)で、初めてメディアのインタビューに登場した。  ノンフィクション作家・田崎健太氏が芸能界の真相に迫った連載企画「ザ・芸能界」の特別編として掲載されたが、バーニングプロに質問状を送ると、周防氏から「会ってもいい」と答えが返ってきたそうで、都内のホテルで取材に応じたという。  田崎氏の質問に対し、周防氏は事務所名の由来、郷ひろみがジャニーズ事務所から移籍した真相、アミューズに所属するサザンオールスターズの名曲「勝手にシンドバッド」の版権をなぜ持っているかなどを、包み隠さず明かした。 「どれもこれも、芸能界ではまことしやかにささやかれていた話ばかりで、ようやく真相が明らかになった。中でも興味深かったのは、アミューズの設立に関わり、事務所設立から数年間の運営資金まで出していたという話。要は、その“肩代わり”でサザンの曲の版権を持っているようだが、一部上場企業のアミューズとしては、株主がいる手前、あまり公にされたくない話。しかし、周防氏本人の口止めをすることは難しいので、どうしようもなかったようだ」(芸能プロ関係者)  とはいえ、さすがに「週刊文春」(文藝春秋)が毎週のように報じている「日本レコード大賞」の賞レースをめぐる“裏金疑惑”、さらにはレコ大への絶大な影響力についてのやりとりなどは聞けなかったのか、記事になっていない。  それにしても、なぜ、ここにきて、周防氏はメディアの取材に応じる気になったのだろうか? 「数年後に芸能界からの勇退を考え、その準備に入っているようだ。そのため、これまで自身について誤解されていたことを明らかにしようと、取材に応じたのでは? 後継者については、息子でバーニングの関連会社社長の周防彰悟氏といわれているが、周防氏は息子に“遺産”を相続する気はなく、続々とバーニングの所属タレントに個人事務所を作らせたり、マネジャーを関連の事務所へ出向させたり、何も残さない状態で勇退しようと決意を固めたようだ」(ベテラン芸能ジャーナリスト)  今後、積極的にメディアの取材に応じる可能性もありそうだ。